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原油や金、JPX日経400も人気銘柄

今、個人投資家注目のETFとは?

提供元:マネックス証券

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日本銀行の買い入れでも話題のETF、個人投資家はどのように活用しているのでしょうか。
今回は、マネックス証券でのETF取引口座数ランキングをご紹介するなど、実際の個人投資家のETF活用法をご紹介いたします!

個人投資家のETF売買は増えているの?

個別銘柄のご紹介の前に、そもそも、個人投資家のETFの売買は増えているのでしょうか。
以下は、東京証券取引所発表のETFの個人投資家の売買金額の推移です。なんと、アベノミクスが始まった2012年秋以降、ETFの売買が大幅に増え、2013年末には、2012年の平均の約4倍まで拡大しています。
信用取引に関する規制が変更されたこともありますが、アベノミクスにより日経平均株価が上昇し始めたことで、個別銘柄を選別するよりも、日経平均株価全体に投資できるETFで投資する投資家が増えたのではないでしょうか。

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出所:東京証券取引所発表の投資部門別売買状況「上場投資信託(ETF)」より

さらに、2014年10月末の日銀のハロウィン緩和のタイミングで売買金額が増えています。
その後、直近は少し減少傾向にありますが、それでも、アベノミクス前の2012年の平均と比較すると約3~4倍に増えています。

マネックス証券で人気のETFはコレ!

では、実際に個人投資家はどのような銘柄を売買しているのでしょうか。
以下は、今年(2016年1月~10月)までのマネックス証券でのETFの取引口座数のランキングです。
やはり日経平均株価に連動するETFが上位に並んでいるのですが、その中に、原油や金、そしてJPX日経400といった新たな指数や恐怖指数と言われ投資家の心理を表す指数として利用されているVIXに連動するETFも含まれています。
金やVIX連動ETFは、10月にはランキングの上位に上がってくるなど、マーケット全体がリスク・オフになると上位に顔を出します。まさにETFのメリットである、テーマに合わせて投資対象を変えることができる点をうまく利用し、売買に活用しているということでしょう。

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出所:マネックス証券作成。2016年1月~10月のマネックス証券における実績(ETFのみ対象)に基づいて、現物買/売・信用買/売取引を行った口座数を集計しています。記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。

ETFと合わせて利用したい便利なサービス

1.貸株サービスの利用で保有期間中に貸株金利が受け取れる!
「貸株サービス」を利用し、保有しているETFを貸し出すことで貸株金利を受け取ることができます!もちろん売却したくなっても売却方法は通常通り。保有しているだけじゃもったいないな…という方におススメです。

2.逆指値注文やツイン指値注文の利用でリスクとリターンをコントロール!
ETFを短期的な売買で利用されている方も多いと思いますが、長期的に保有する場合、気になるのは、日々の値動きではないでしょうか。逆指値注文やツイン指値注文をうまく利用することで、利益確定やロスカットを効率的に行うことができます!急激な相場の変動に慌てず対処したいとお考えの方におススメです。

3.信用取引で保証金の最大約3.3倍の取引が可能!
ETF(※)は信用取引の取引対象銘柄です。信用取引は保証金の最大約3.3倍の取引が可能です。また、ETFも信用取引の保証金代用証券としてご利用いただけます。
※一部非対象銘柄がございます。

是非、ETF投資デビューをしてみませんか?様々なサービスを活用して快適なETF投資生活をご検討ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項
<リスク>国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。
<保証金の額又は計算方法>信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。
<手数料等(税抜)>国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
<その他>お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 165 号
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