先物・オプション取引を知る・学ぶ

商品先物取引について

標準化された取引

JPX（大阪取引所・東京商品取引所）で取引される商品先物取引では、各契約の満期（限月：げんげつ）、受渡しに供用できる商品の品質、受渡単位、受渡場所、立会時間、呼値（よびね）、売買単位などの条件が標準化されています。

取引できる期間が決まっている

先物取引には、取引の期間（限月）があります。それぞれの限月ごとに取引最終日又は納会日が決められており、それまでに反対売買で決済されなかった取引は受渡しにより決済することになります。また、商品先物取引のうち、現金決済先物取引では期間内であればいつでも売買できますが、満期になれば、自動的に最終清算数値で決済されます。
※金限日先物や白金限日先物を除く。

売りからスタートすることもできる

先物取引は、相場が上昇すると予想した時には「買い」から、反対に相場が下落すると予想した時には「売り」から取引を始めることができます。「売り」からスタートし、予想どおり相場が下落すれば、「買い戻す」ことで利益を得ることができます。ただし、予想に反して相場が変動した場合には、損失が発生します。

取引には証拠金が必要になる

例えば、1kg500万円の金地金を買う場合、500万円（ただし消費税は考慮しない）の資金が必要となります。これに対して、先物取引は、取引開始時に取引金額（想定元本）の全額を用意しておく必要がありません。その代わり、「証拠金」と呼ばれる担保を差し入れて取引を行います。
一般的に、証拠金の額は想定元本の数分の１から数十分の1の水準となります。このように、証拠金に対してより大きな額で運用ができることをテコの原理になぞらえて「レバレッジ効果」といいます。例えば、想定元本100万円に対し10万円の証拠金で取引ができる場合、レバレッジは最大10倍ということになります。
このように、資金効率の高い運用ができるのも先物取引のメリットの1つです。
ただ、この「レバレッジ効果」は損失の面でも同様に働きます。相場の見通しが外れ損失が拡大することも想定し、あらかじめ多めに資金を用意するなど適切な運用をすることが重要です。

また、商品や時期によってレバレッジの倍率は異なります。
証拠金は、取引に参加するために必要な担保金であり、また取引を決済するまでは定められた金額を維持することが必要です。

証拠金制度の詳細につきましては、日本証券クリアリング機構のウェブサイトをご覧ください。