2018/11/29 木

iDeCoとつみたてNISAの商品選び

iDeCoやつみたてNISA、どう使い分ける？商品選びのポイントは？

提供元：Mocha（モカ）

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2018年は、「iDeCo（個人型確定拠出年金）とつみたてNISA」をセットで話す講演が多かったのですが、どこの会場に行っても満員。それだけiDeCoとつみたてNISAへの関心が高い人が多いということでしょう。

ただ、残念なことに口座開設まではしたけれど、商品選びでストップしてしまい、なかなか１歩を踏み出せない…という方も多いようです。

今回は、iDeCoとつみたてNISAを始めるにあたり、使い分けや商品選びのポイントについてお話します。

iDeCoとつみたてNISAで選ぶ商品は「投資信託」

iDeCoとつみたてNISAで運用する商品は投資信託です。ですから、まずは、投資信託についての基本的な知識を知ることが大切です。

なお、iDeCoでは定期預金や保険商品を選ぶことができますが、お金を増やしたいなら投資信託を選ぶべきですので、本記事では除外します。どうしても定期預金や保険商品を活用したいならiDeCo以外で行うべきでしょう。

投資信託とは、多くの投資家から集めた資金をひとつにまとめ、株や債券、不動産などに投資して運用する投資商品です。

集めたお金は、「ファンドマネジャー」と呼ばれる運用のプロが投資家の代わりに運用してくれます。投資信託の中身は、株式や債券などが入った詰め合わせになっています。

国内株式だけ、海外債券だけ、という１種類の資産だけが入っている投資信託もあれば、「国内株式と海外債券」「国内株式と国内不動産」というように、複数の国内外の資産がまとまって入っている投資信託もあります。

投資している資産や地域によって、リスクとリターンの度合いは違います。

投資信託を購入する際には、手数料がかかります。基本的に投資信託を購入する際にかかる「販売手数料」、投資信託を継続的に保有している間にかかる「信託報酬」、投資信託を解約するときにかかる「信託財産留保額」です。

ただし、iDeCo、つみたてNISAでラインアップされている商品は、販売手数料と信託財産留保額がほぼかからないので、注意するべきは、「信託報酬」になります。

信託報酬は、持っている間常にかかるコストなので、例えばAファンドの信託報酬が「年率1％」だとすると、利回りが仮に5％だとしても、実質の利回りは4%（利回り5％-信託報酬1%）ということになります。

信託報酬が低い商品といえば、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）といった市場を代表する指数に連動して運用されるインデックスファンドです。

インデックスファンドでも、信託報酬が高かったり、低かったりしますが、基本は低いものを選べばよいでしょう。

次にどの地域、どの資産に投資するかですが、「リスク許容度」に合わせて選びましょう。

リスク許容度とは、自分がどれだけリスクに耐えられるかを表すものです。その人の年齢や収入、運用資産や投資経験など、さまざまな要因によって大きく異なります。

たとえば、100万円を投資する際、この100万円が1年後に50万円になっても大丈夫な人もいれば、95万円になっただけでもショックで耐えられないと感じる人もいます。

また、年齢によっても変わってくるでしょう。20代でシングルのうちは、基本的に扶養する家族がいないので責任が少なく、もし、運用が失敗したとしても長い人生で取り戻すチャンスはたくさんあります。

反対に50代で子供が大学生という場合、教育費がかさみ毎月の家計に余裕がない上に、定年も視野に入ってくるとなると、少しでも損をしたら切実な問題です。

いくらリターンの大きそうな商品でもリスク許容度の低い人は購入すべきではありません。

そして、自分の資産全体の「ポートフォリオ」を考えましょう。

ポートフォリオとは、「資産の組み合わせ」のこと。このポートフォリオの基本は「株式」と「債券」「国内と海外」を掛け合わせた、4つの資産の組み合わせです。

組み合わせは同じ4つの資産でも、これらの配分を変えれば、得られるリターンやリスクは異なってきます。

一般的に期待リターンやリスクは債券よりも株式の方が大きく、国内よりも海外の方が大きくなります。ですから、海外株式の割合が高ければ積極的なポートフォリオとなりますし、国内債券が多ければ安定的なポートフォリオといえます。

また、資産配分は、iDeCoとつみたてNISAだけで考えるのではなく、資産全体で考えましょう。預貯金のほか、証券会社の口座に保有している商品なども合わせて考えること。

例えば、自分の資産の中に預貯金と国内株式しかないのであれば、外国株式や外国債券など、現在自分が保有している以外の資産をiDeCoやつみたてNISAの商品を活用して投資するとよいでしょう。

そうすることで、資産全体のバランスがよくなり、より安定的に資産を増やせる可能性が高まります。

[執筆：ファイナンシャルプランナー高山一恵]