2019年7月16日上場
2555：東証REIT ETF
提供元：シンプレクス・アセット・マネジメント
- TAGS.
2019年7月16日に東証 REIT ETF（銘柄コード：2555）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。
基本情報
| 銘柄名・コード | 東証 REIT ETF（2555） | ||
| ファンドの特色 | 東証 REIT ETFは、東京証券取引所に上場している全てのREIT（リート）を対象とし、時価総額加重平均で計算されるインデックスである東証 REIT 指数との連動を目指すETFです。 | ||
| 対象指標 | 東証 REIT 指数 | ||
| 対象指標の概要 | 東証 REIT 指数は、東京証券取引所に上場している不動産投信（J-REIT）全銘柄を対象とした「浮動株時価総額加重型」の指数です。東京証券取引所が算出・公表しています。 算出方法は2003年3月31日の時価総額を1,000ポイントとして、その後の時価総額を指数化したものです。 |
||
| 計算期間 | 毎年1月13日～4月12日、４月13日～7月12日、7月13日～10月12日、10月13日～1月12日（年4回） （※最初の計算期間は2019年7月12日から2019年10月12日まで） |
||
| 分配金支払基準日 | 毎年1月12日、4月12日、7月12日、10月12日、（年4回） | ||
| 管理会社 | シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社 | ||
| 信託受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | ||
| 売買単位 | 10口単位 | ||
| 信託報酬 | 0.245%（税込0.2646%）以内 | ||
| 上場日 | 2019年7月16日（予定） | ||
新しいETF組成の思い
日本の不動産投資信託（REIT）への投資ニーズは根強いものがあります。これまで安定して高い分配利回りを得ることができたためです。株式市場ほどボラティリティが高くなく、平均でも3％を超える分配利回りが期待でき、日本株へ投資した場合の期待配当利回りを上回ります。
このREITへの高い投資ニーズに応えるために、当社は「東証 REIT ETF（銘柄コード：2555）」を上場させることとしました。
新しいETFの特徴
「東証 REIT ETF（銘柄コード：2555）」は東証 REIT 指数の値動きに連動する投資成果を目指します。1、4、7、10月の年4回分配を行います。既に東証 REIT 指数に連動するETFは他社からも上場していますが、この月に分配を出すETFは少なく、他社の東証 REIT 指数に連動するETFにも同時に投資することで、毎月分配と同じ効果を得ることもできます。
連動する指数の特徴
東証 REIT 指数は、東京証券取引所に上場している全てのREIT（リート）を対象とし、浮動株調整後の時価総額加重平均で計算されます。2019年5月末時点での組入銘柄数は63銘柄です。東京証券取引所に上場するREIT全体に投資するのと同じ効果が期待できます。
連動指標のパフォーマンス
＜期間＞2003/3/31から2019/3/31
連動指標の主要構成銘柄
東証 REIT 指数の上位10銘柄を見てみましょう。
＜出所＞東京証券取引所
【参考情報】
● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
Quick：2555/T、Bloomberg：2555 JT Equity、Refinitiv：2555.T
（対象指標）
Quick：155、Bloomberg：TSEREIT Index、Refinitiv：.TREIT
● 対象指標の算出要領
東証 REIT 指数算出方法
①東証REIT指数の指数値及び東証REIT指数の商標は、株式会社東京証券取引所（以下「㈱東京証券取引所」という。）の知的財産であり、東証REIT指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT指数の商標に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有する。
②㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証REIT指数の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証REIT指数の商標の変更若しくは使用の停止を行うことができる。
③㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値及び東証REIT指数の商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証REIT指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではない。
④㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではない。また、㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負わない。
⑤本件商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではない。
⑥㈱東京証券取引所は、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明、投資のアドバイスをする義務を負わない。
⑦㈱東京証券取引所は、当社又は本件商品の購入者のニーズを、東証REIT指数の指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではない。
⑧以上の項目に限らず、㈱東京証券取引所は本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しない。
関連リンク
