世代を問わず、老後に対して漠然とした不安を抱いている人は多いだろう。「老後の備えが必要」とはいうものの、どの程度のお金を用意しておけば安心できるのだろうか。

独身で定年を迎えた場合に必要になる老後資金を、ファイナンシャルプランナーの大沼恵美子さんに計算してもらった。

まずは「65歳の平均余命」を確認

「老後資金を計算するためには、“ある年齢の人があと何年生きることができるか”を算出した『平均余命』が必要になります。0歳の平均余命だと、定年を迎える前に亡くなった方も含めた数値となってしまうため、ここでは年金受給開始年齢の65歳を基準とし、65歳の平均余命（現在65歳の人が以後生きる年数の平均）を使いましょう」（大沼さん・以下同）

●65歳の平均余命（厚生労働省「令和2年簡易生命表」より）
男性　20.05年（推定される寿命は85歳）
女性　24.91年（推定される寿命は90歳）

「平均余命はあくまで平均なので、半数の人が亡くなり、半数の人はそれ以上生きるタイミングといえます。仮に4分の3の人が亡くなるタイミングを計算すると、男女ともに平均余命の6年先になるといわれているので、男性は91歳、女性は96歳まで生きる可能性も考えましょう」

独身の生活費は25年間で4000万円超

データから出てきた余命をもとに、老後の生活費を導き出してみよう。

「総務省が発表している『家計調査年報（家計収支編）2020年（令和2年）』によると、65歳以上の単身無職世帯のひと月の支出は14万4687円です。この数字は、食費や住居費、交際費などの消費支出と、直接税や社会保険料などの非消費支出を合計した額です」

●65歳の平均余命まで生きた場合にかかる生活費
◆男性（85歳まで）
14万4687円×12カ月×20年＝3472万4880円

◆女性（90歳まで）
14万4687円×12カ月×25年＝4340万6100円

●現在65歳の4分の3が亡くなるタイミングまで生きた場合にかかる生活費
◆男性（91歳まで）
14万4687円×12カ月×26年＝4514万2344円

◆女性（96歳まで）
14万4687円×12カ月×31年＝5382万3564円

「さまざまな生活レベルの人たちの平均の生活費から算出した結果なので、一般的な水準の生活を維持するレベルと捉えましょう」

男性はゆとりあり、女性は備えが必要

平均余命まで生きるとなると、3000万～5000万円は生活費がかかると知り、驚いた人もいるだろう。しかし、この生活費のすべてをあらかじめ準備しなければいけないわけではない。

「65歳以降は年金が支給されるので、退職したとしても収入がゼロになるわけではありません。厚生労働省の『令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、老齢基礎年金と老齢厚生年金を合わせた男性の平均年金月額は17万391円。女性の平均年金月額は10万9205円です。年金収入を、先ほど出した生活費と掛け合わせてみましょう」

●65歳の平均余命まで生きた場合
◆男性（85歳まで）
年金収入合計　17万391円×12カ月×20年＝4089万3840円

年金収入4089万3840円－生活費3472万4880円＝616万8960円

◆女性（90歳まで）
年金収入合計　10万9205円×12カ月×25年＝3276万1500円

年金収入3276万1500円－生活費4340万6100円＝－1064万4600円

●現在65歳の4分の3が亡くなるタイミングまで生きた場合
◆男性（91歳まで）
年金収入合計　17万391円×12カ月×26年＝5316万1992円

年金収入5316万1992円－生活費4514万2344円＝801万9648円

◆女性（96歳まで）
年金収入合計　10万9205円×12カ月×31年＝4062万4260円

年金収入4062万4260円―生活費5382万3564円＝－1319万9304円

「新卒から定年まで会社員を続けた男性は、年金だけでも十分に生活費をまかなえるといえます。これに退職金が加わると、ゆとりのある老後を迎えられるでしょう。一方、女性は一般的に年金額が低いので、年金だけでは生活費をまかなえないケースが多いのです。退職金を受け取れたとしても、足りない可能性があります」

●大企業の平均退職金額（男性）（厚生労働省「令和元年賃金事情等総合調査」より）
大学卒・満期勤続の場合　2289万5000円
高校卒・満期勤続の場合　1858万9000円

●中小企業の平均退職金額（東京都産業労働局「中小企業の賃金・退職金事情（令和2年版）」より）
大学卒・満期勤続の場合　1118万9000円
高校卒・満期勤続の場合　1031万4000円

「大企業の平均退職金額は、男性だけの平均額です。女性は、この金額より300万～500万円は低いと想定しましょう。中小企業に勤めている女性も平均額よりは低い可能性があるので、年金と退職金だけでは老後の生活費をまかなえないかもしれません。あらかじめ備えておく必要があるといえるでしょう」

「毎月一定額の貯蓄」で不足分をカバー

老後資金が足りない可能性が出てきた場合、どのように備えていくといいだろうか。

「老後は旅行に行きたい、いずれは高齢者施設に入りたいと考えると、先ほど算出した生活費に2000万円程度上乗せする必要が出てきます。その分を、自分で備えられるといいでしょう」

45歳から貯め始めることを想定した場合、60歳までの15年間は毎月8万円、60歳から65歳の5年間は毎月4万円の積立貯金をすれば、1680万円貯まる。

「子どものいないシングルであれば、子どもの教育費などの大きな出費はないはずなので、捻出できる額といえるでしょう。ただ貯金するだけでなく、iDeCoやつみたてNISAでの運用も合わせれば、2000万円も不可能な額ではありません。20代、30代の人なら、もっと余裕をもって準備できます」

老後の不安は誰しも抱えるものだが、具体的な数字が見えてくると、なんとかなる気がしてくるもの。自分の収入や支出に置き換えて計算してみると、具体的な対策を立てやすくなるだろう。
（有竹亮介／verb）

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