新規上場ETFの横顔

2017年12月11日上場(6銘柄)

【野村のNEXT FUNDS】資産形成の“核”となるETFが新登場!

提供元:野村アセットマネジメント

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New Release Latest Brand Update Concept2017年12月11日に国内ETF市場としては初となる「国内債券」の他、主要資産クラスのETF6銘柄が新規上場することから、この新しいETFの組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

新しいETF組成の思い

ここ数年、日本のETF市場は資産残高および上場銘柄数の両面で急速に拡大しておりますが、個人の資産形成に活用するには、投資対象資産が日本株に偏っている点等の不便さが指摘されていました。

国内ETF市場をけん引する当社としては、かねてより、投資家の皆様が資産形成の手段としてETFを活用しやすい環境を作りたいと考えておりました。

そこで、今回、国内ETF市場としては初となる「国内債券」の他、「外国株式」「外国債券」「外国REIT」といった長期分散投資の核となる資産クラスのETF(為替ヘッジ型も含め計6本)を上場し、NEXT FUNDSシリーズのラインナップを拡充します。

新しいETFの特徴

資産形成に必要な資産クラスETF6本を新設します。

※ 1は2017年9月28日現在、※2は2017年12月7日(設定日)現在、※3は2017年10月31日現在。詳しくは各ETFの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
上記はラインナップの一部であり、全てを網羅したものではありません。詳しくは「NEXT FUNDS 専用サイト」でご確認ください。

連動する指数の特徴

連動対象指数は、すべて各資産クラスを代表する指数です。

「NEXT FUNDS 国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信」(愛称:国内債券ETF、銘柄コード:2510)
<対象指数> NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド・パフォーマンス・インデックス総合)
野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出されます。

「NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信」(愛称:外国債券(為替ヘッジなし)ETF、銘柄コード:2511)
<対象指数> シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)
Citigroup Index LLCが開発した日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックス(為替ヘッジを行なわない円ベースの指数)です。

「NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジあり)連動型上場投信」(愛称:外国債券(為替ヘッジあり)ETF、銘柄コード:2512)
<対象指数> シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)
Citigroup Index LLCが開発した日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックス(為替ヘッジを行なう円ベースの指数)です。

「NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信」(愛称:外国株式(為替ヘッジなし)ETF、銘柄コード:2513)
<対象指数> MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース)
MSCIが開発した、日本を除く先進国で構成された浮動株数ベースの時価総額株価指数(配当込み)です。

「NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信」(愛称:外国株式(為替ヘッジあり)ETF、銘柄コード:2514)
<対象指数> MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)
MSCIが開発した、日本を除く先進国で構成された浮動株数ベースの、ヘッジコストを考慮して円換算した時価総額株価指数(配当込み)です。

「NEXT FUNDS 外国REIT・S&P先進国REIT指数(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信」(愛称:外国REIT(為替ヘッジなし)ETF、銘柄コード:2515)
<対象指数> S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)
S&Pの持つグローバル・インデックスであるS&Pグローバル株価指数から、REIT及びREITと同様の制度に基づく銘柄を抽出して算出するインデックスで、先進国に上場する不動産投資信託(REIT)及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて毎日算出されます。

パフォーマンスの特徴

過去30年以上の長い期間をとってみますと、さまざまなリスク要因の発生時や景気局面ごとに各資産の値動きは異なりましたが、経済成長とともに価値が上昇していることがわかります。中長期的に資産形成を行なうコア資産は国内債券や外国債券で国際分散投資を、余裕資金では外国株式や外国リートで世界経済拡大の恩恵を狙うのもよいでしょう。

●国内債券:NOMURA‐BPI総合、●外国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、●国内株式:TOPIX(配当込み)(但し、1984/12末~1989/1末のリターンは東証一部の配当利回りの月次データを基に、当社独自に計算)、●外国株式:MSCI‐KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし)、●国内リート:SMTRI J-REIT Index(2001/9末~2003/3末)、東証REIT指数(配当込み)(2003/3末~)、●外国リート:NAREIT Equity Total Return Index(配当込み、円換算ベース)( 1984/12末~1989/7末)、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)(1989/7末~)
*SMTRI J-REIT Index(サブインデックスを含む。以下同様)は、株式会社三井住友トラスト基礎研究所の知的財産であり、SMTRI J-REIT Index の算出、公表、利用などのSMTRI J-REIT Index に関する権利は、三井住友トラスト基礎研究所が所有しています。SMTRI J-REIT Index の概要や算出方法については、三井住友トラスト基礎研究所のWebサイトをご参照ください。
*NAREIT Equity Total Return Indexは、FTSEにより計算され、指数に関する全ての権利はFTSEおよびNAREITに帰属します。
(出所)Bloomberg等のデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また、当ETFの運用実績ではなく、将来の当ETFの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

なお、外国資産に投資する際は、為替変動の影響も考慮する必要があります。為替変動の影響を低減する方法に、「為替ヘッジ」という手法があります。ETFで外国資産に投資したいけれど、為替変動リスクはできるだけ抑えたい方は、「為替ヘッジあり」タイプを選ぶのがよいでしょう。

●外国債券(為替ヘッジなし):シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)●外国債券(為替ヘッジあり):シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)
(出所)市場指数を基に野村アセットマネジメント作成

投資家の皆さまへ

資産形成の考え方のひとつに、「コア・サテライト戦略」があります。

「コア・サテライト戦略」とは、運用資産の配分を大きく2つに分けて、コア(=核)部分で安定的な資産の拡大を目指す一方で、サテライト(=衛星)部分ではリスクを見極めながら相対的に高いリターンを求めて積極的な資産の拡大を目指す投資戦略です。

今回新しく上場する国内債券やヘッジ付外国債券を“核”として、品揃え豊富なNEXT FUNDSシリーズを活用して、国際分散投資を実践されてはいかがでしょう。

New Release Latest Brand Update Concept

>NEXT FUNDSのラインナップ一覧はこちら

 

<NEXT FUNDS 国内債券・NOMURA‐BPI総合連動型上場投信(銘柄コード:2510)の概要>

<NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(銘柄コード:2511)>

<NEXT FUNDS 外国債券・シティ世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジあり)連動型上場投信(銘柄コード:2512)>

<NEXT FUNDS 外国株式・MSCI‐KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信(銘柄コード:2513)>

<NEXT FUNDS 外国株式・MSCI‐KOKUSAI指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信(銘柄コード:2514)>

<NEXT FUNDS 外国REIT・S&P先進国REIT指数(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(銘柄コード:2515)>

出典:ETFパンフレット(東京証券取引所)

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。
各マザーファンドが対象とする指数の著作権等
NOMURA-BPI総合は、野村證券株式会社が作成している指数で、当該指数に関する一切の知的財産権とその他一切の権利は野村證券株式会社に帰属しております。また、野村證券株式会社は、当該インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。
シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、Citigroup Index LLCが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックス(為替ヘッジを行なわない円ベースの指数)です。シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、 Citigroup Index LLCの知的財産であり、指数の算出、数値の公表、利用など指数に関するすべての権利は、Citigroup Index LLCが有しています。シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)は、Citigroup Index LLCが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックス(為替ヘッジを行なう円ベースの指数)です。シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)は、 Citigroup Index LLCの知的財産であり、指数の算出、数値の公表、利用など指数に関するすべての権利は、Citigroup Index LLCが有しています。
TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は東証が有します。東証は本ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
MSCI指数は、MSCI Inc.(MSCI)が独占的に所有しています。MSCI及びMSCI指数は、MSCI及びその関係会社のサービスマークであり、野村アセットマネジメント株式会社は特定の目的のためにその使用を許諾されています。ここに記載されたいかなるファンドも、MSCI、MSCIの関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者のいかなる者がその合法性および適合性に関して判断したものではなく、また、これを発行、後援、推奨、販売、運用または宣伝するものでもなく、ここに記載されたいかなるファンドに関していかなる保証も行わず、いかなる責任も負いません。請求目論見書には、MSCIが野村アセットマネジメント株式会社およびその関連するファンドと有する限定的な関係について、より詳細な記述があります。
東証REIT指数の指数値及び東証REIT指数の商標は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、東証REIT指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利及び東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東証が有します。東証は本ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
S&P先進国REIT指数はスタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標であり、野村アセットマネジメントに対して利用許諾が与えられています。スタンダード&プアーズは本商品を推奨・支持・販売・促進等するものではなく、また本商品に対する投資適格性等に関しいかなる意思表明等を行なうものではありません。