「データから考えよう」
中学・高校生の消費トラブルの経験から考える
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
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中学・高校生を対象に消費行動に伴うトラブルを10項目提示し、その中から経験したことについて調査したところ、ともに「迷惑メールが送られてきた」との回答が最も多く、中学生で26.9％、高校生にいたっては48％と全体の約5割を占める水準となりました。
要因としては、今や当たり前のように多くの子供たちが携帯電話を保有し、日常生活で使用していることで、携帯メールを利用した “商品やお金の高額請求サイト”への誘導が横行していることが予測できます。
子どもたちを迷惑メールの被害から守るためには、有害サイトアクセス制限サービスを携帯電話会社で設定するなど、大人が対応できることもありますが、迷惑メールのすべてを防ぐことは難しく、更に迷惑メールであるのかどうか判断が難しい巧妙なものも多く、被害が拡大してしまうことも考えられます。
他の結果からも、“迷惑メールを入口”としたと想定されるトラブルが、通信販売トラブル（中学生8.0％、高校生11.2％）、過大料金の請求（中学生1.6％、高校生2.2％）、と散見されます。
このような被害を未然に防ぐためには、子供が購入相手について、“どのくらいのサービスを提供し、どのくらいの料金が発生するか”を理解していることが大切です。
そのためには、普段から日常生活における身近なサービスについての料金など、家族内でコミュニケーションをとることや、不当なメールはどのようなものかを適切に判断できるようになるまでは、“メールのやりとりは家の人がいる時に使用する”、“インターネットでの検索やメールのやりとりは時間を決める” などと、ルールを決めることが大切です。
子供が賢い消費者になれるよう、大人はしっかりサポートしていきたいですね。
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