「データから考えよう」

金融リテラシー調査から考える

提供元:三井住友トラスト・アセットマネジメント

TAGS.

2019年に行われた金融リテラシーに関する調査から、正誤問題の結果について取り上げます。

正答率の全体平均が最も高かったのは「金融取引の基本」で、全体平均74.0%、最高が70~79歳の78.5%、最低でも18~29歳の67.6%でした。次が「外部の知見活用」で全体平均が65.6%でした。例えば、トラブルが起こった時にどこに相談したらいいかという問題がありましたが、これは日常生活から判断しやすかったかもしれません。

逆に正答率が低かった「金融・経済の基礎」は、全体平均が49.8%と唯一5割に満たない結果でした。例えば金利と債券価格の関係やインフレに関する問題が出されており、日常生活において実感する機会が少ないため難しかったと考えられます。

18~29歳の正答率が35.7%だった「ローン・クレジット」は、ローンやクレジットを組む経験が少ないことも影響していると思われます。金利やクレジットカードに関する基礎知識は、多重債務等のトラブルを避けるためにも、身につけておきたいところです。

「家計管理」「生活設計」は全体平均が5割強であり、どの年齢層も難しかったようです。例えば、人生の3大支出の問題がありましたが、正解は「子の教育費・住宅購入費・老後生活費」です。もちろん、ライフスタイルによって個人差がありますが、一般的な支出の傾向を知ることは、「家計管理」や「生活設計」の検討材料として役立つと思われます。

ご留意事項
・当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
・投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
・当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
・当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
・当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

(提供元:三井住友トラスト・アセットマネジメント)

用語解説

"※必須" indicates required fields

設問1※必須
現在、株式等(投信、ETF、REIT等も含む)に投資経験はありますか?
設問2※必須
この記事は参考になりましたか?
記事のご感想や今後読みたい記事のご要望などをお寄せください。
(200文字以内)

This site is protected by reCAPTCHA and the GooglePrivacy Policy and Terms of Service apply.

注目キーワード