2020年2月6日に【MAXISカーボン･エフィシェント日本株上場投信】（銘柄コード：2560）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

新しいETF組成の思い

当ETFは世界が最優先で取り組むべき環境テーマのうち、炭素効率の観点から気候変動問題に着目した商品です。

投資家のみなさまが気候変動への対応を意識した投資アクションを起こせば、それは投資としての利益を追求することのみならず、地球に暮らす全ての生物の利益につながるのではないかと考えています。当ETFにより、パフォーマンスの議論を超えた、新たな価値を投資家のみなさまにご提供できるものと考えて組成しました。

経済的リターンと社会的リターンを両立した稀有な投資ツールである当ETFを、ぜひ検討してみてください。

新しいETFの特徴

MAXISカーボン･エフィシェント日本株上場投信が連動する「S&P/JPX カーボン･エフィシェント指数」は、炭素効率性の高い（温室効果ガス排出量が少ない）企業のウエイトを高め、低い（温室効果ガス排出量が多い）企業のウエイトを抑えることで、ポートフォリオ全体の温室効果ガス排出量を削減することを目指しています。

これをMAXISシリーズの特徴である低廉なコストで実現したのが当ETFです。

連動する指数の特徴

指数構成銘柄のウエイトを決定する際、TOPIXの業種比率へ近づけるよう調整を行います。これにより、TOPIXと同じような値動きとなりつつも、組入企業全体で炭素排出量を抑えた構成銘柄別ウエイトとなる指数を目指します。

連動指標のパフォーマンス

図1 S&P/JPX カーボン･エフィシェント指数の推移（2009年3月末~2019年12月末）

連動指標の主要構成銘柄

図2 S&P/JPX カーボン･エフィシェント指数の上位10銘柄と業種別構成比率（基準日：2019年12月末現在）

【上位10銘柄】

【業種別比率】

パフォーマンスの特徴

過去の実績では、TOPIXと同等程度のパフォーマンスでありながら、ポートフォリオの炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）が20％程度向上しております。

図3 パフォーマンス比較（年率、2019年9月末時点）

【参考情報】
● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
Quick：2560/T、Bloomberg：2560 JT Equity、Refinitiv：2560.T
（対象指標）
Quick：-、Bloomberg：SPJPCEJP、Refinitiv：.SPJPCEJP

● 対象指標の算出要領
S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数の詳細に関しましては、以下リンクをご参照ください。
https://www.jpx.co.jp/markets/indices/carbon-efficient/index.html

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。
【本資料で使用している指数について】
【TOPIX】
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。同指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
【S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数】
「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数」（「当指数」）は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）および株式会社日本取引所グループの商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。また、JPXは株式会社日本取引所グループ、TOPIXは東京証券取引所の商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。指数に直接投資することはできません。ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）、または株式会社日本取引所グループによってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesまたは株式会社日本取引所グループのいずれも、ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的にファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追跡する当指数の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。指数の過去のパフォーマンスは、将来の成績を示唆または保証するものでもありません。当指数に関して、S&P DowJones Indicesおよび株式会社日本取引所グループと三菱UFJ国際投信株式会社との間にある唯一の関係は、当指数とS&P DowJones Indicesおよび株式会社日本取引所グループの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。当指数は三菱UFJ国際投信株式会社またはファンドに関係なく、S&P Dow Jones Indicesまたは株式会社日本取引所グループによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesおよび株式会社日本取引所グループは、当指数の決定、構成または計算において三菱UFJ国際投信株式会社またはファンドの所有者のニーズを考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesおよび株式会社日本取引所グループのいずれも、ファンドの価格および数量、またはファンドの発行または販売のタイミングの決定、もしくは場合によってはファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して、責任を負わず、またこれに関与したこともありません。S&P Dow Jones Indicesおよび株式会社日本取引所グループは、ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。当指数に基づく投資商品が、指数のパフォーマンスを正確に追跡する、またはプラスの投資収益率を提供する保証はありません。S&P Dow Jones Indices LLCは投資または税務の顧問会社ではありません。免税証券のポートフォリオへの影響や特定の投資決断の税効果の評価は、税務顧問会社に相談してください。指数に証券が含まれることは、S&PDow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
S&P DOW JONES INDICESまたは株式会社日本取引所グループは、当指数またはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESおよび株式会社日本取引所グループは、これに含まれる過誤、遺漏または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESおよび株式会社日本取引所グループは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、商品性、特定の目的または使用への適合性、もしくは当指数を使用することによって、またはそれに関連するデータに関して、三菱UFJ国際投信株式会社、ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES INDICESまたは株式会社日本取引所グループは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESと三菱UFJ国際投信株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。

Global Industry Classification Standard (“GICS”)は､MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor’s)が開発した業種分類です｡GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します｡

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