～豊かな暮らしにつながる～「未来のチカラ」
第3回「『ロボット』がもたらしてくれる新しい介護と生活支援」
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
こんにちは、うだひろえです。
前回、身近にある「未来のチカラ」として、「ロボット」が豊かにしてくれる私たちの未来の働き方について考えてみました。今回はもう少し踏み込んで、ロボットがより身近に、私たちの暮らしを豊かにしてくれるロボ分野を覗いてみたいと思います。
このコロナ禍により、人との接触が極限まで控えられるようになりました。感染対策のためには致し方なしと分かっていても、こう長期間にわたりますと、様々な問題が浮上してきます。
我が家でも、遠方に暮らす義理の両親ともう1年以上会えずにいて、子どもたちはじいじばあばに会えずに寂しい思いをしています。
今はテレビ電話で孫の顔を見せられますし、元気な様子も確認できるのですが、後期高齢者である二人のことが心配でもあります。
もし病気や怪我などで人手が必要になったとしても、私たちは駆けつけられません。介護サービスを受けようにも、コロナ禍で新規の受付が難しいという話も聞きます。
煩雑な手続きを遠隔で私たちが担うことも考えないといけません。
そんな閉塞感に息苦しくなるばかりの生活だからこそ、注目されているのが「介護・生活支援ロボット」です。
介護・生活支援ロボットは、手術ロボットなどと同じ医療用ロボットの1つとされ、「リハビリテーションロボット」「介護支援ロボット」とも言われます。移乗、入浴、排泄などを助ける「介護支援型」、歩行やリハビリ、食事などを助ける「自立支援型」、見守りや癒しなどの役目を担う「コミュニケーション型」に分類されます。
つまり、介護をされる人の自立を助けるのと同時に、介護をする者、介護職の行っている業務の手助けをするロボットです。
高齢者人口の増加や介護職の不足が見込まれる中、もともと拡大は必然である分野でありましたが、コロナ禍で浮上した問題、接触リスクや社会的孤独感などの解決にも期待されており、より大きな成長が見込まれると考えられています。
具体的に現在の「介護・生活支援ロボット」を見てみますと、私の想像を遥かに超えた様々な機能があることがわかりました。
例えば、私のイメージでは背もたれが自動で動く電動ベッドがあったのですが、今はセンサーで感知して離床を通知したり、寝返りを支援するため時間や角度を細かに設定できるものがあったりとか。
ベッドから車椅子への移乗を、介護人が抱えることなくロボットと自力で行えるものとか。
カメラ付きセンサーで変化を感知してスマホに通知、カメラ画像をスマホで確認でき、声かけもできるものですとか。
ロボットと会話をすることで孤独感の軽減だけでなく、言語トレーニングが可能、脳機能の活性化をはかったりするものですとか。
たくさんあるそれらを見ていくことで、「もしもこうなったらどうしよう」とただただ不安だったのが、「こういうのがあるんだ！だったらこういう時はこうできるんだ」という、『具体的な解決イメージ』が浮かぶようになりました。
この安心感をより強固にするためにできること。この分野で自分のお金に働いてもらうとしたら、自分にも、たくさんの人にも、社会全体にも役立ってくれそうで、ワクワクしてきます。
しかし、まだまだそんな素敵な「未来のチカラ」、他にもあるそうです。次回も引き続き、見ていきたいと思います。
※当資料はうだひろえ氏の個人の見解であり、三井住友トラスト・アセットマネジメントの見解を示すものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
※当資料の内容は掲載時点における市場環境やこれに関するうだひろえ氏の見解や予測を示すものであり、うだひろえ氏および三井住友トラスト・アセットマネジメントがその正確性、完全性を保証するものではありません。
【ご留意事項】
・当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
・投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
・当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
・当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
・当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
（提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント）
関連リンク
