「いちばんはじめの金融講座」~投信・金融・経済 勉強中!~

第1回 投資信託ってなんだろう?

提供元:三井住友トラスト・アセットマネジメント

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Q・投資信託ってなんだろう?

A・多数の投資家から集めた資金を運用のプロが国内外の株式や債券などに分散投資して、その運用成果からコストを差し引いて投資家に還元する仕組みです。

スミタさん:投資を信託するんだから、誰かに任せて運用してもらうってことよね?誰かに任せたらうまくいくのかしら?

タムラさん:株式や債券に投資するのであれば、証券会社で購入することもできるのにどうして投資信託で購入する必要があるんだろう?

スミタさん: AI-Senseiに聞いてみよう!

これは投資信託の商品性を理解することが大切だよ。ポイントは投資信託で運用することにはどんな特徴があるかなんだ。

【投資信託の主な4つの特徴】

1. 少ない金額から購入できる
通常、投資を始めるにはある程度まとまった資金が必要になるけど、投資信託であれば、10,000円程度からでも手軽に始めることができるよ。

2. 債券や株式などに分散投資できる
多くの投資家から集めた大きな資金により分散して複数の銘柄に投資するからリスクの低減が期待できるね。

3. 専門家により運用される
運用の専門家に運用を任せることで、そのノウハウを利用することができるよ。

4. 高い透明性がある
原則として毎日、基準価額が公表されており、資産価値や値動きがわかりやすい金融商品なんだ。監査法人などによる監査なども受けているから透明性が高いよね。

株式や債券などを個別で保有するのももちろんいいけど、投資信託として保有することで上記のような様々なメリットが期待できる。もちろん値下がりの可能性はあるけれど、プロが分散して投資をすることでリスク低減効果が期待できる。さらに、長く保有することで値動きの安定化を期待できることから、基本的には長期投資に向いている商品なんだ。

〈さらに、深堀り!〉

【長期投資の効果】
投資信託を長期間保有するとどのような効果があるのでしょうか。

【条件】
国内株式・国内債券・先進国債券・先進国株式を「4資産分散」したポートフォリオを基に各年末から1年間・5年間・10年間の累積リターンを年率換算したものです。

保有期間1年のグラフでは、その1年1年の投資環境の影響を大きく受けることから、1995年から2019年までの25回の間に、8回ほど損失が発生しています。

保有期間3年、または5年グラフでは、損失発生回数は21回中3回、16回中0回となっています。

1年1年では良かったり悪かったりそれぞれありますが、何年も悪いということでもなく、良かったり、悪かったりを繰り返す中で、長い目で見るとよくなるということが分かります。長期間保有することで、収益を安定化させることができます。

※国内債券:NOMURA-BPI総合、先進国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本)、国内株式:TOPIX(東証株価指数、配当込み)、先進国株式:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み)*、「4資産分散」は、これらの4資産を均等に分散投資し、月次でリバランスして算出しています。* 米ドルベースのデータを当該日の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算。
その他は円ベース。(出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※期間:1995年~2019年 年次

ご留意事項
・当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
・投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
・当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
・当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
・当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

(提供元:三井住友トラスト・アセットマネジメント)

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