「データから考えよう」
現在の生活の満足度に関する調査から考える
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
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「国民生活に関する世論調査」の現在の生活の満足度に関する調査結果について考えてみます。現在の生活に満足している人の割合は、年齢別に見ると18～29歳が最も高く、30～39歳、そして40～49歳は全体を上回る一方で、50歳より上の年齢階層は全体を下回っており、特に50～59歳が最も低くなっています。
若い世代の数値が最も高い水準にあることは非常に喜ばしいことであり、例えば家族団らんの時間がしっかりと取れていること、またはゆとりある時間が取れていることが背景にあると言えるでしょう。一方で、 50歳より上の年齢層は、老後の生活設計や自分の健康に対する不安や悩みを抱えている事が背景にありそうです。
続いて、項目別に見ると、「住生活」と「耐久消費財」の満足度が高く、その一方で、「所得・収入」と「資産・貯蓄」が低く、特に「資産・貯蓄」は、30～39歳、40～49歳、50～59歳は40%を下回る水準となっています。
「資産・貯蓄」の満足度が低い背景として、貯蓄や投資など将来に備えることに力を入れたいと思いながらも、具体的に必要な数字や条件を把握出来ずただ不安を抱えていることが考えられます。
まだまだ低金利の環境が続くなかで預金による将来性や安定性は見込めず、さらには2000万円問題も取り上げられるなど老後生活に必要な「資産・貯蓄」をどのように増やしていけば良いのか分からない、そういった「手段」の検討・選択が難しいと感じる心理が数字となって表れていると考えられます。
資産形成の「目標」や「手段」に関する知識や考え方のことを「金融リテラシー」と総称します。金融リテラシーを高めていくことは、将来の不安を軽減させることになり、現在の生活に対する満足度が高まっていくことにも繋がることが期待されます。
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