新規上場ETFの横顔

2017年5月23日上場

1494:One ETF 高配当日本株

提供元:アセットマネジメントOne

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New Release Latest Brand Update Concept

2017年5月23日にOne ETF 高配当日本株(銘柄コード:1494)が新規上場することから、この新しいETFの組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

新しいETF組成の思い

当社は2017年5月23日に新しく「One ETF 高配当日本株(証券コード1494)」と「One ETF JPX日経中小型(証券コード1493)」の2銘柄を同時上場いたします。多様化するお客様のニーズに対応して皆さまに投資機会をご提供したいと考え、低金利環境下で、注目されている高配当株式と、近年パフォーマンス面で伝統的インデックスを上回る中小型株式に着目しました。

新しいETFの特徴

One ETF 高配当日本株(証券コード1494)」は「S&P/JPX 配当貴族指数」に連動する投資成果を目指すものです。

連動する指数の特徴

S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスと株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所が共同開発した、日本株のなかでも10年以上増配または配当水準を維持している銘柄を組み込んだ指数で、2015年12月から算出が開始されています。東証株価指数(TOPIX)に上場する銘柄のなかから、時価総額の大きさなどの適格性ファクターや、配当の安定性などの安定性基準などの適格性基準によって銘柄スクリーニングを行い、その後、配当利回りの高い順番に40~50銘柄を選択し、配当利回りで加重して算出します。

パフォーマンスの特徴

指数の予想配当利回りは2.66%(2017年3月末時点)となっています。これはマイナス金利政策によって利回りが低下している、日本の代表的な債券利回りである10年国債利回りの▲0.03%(同)はもちろん、TOPIXの予想配当利回り2.00%(同)と比べても高い水準です。

年次リターンを参照すると、上昇幅についてはTOPIXのほうが上回っている年はあるものの、市場の下落局面ではS&P/JPX 配当貴族指数のほうが下落幅が小さくなっており、下落局面に強いといった特徴があります。指数がTOPIXの構成銘柄の中でも配当利回りの高い銘柄で構成されていることなどから、インカムゲインによって市場下落時に下落幅を抑えられていることなどが考えられます。

この結果、パフォーマンスは日本株式市場の代表的な指数であるTOPIXに比べて高くなっています。

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投資家の皆さまへ

世界的な低金利の長期化、世界経済の先行きが不透明感を増すなか、株式市場では配当(インカム)に対する注目が高まっています。また、長年にわたり連続して増配を続ける企業は、安定した収益基盤や強固な財務体質を持ち、株主への利益還元を重視した経営を行う傾向があり、経済環境や社会構造が変化していくなかでも、持続的な成長が期待できます。

高配当かつ増配という特徴をもつ「S&P/JPX 配当貴族指数」に連動したETFは、現在設定されていません。当ETFを提供することにより投資家の皆さまの選択肢を増やすことができると考えております。

<One ETF 高配当日本株(銘柄コード:1494)の概要>

出典:ETFパンフレット(東京証券取引所)

出典:ETFパンフレット(東京証券取引所)

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。
S&P/JPX配当貴族指数(以下「当インデックス」)はS&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)、株式会社日本取引所グループ(以下「JPX」)および株式会社東京証券取引所(以下「東証」)の商品であり、これを利用するライセンスが当社に付与されています。 Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC(以下「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(以下「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社にそれぞれ付与されています。JPX®はJPXの登録商標であり、これを利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社に付与されています。東証株価指数(TOPIX)の指数値及び東証株価指数(TOPIX)の商標は、東証の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX)の商標に関するすべての権利は東証が有します。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pもしくはそれぞれの関連会社、JPXまたは東証によって支援、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

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