新規上場ETF・ETNの横顔

2021年3月31日上場

2637:グローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETF

提供元:Global X Japan

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2021年3月31日にグローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETF(銘柄コード:nnnn)が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

銘柄名・コード グローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETF(2637)
ファンドの特色 日本に上場する株式の中からクリーンテック関連のビジネスを行う企業により構成される「FactSet Japan CleanTech&Energy Index」との連動を目指すETFです。
対象指標 FactSet Japan CleanTech&Energy Index
対象指標の概要 FactSet Japan CleanTech&Energy Indexは、クリーンテックに関連した商品・サービスを提供している日本企業で構成される株式インデックスです。
*クリーンテック関連ビジネスは以下の産業に関連するビジネスのことをいいます。
エネルギー貯蔵および効率化、汚染・資源管理、再生可能エネルギー
原則として、クリーンテック関連ビジネスからの収益割合が50%以上である40銘柄(Pure Play銘柄)で構成されます。Pure Play銘柄が30銘柄に満たない場合は、当該収益割合が25%以上である銘柄(Quasi Play銘柄)が追加で組み入れられます。
原則として年2回、指数構成銘柄および構成比率の見直しを行ないます。
計算期間 毎年3月25日~9月24日、9月25日~翌3月24日
(※最初の計算期間は2021年3月29日から2021年9月24日まで)
分配金支払基準日 毎年3月24日、9月24日(年2回)
管理会社 Global X Japan株式会社
信託受託会社 みずほ信託銀行株式会社
売買単位 1口単位
信託報酬 0.59%(税込0.649%)以内
上場日 2021年3月31日(予定)

新しいETF組成の思い

グローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETFは日本に上場する銘柄の中からクリーンテックに関連した商品・サービスを提供しているにより構成されるETFです。

当ETFはクリーンテック関連として「エネルギー貯蔵および効率化」、「汚染・資源管理」、「再生可能エネルギー」の3つの分野をサブテーマとして設定しており、これらに関連する事業を行う企業に投資を行います。すなわち、環境問題に対する取り組みを事業として行っている企業に投資を行います。

また、選定された各銘柄の組入比率を決定する際、各銘柄の時価総額に加えTruValue Labs社(ESGリサーチ会社)が算出する環境への対応を数値化したスコアを考慮し比率を決定しています。そのため、このETFは「投資テーマ」および「投資プロセス」の両面でESG投資の考え方を取り入れた商品として、ESG投資、特に環境(E)にご興味のある投資家の皆さまに新たな選択肢をご提供できるとの思いから組成いたしました。

新しいETFの特徴

今回新しく上場する「グローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETF」は、「FactSet Japan CleanTech&Energy Index」への連動をめざしています。

FactSet Japan CleanTech&Energy Indexは一定の流動性要件を満たす日本株の中からクリーンテック関連ビジネスから収益を上げている企業で構成される指数です。

当指数は、クリーンテック関連ビジネスからの収益割合が50%以上である銘柄(Pure Play銘柄)のうち、時価総額上位40銘柄で構成されます。Pure Play銘柄が30銘柄に満たない場合は、当該収益割合が25%以上である銘柄(Quasi Play銘柄)が追加で組み入れられます。売上高ベースで集計し銘柄を選定することで、投資テーマに対する純度が高い銘柄で構成されます。

また、当指数では各銘柄の組入比率の決定において、環境への取り組みが比率に反映されるような仕組みを取り入れています。比率の決定にあたっては、各銘柄の時価総額により比率が決定される「時価総額加重」の考え方がベースにありますが、米国のESGリサーチ会社であるTruValue Labs社が算出する環境への対応を数値化したスコア(AEIS:Average Environmental Insight Score)が高い銘柄の比率が高くなるような調整がされ最終的な組入比率が決定します。

このように、銘柄の選定だけでなく組入比率の決定においても環境への対応が考慮されている点がこの指数の大きな特徴であるといえます。

連動指標のパフォーマンス

【FactSet Japan CleanTech&Energy Indexのパフォーマンス推移】

【暦年別の騰落率】

(出所)ブルームバーグのデータを元にGlobal X Japanが作成
(期間)2016年1月末~2021年1月末
※上記はトータルリターン(配当込)の指数を使用しています。
※2016年1月末を100として指数化しています。
・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料なども考慮しておりません。

【参考情報】
● 情報ベンダーコード
(ETFコード)
Quick:2637/T、Bloomberg:2637 JT Equity、Refinitiv:2637.T
(対象指標)
Bloomberg:FDSCLNP Index、Refinitiv:.FDSCLNP

● 対象指標の算出要領
https://www.solactive.com/wp-content/uploads/2021/02/FactSet-Japan-CleanTech-Energy-Index-Methdology.pdf

※指数のディスクレイマーについては下記をご参照ください。
<FactSet Japan CleanTech&Energy Index>
FactSetは、FACTSET JAPAN CLEANTECH&ENERGY INDEXの正確性および、または完全性を保証するものではありません。また、その中に含まれるデータおよびインデックス使用許諾者は、いかなる誤り、欠落または中断について責任を負うものではありません。FactSetは、インデックスの使用許諾者、当ファンドの所有者、または当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの使用に起因する他の人物または組織によって得られる結果について、明示的または黙示的に保証されるものではありません。FactSetは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの商品性、特定の目的または使用への適合性について、一切の保証を明示的に否認します。これに限定されず、FactSetは、たとえそのような損害の可能性について知らされていたとしても、特別損害、懲罰的損害、間接的損害または派生的損害(逸失利益を含む)に対する責任を一切負うものではありません。
<東証株価指数(TOPIX)>
東証株価指数(TOPIX)に係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)に帰属します。なお、本商品は「東証」により提供、保証又は販売されるものではなく、本商品に係る損害等について「東証」は責任を有しません。

用語解説

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