ミライ研では、2020年より20歳～64歳の男女約１万人の方を対象とした独自アンケート調査「住まいと資産形成に関する意識と実態調査」を実施しております。今回のコラムでは、2021年度に実施したアンケート結果をベースに、「コロナ禍における時間的なゆとりの変化と資産形成」について分析しましたので、5回シリーズでご紹介します。

初回は、コロナ禍において、「時間的なゆとり」や「資産形成について考える機会（考える時間）」がどのように変化したかについてです。

時間的なゆとりが「増えた」人は２割強

まず、コロナ禍によって、私たちの暮らしの中の「時間的なゆとり」がどのように変化したかをみてみます。

アンケート調査で、コロナ禍における時間的なゆとりの増減を「1日当たり3時間以上増えた」～「1日当たり3時間以上減った」の7択（図表1の凡例ご参照）でおたずねしたところ、「変わらない」が７割（70.7％）と圧倒的に多く、「増えた」が合計で2割強（22.1％）、「減った」が同1割弱（7.1％）という結果でした。「増えた」人の中には、「1日当たり3時間以上増えた」人も8.7％いました。

お読み下さっている皆さんは、この結果（この比率）をどのようにお感じになられましたか。時間的なゆとりが「増えた」人が2割強というのは、「予想していたより少なかったな」と思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

テレワークやリモート授業の普及で、多くの人の通勤・通学時間が減ったことは間違いないですし、これにプライベートでの外出自粛も加わり「おうち時間」が増加したことは広く認識されているところでしょう。

また、内閣府が6月に発表した「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」でも「今回の感染症の影響下において、労働時間はどのように変化しましたか」という問いに対し、「増えた」が8.9％、「減った」が47.0％、「変わらない」が40.2％という結果が出ています。

これらの結果からも、時間的なゆとりが「増えた」人が少なくとも3割、場合によっては4割近くいても違和感がないようにも思われましたが、アンケートの結果をみると、必ずしも「おうち時間の増加＝時間的ゆとりの増加」ではなかったことがうかがわれます。

うち4割が、資産形成について考える機会が「増えた」

さて、コロナ禍の下で生じた「時間的なゆとり」は、「資産形成について考える機会（時間）」の変化にどう結び付いたのでしょうか。

アンケートで、時間的なゆとりが「増えた」と回答した人に対し、「資産形成について考える機会（時間）」がどう変化したかを「増えた」～「減った」の5択（図表2の凡例ご参照）でおたずねしたところ、最も多かったのは「変わらない」で半数以上（56.8％）を占めましたが、「増えた」と「少し増えた」も合計で4割近く（38.7％）に上りました。

コロナ禍で約１割の人の資産形成意識が向上

時間的なゆとりが増えた人が2割強（22.1％）、このうち、資産形成について考える機会が増えた人が4割弱（38.7％）ということなので、

22.1％×38.7％＝8.6％

で、アンケート回答者全体の1割弱が、コロナ禍をきっかけに資産形成について考える機会が増えたとみることができるでしょう。

コロナ禍で、テレワークへの移行や外出自粛などにより「時間的なゆとり」が生まれ、この結果、約1割の人の資産形成意識が向上したということです。不自由な生活、経済的な打撃、医療の逼迫など負の側面が目立つコロナ禍ですが、この部分については一定の評価をしてよいのではないでしょうか。

次回は、コロナ禍における「家計行動」の変化についてみていきます。

（提供元：三井住友トラスト・資産のミライ研究所）

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