マネ部的トレンドワード

採用プロセスをワンストップで提供

利用企業数トップクラス、入社後の活躍を実現する採用支援ツール「engage」

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企業の求人・採用を支援するサービスは数多く存在するが、その中でも全国33万社以上が利用する国内トップクラスの採用支援ツールがある。「engage(エンゲージ)」だ。
engageは、企業の求人コンテンツ作成から告知、その後の応募者対応など、求人から採用までのプロセスをワンストップで提供する。それも、多くの機能を無料で利用できる。

「このサービスの根底にあるのは、私たちが大切にする入社後活躍の実現です」。こう話すのは、engageの事業責任者を務める、エン・ジャパン執行役員の寺田輝之氏。社員が企業で実力を発揮するには、そもそも採用時に「企業と人材のミスマッチ」が起きないことが重要となる。採用・求人領域のトップランナーとして走り続けてきたエン・ジャパンは、採用して終わりではなく、入社後の活躍を最重視した採用のあり方を追求してきた。その実現に必要だったのが、engageだという。

なぜ、このサービスが「入社後活躍」へとつながるのだろうか。近年注目されるキーワードに迫る連載企画「マネ部的トレンドワード」。HRテック編の今回は、engageにスポットを当てる。

採用における3つのプロセスを、ひとつのツールで

企業の採用には、大きく3つのプロセスがあるという。まず、求人サイトや自社の採用ホームページに掲載する「採用コンテンツの作成」。次に、作成したコンテンツを求職者に知らせる「告知・発信」。そして、そのコンテンツを見て連絡してきた応募者への「応募者対応」だ。この3つを経て採用に至るが、engageはそれらすべてをワンストップで支援するサービスだという。

では、具体的に3つのプロセスをどう支援するのか。まずは「採用コンテンツの作成」について、寺田氏が説明する。

「engageでは、求人掲載や自社の採用ページを作成する入力フォーマットを用意しており、企業の担当者が必要項目を入力するだけで、採用コンテンツを簡単に作成できます。私たちは、『エン転職』などのサイトを運営する中で、求人掲載を希望する企業への取材をもとに弊社社員が採用コンテンツを作成し、その求人への応募状況を見ながら効果・検証するサイクルを繰り返してきました。そこで蓄積した知見を生かし、企業が独自に作成しても魅力的かつ求人に必要な要素を満たしたコンテンツが作れるフォーマットを開発したのです」

求人掲載にはさまざまなルールがある。たとえば、特定の年齢層や性別に偏った応募者を求める表現はNGだ。engageの入力フォーマットは、そういったルールを守りつつ、きちんと職場の魅力を伝えられる形になっているという。

こうして作った求人コンテンツの「告知」もengageで行える。たとえばこのツールでは、求人サイト用のページ作成とともに、自社採用ページのコンテンツも作ることができる。そして、それらの告知を無料で行える。

「作られた求人コンテンツは、indeedやLINEキャリア、Facebookに自動掲載されます。また、作成した求人コンテンツをもとに、エン転職の登録者に企業側がスカウトを送ることも可能。特に自社採用ページの場合、せっかく作成しても告知が難しく、反応が薄いケースが少なくない。結果、徐々に更新が途絶え、予算も減るサイクルが見られます。engageでは、作るだけでなく、その後の告知・発信もサポートしていきます」

そうやって告知した後、実際に連絡してきた応募者の管理、「応募者対応」もengageで行える。「採用管理システムを自社で整備しようとすると、システム構築だけで300万円ほどかかります。その部分もengageで提供し、求人管理や応募者とのチャット連絡を可能にします」という。

企業が採用のPDCAを回せば「人材のミスマッチ」が起きにくくなる

これまでの求人サイトでは、掲載までに企業が求人サイトの担当者と打ち合わせや取材をして、原稿を作成してもらうのが一般的な流れだった。しかし、engageでは打ち合わせや取材がいらず、自社内で作業を完結できる。それにより、企業が好きなタイミングで求人募集を行えるとともに、「企業みずから採用コンテンツの効果を検証してPDCAを回せるので、人材募集の質を高めやすくなります」という。

そのように企業が求人の質を高めると、企業と人材のミスマッチが起きにくくなる。そして、それこそが「入社後活躍の実現につながる」と寺田氏は力を込める。

先ほど述べたように、せっかく自社の採用ページを作成しても、その効果検証ができないと、改善点が見えず、徐々に更新がおろそかになる。結果、応募者は古い採用情報や不完全な内容を頼ることになり、入社後のミスマッチが起きる。これを防ぐには、企業みずから低コストで自由に採用ページを作り効果検証できるツールが必要だった。

寺田氏は「企業も求職者も、事前に正直かつ詳細な情報を伝えあうことで、入社と入社後活躍の確率を高めることができる『HMP(オネスト・ミューチュアル・プレビュー)』を実現する。それこそが、私たちの目指す採用のあり方です」という。

そんな入社後活躍への強い思いは、自社採用ページの告知機能にも表れている。というのも、企業の自社採用ページを無料でさまざまなメディアに告知することは、エン転職などの求人サイトの価値を毀損しかねない。しかし、HMPのためには、自社の採用ページを充実させ、「きちんと告知できる仕組みが必要不可欠だった」と寺田氏はいう。

「そのほか、私たちは会社の評判がわかるクチコミサイト『en Lighthouse』を運営しています。企業の内情を知ることで、よりミスマッチは起きにくくなると考えているからです。さらに、入社後1年間、採用した方に毎月アンケートを送り、コンディションを診断する『HR OnBoard』も、入社後の活躍を支援するツールのひとつ。採用をゴールとするのではなく、その先の活躍・定着を支援する存在でありたいのです」

求人・採用の領域はアナログな部分が多く、企業がPDCAを回せなかったと寺田氏は考える。最近はDXが大きなトレンドとなっているが、「採用のDXとは、単なるデジタル化ではなく、それにより企業自身が採用のPDCAを回し改善できる環境を作ることです」と言い切る。

engageを活用して求人コンテンツを掲載し、それをもとに誰かが入社する。企業はその採用活動を効果検証しながら、より良い求人活動を突き詰める。そうして、ミスマッチをなくしていく。

このサイクルができると、入社した人の満足度は上がり、クチコミサイトにもポジティブなコメントが増えるだろう。求職者と企業、両方にプラスの動きが起きるのだ。

これこそが、採用のPDCAを回すということ。採用が改善されれば、ミスマッチがなくなり、入社後活躍が実現できる。engageは、あくまで採用の先にある世界を幸せにするサービスなのだ。

(取材・文/有井太郎)

※記事の内容は2021年6月現在の情報です

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