プロが語る!資産形成のすゝめ

withコロナ時代に考える積立投資

提供元:三井住友DSアセットマネジメント

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コロナショックで市場が大きく変動する中で投資を始める方が増えているというニュースを耳にしますが、「いま投資を始めれば、損をしてしまうのではないか」といった不安を感じ、資産形成に踏み出すタイミングに悩まれている方もいらっしゃると思います。

当コラムでは、このような市場環境下に始めても、資産を大きく育てることが期待できる積立投資について、2008年のリーマンショックの事例を交えながら解説します。

積立投資とは

積立投資とは、一定の金額で定期的に投資信託などの金融商品を購入する投資手法です。投資でリターンを得るためには、「最も価格の安い時に買って、最も価格の高い時に売る」ことが一番です。しかし、いつが安い時なのか、いつが高い時なのかといったタイミングを見極めることは、プロでも難しいものです。今が一番安い値段だと思って買っても、その後さらに値下がりするかもしれません。

そのため、購入するタイミングを何回かに分けることで、高値掴みのリスクを低くする「時間分散」が重要になってきます。その代表的な手法が「積立投資」です。

積立投資で大切なこと

「積立投資」で大切なのは、金融商品の価格(投資信託の基準価額など)に合わせて購入金額を増減するのではなく、毎回決まった金額分を購入するということです。

そうすることで、価格が高い時には購入する数量(投資信託では口数)を少なくし、価格が安い時には多くの数量を購入できます。つまり、下記のグラフのように平均購入単価を抑えながら口数を増やすことができます。安い時に多くの口数を購入することが積立投資において最も重要なポイントであり、口数が多ければ多いほど価格の値上がり時にはより大きな収益が期待できます。

値動きの大きい市場環境では、この安く買えるタイミングが増えるため、積立投資の効果が存分に発揮される局面だと言えます。

コロナショックとリーマンショックの⽐較

ここで、今回のコロナショックと過去のリーマンショックとを比較してみたいと思います。

2020年2⽉24⽇に中国以外への新型コロナウイルスの感染拡⼤を受けて、株式等のリスク資産の⼤幅な下落(以下、コロナショック)が起こりました。その後も、感染者数の増加、各国・地域における移動制限の拡⼤等などが生じた影響で、今後の経済活動への影響が懸念され、短期間で大きく値を下げました。

一方、リーマンショックとは2008年9月、米国の大手証券会社リーマン・ブラザーズが突然破産申請したことをきっかけに、世界中に広がった世界的な金融危機を指します。世界の金融システムに大きな悪影響を与え、世界を巻き込む大不況へと発展しました。

2020年4月末時点での世界株式は一旦大きく値を戻しつつありますが、コロナショックによる世界株式の下落スピードは下記のグラフの通り、リーマンショック時よりも急激なものとなり、今後の先行きも不透明です。

※当コラムでは、新型コロナウイルスの感染拡⼤を受けた、2020年2⽉24⽇以降の⾦融市場の下落をコロナショックと呼びます。また、2007年〜2009年の世界⾦融危機後半におけるリーマンショックの起点を2008年9⽉1⽇としています。

このような値動きの激しい環境下では、「投資はやっぱり怖いものだ」「もう少し落ち着いてから始めよう」と感じてしまうのも仕方ない事だと思います。確かに一括投資を行うのであれば、投資初心者の方にとっては難しいタイミングであると言えますが、このような局面は、前述したように積立投資の効果が得やすいタイミングでもあります。

実際にリーマンショック渦中に積立投資を始めた場合の積立投資のシミュレーション結果から確認してみましょう。

リーマンショック渦中に始めた場合の積立シミュレーション

期間はリーマンショックで株価が急落した直後の2008年9月の月末から2020年4月末までとし、毎月2万円ずつ日本株の投資信託(以下、日本株投信)と海外株の投資信託(以下、海外株投信)に積立投資をしたと仮定します。下記のグラフの通り、両資産とも大きく資産を育てることができています。これは、積立投資により価格下落時に多くの口数を購入できたことで、平均購入単価を下げることができていたためです。

そして特に注目したいのは元本割れの期間です。日本株投信では継続して元本割れとなった期間は最長で10ヵ月(元本割れした月数は計30カ月)、海外株投信では最長6ヵ月(元本割れした月数は計8カ月)でした。なお、2008年9月末に280万円を一括投資していた場合には、日本株投信で4年7カ月、海外株投信で2年8カ月に渡って元本を下回るという結果となりました。

つまり、積立投資した場合、リーマンショック後のシミュレーションにおいては、一度元本を下回ったとしても比較的早い時期に黒字に転換する結果となっています。積立投資は下落局面や市場が大きく変動する中でも検討していただきたい資産形成の方法です。

つみたてNISA制度を活用

また、日本には、積立投資を応援する代表的な制度の1つに「つみたてNISA」があります。つみたてNISAとは、2018年1月からスタートした積立専用の「NISA(少額投資非課税制度)」のことです。つみたてNISAのポイントは、年間40万円までの投資で得られた利益に対し、最長20年間非課税になる点です。

今のところ投資可能期間は2037年までですが、法改正によって2042年まで期間が延長される予定です。つみたてNISAを20年間活用した場合、最大で800万円(40万円×20年)の投資から得た運用益が非課税となる税優遇を享受できることになります。対象商品は、金融庁による一定の基準を満たした投資信託等に限定されますが、積立投資を始めるなら、是非このような制度から検討を始めてみてはいかがでしょうか?

当コラムで、積立投資について理解を深めることができましたでしょうか?

投資を始めたいと思っていても、「今は高値掴みになるのではないか」「これから大きく下がる(二番底が来る)のではないか」「もっと勉強しないと失敗するのではないか」などと考えてしまい、投資初心者にとってはとても難しく不安に感じることが多い時期だと思います。

このように「投資を始めたいけれど、タイミングが分からない」という方は是非、つみたてNISAを活用して、積み立てで資産形成をはじめてみてください。

(提供元:三井住友DSアセットマネジメント)

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