資産形成を始める前に知っておきたい

投資信託のメリット

提供元:投信資料館

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投資信託は、1860年代に英国で考案された歴史ある投資手段です。日本へは、約1世紀を経た後の1951年に導入されました。その仕組みは、まさに個人投資家の利便性を計るために考案されたもので、投資信託のメリットには①選択肢が豊富である、②少ない資金でも投資が可能である、③分散投資でリスクを軽減できる、④運用をプロに任せられる点が挙げられます。

①豊富な選択肢

投資信託のメリットの1つには豊富な選択肢が挙げられます。

銀行の預金は安全性が最も高い金融商品といえますが、その利率は現在のところスズメの涙程度です。しかも、どこの銀行にいっても利率は横並びとなっており預金者に選択の余地はほとんどありません。多くの人が、預金をして銀行からもらえるものが、洗剤であるかティッシュペーパーであるか、あるいは、自宅から店舗までの距離が近いか遠いか、というようなことで預金先を選択しているのではないでしょうか?

一方の投資信託をみてみると、追加型の株式投資信託だけで約5600本、これに単位型株式投資信託と公社債投資信託を加えると6000本もの投資信託(ファンド)が運用されており(2017年6月末現在)、ファンドはそれぞれ異なった性格・特徴をもっております。

安全第一に国内の公社債で運用するもの、積極的に株式の値上がりを追求するもの、市場の下落局面をとらえて利益を狙うもの、特定の国や地域に的を絞って投資するもの、特定のテーマに合った商品や市場に投資するものなどなど本当に豊富な商品がそろっています。

もちろん外国にだって投資可能です。米国や欧州の先進国だけでなく、中国、東南アジア、東欧、ロシア、中南米などを対象としたさまざまな投資信託がすでにラインアップされています。

国内に投資するものでも、日経平均株価などの株価指数(インデックス)に連動するタイプ、相場の下げ局面を捉えて益を狙うタイプ、インターネット関連の企業に的を絞って投資するタイプ、含み資産の大きい企業に投資するタイプ、ユニークなテーマに沿って投資するタイプなどさまざまです。

これだけ選択肢があれば、きっとあなたのシナリオ、見通し、資金の目的に合ったものがみつかるでしょう。

②少ない資金でも投資が可能

投資信託は最低購入額が100円~10,000円程度であり、手軽に始められる点で最も身軽な投資手段といえるでしょう。

もともと投資信託は個人の少額資金では手が届かないような大掛かりな投資を可能にするために考え出された仕組みで、1人ひとりの拠出資金は少額でも多くの人々から資金を集めれば大きな資金を作ることができるという発想から生まれました。大きくなった資金で、さまざまな投資を行い、そこから得られた収益は、拠出資金の割合に応じて分配されるので、資金の大小にかかわらず同じ恩恵を受けることが出来るわけです。

投資信託が誕生したことにより、これまで大企業や裕福層でなければ受けることができなかった投資や運用のメリットを、一般の個人投資家でも享受できるようになったわけです。たとえば、株式に投資するには最低でも10万円程度の資金が必要になることが多いですが、投資信託ならば最低100円から購入できます。

③分散投資でリスクを軽減

投資信託の運用原則の1つに分散投資があります。これは、資金を1つの投資先に集中させることを避けて、多数の投資対象に分散して投資をしましょうという危険分散を目的としたルールです。

では、なぜ資金を1つの投資先に集中させてはいけないのでしょうか?考えてみてください。値上がりが確実といわれる株(仮にA社株としましょう)があったとしても、あなたは全財産をつぎ込む勇気がありますか?期待通り株価が上昇すれば、あなたの財産は倍増するかもしれませんが、株価が値下がりした時には、大損害を被ることになります。さらに、A社が倒産した場合には、全財産が紙屑と化してしまいます。こんな無茶をする人はまずいませんよね。

しかし、いくつかの株式に分散して投資をすれば、ある株式は値下がりしても、他の株式が値上がりしていれば、一方の値下がりの損を、もう一方の値上がり益で相殺できるかもしれません。また、日本の株式と米国の株式の両方に投資した場合はどうでしょうか?低迷する日本の株式市場をよそに、米国の株式市場は一本調子で上昇しており、リスク分散が有効に機能することがわかると思います。

このように、投資の世界ではリスクを軽減するために投資先を分散することが基本的な考え方として定着しており、株式投資の場合では最低でも10銘柄以上に分散投資を行うことが奨励されています。しかし、個人レベルで10銘柄以上に投資をするには、数百万円から数千万円の資金が必要となりますので、分散投資は誰でも実行できるわけではありません。そこで、投資信託の登場となるわけです。投資信託では制度上、分散投資が義務づけられていますので、たとえ1万円の少額資金でも分散投資のメリットが享受できるわけです。

④運用をプロに任せられる

最近の金融・証券市場はオプションやデリバティブなどの新商品の登場により値動きが荒っぽくなってきています。また、アジア通貨危機など海外の出来事が国内市場に大きな影響を与えるようになってきており、世界中にアンテナを張って情報収集をしていないと投資タイミングを逃してしまうことになりません。

こうなると一個人での限界が見えてきてしまいます。やはり、プロの手を借りるのが理に適った選択ではないでしょうか。とはいっても、運用のプロを個別に雇うには莫大な報酬を払わなければなりませんので、大企業や億万長者でなければ無理な話です。しかし、投資信託を利用すれば、手軽にプロの力を借りることができるわけです。

投資信託は運用のプロ集団である投資信託会社により運用されています。運用を担当する投資のプロはファンドマネージャーと呼ばれており、彼らには長年わたって積み重ねてきた投資のノウハウ、経験、情報、理論をもとに、各ファンドの投資目的にあった運用を行います。

また、投資信託会社は、世界中にネットワークを持っていますから、海外の市場についても、莫大な情報・情報網を持っています。ですから個人レベルで収集する情報・分析力とは比べ物にならないほどのリソースを保有しているのです。これらを利用しないてはありません。

先ほど分散投資の話をしましたが、どのように分散すれば最も効果的にリスクが軽減できるか、あなたは知っていますか?外国に投資する場合は、為替変動リスクを軽減できるのでしょうか?好調な米国株に投資した場合、税金の処理はどうすればいいのでしょうか?わからなくても心配することはありません。このような難問もプロがあなたの代わりに面倒をみてくれます。

1万円の投資資金でも、これだけのサービスが受けられると考えれば決して悪い話ではないでしょうか?サービスのコストである運用報酬は年間で1万円につき数百円程度です。しかし、このコストはファンドにより異なります。また、コストは運用成果に直接影響を与える要因ですから、投資信託の費用と税金で、きちんと理解しておきましょう。

 

(投信資料館)