いざというときのために加入しておきたい「保険」、将来のために始めておきたい「投資」。どちらも大事だとは思いつつも、どのような商品で備えたらいいかわからず、後回しにしてしまっている人も多いだろう。

「保険や投資は、やろうと思えば際限なくお金をかけられるものです。ただし、何かあった際にすぐ換金できるよう、貯蓄は備えておきたいので、月々の貯蓄額を確保したうえで、保険や投資にかけるお金を導き出すようにしましょう」

そう教えてくれたのは、ファイナンシャルプランナーの川部紀子さん。保険の加入や投資はあくまで余裕資金で行うという前提で、必要な備えについて聞いた。

「死亡保険」は検討しなくてもいい保険

この記事では、独身世帯がどのように備えるといいか、教えてもらう。

「保険は病気になった場合、亡くなった場合に備えるもので、基本的には『死亡保険』『医療保険』『がん保険』の3つに分けて考えるのがおすすめです。それぞれの必要性を考えてみましょう。1つ目の『死亡保険』は、独身者に関してはほとんど必要ないといえます」（川部さん・以下同）

なぜ、必要ないかというと、「多くの独身者は、配偶者や子どもなど財産を残す相手がいないから」とのこと。

「未来の家族のために備えたい強い意志があったり、認知した子どもがいる、兄弟を養っているというケースがあったりすれば別ですが、独身であれば基本的には財産を残す相手がいないと思うので、死後に遺族が保険金を受け取る『死亡保険』は割り切っていいところだと思います。その分の保険料は貯蓄に回し、生きている間に使えるようにしておいた方がいいでしょう」

働き方によって異なる「医療保険」の考え方

2つ目の「医療保険」は、働き方によって考え方が変わってくるという。

●会社員・公務員の場合

「会社員・公務員であれば、病気やケガで療養を余儀なくされた場合に、給与のおおよそ3分の2が最大1年6カ月分支給される傷病手当金という制度があります。もし、療養が1年6カ月を超える場合は、障害認定の可能性が出てくるため、障害年金を受け取れるかもしれません。そうなると、大掛かりな『医療保険』は必要ないといえます」

ただし、加入しなくてもいいかというと、そうともいえないようだ。入院、手術をするとなれば、日々の生活費以外の支出が発生するからだ。公益財団法人生命保険文化センターが発表している「令和元年度『生活保障に関する調査』（令和元年12月発行）」によると、入院にかかる費用や日数は以下のようになっている。

●入院時の1日あたりの自己負担費用
5000円未満　10.6％
5000～7000円未満　7.6％
7000～1万円未満　11.1％
1万～1万5000円未満　24.2％
1万5000～2万円未満　9.0％
2万～3万円未満　12.8％
3万～4万円以上　8.7％
4万円以上　16.0％
※調査対象は過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人（高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外を含む））
※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額

●入院時の入院日数
5日未満　20.9％
5～7日　27.3％
8～14日　27.1％
15～30日　15.7％
31～60日　5.3％
61日以上　3.6％
※調査対象は過去5年間に入院した人

「費用も日数も、想像より少ない印象を受けた人は多いのではないでしょうか。そのため、『医療保険』は最低限の保障で問題ないといえます。入院・手術で保険金が下りるシンプルなタイプで、保険金は入院日額5000円、対象となる入院日数は60日あれば十分です」

●個人事業主（フリーランス）の場合

「個人事業主は、入院してしまうと仕事ができずに収入が途絶えますし、傷病手当金も出ません。そのため、会社員よりは多めに備えておく必要があるでしょう。とはいっても、入院にかかる費用や日数が変わるわけではないので、備えすぎも禁物。会社員と同様に入院・手術で保険金が下りるシンプルなタイプで、入院日数は60日あればいいでしょう。保険金だけは、入院日額1万円とやや厚めにしておくと安心です」

個人事業主だからといって、「医療保険」をかけすぎるのもデメリットがあるという。

「『医療保険』が最低限でいい理由は、病気やケガで入院・手術をする確率が、入院・手術をしない確率より低いからです。月々の保険料を最低限に抑え、余ったお金を貯蓄に回しておけば、その貯金は入院・手術をしなかったときに別の用途で利用できます。入院・手術をしたら、その費用に充てればいい。お金に柔軟性が生まれますよね」

どのような働き方でも共通している「医療保険」選びのポイントもあるそう。キーワードは「掛け捨て」だ。

「『医療保険』は、掛け捨てのものを選びましょう。掛け捨ては損だと思って、解約返戻金のあるタイプを選びたくなる気持ちはわかるのですが、わざわざ高い保険料を払うよりも、その分を貯蓄していった方が、いざというときに使いやすいお金になります。貯蓄と保険は分けて考えましょう」

現役の間こそ加入を検討するべき「がん保険」

3つ目の「がん保険」は、どのように考えていくといいだろうか。

「がんの治療は金額が大きくなる可能性があるので、『がん保険』は入っておくと安心です。ただし、さまざまな特約をつけるときりがないので、『がんと診断されたら保険金が下りる』といったシンプルなものでいいでしょう。保険金の額は、月々の保険料によって異なりますが、数百万～数千万円出るものであれば問題ないと思います」

人によっても考え方が異なる部分ではあるが、川部さんは「『がん保険』は一生涯保障でなくてもいい」と話す。

「例えば、働き盛りの30～40代でがんと診断されたら、高い治療費を払ってでも治したいと考えるでしょう。一方、仕事を引退した70～80代で診断されたら、高度な治療は必要ないと思うかもしれません。その場合は、現役時代に10年更新の『がん保険』に加入し、退職した後は更新しないという方法を選べます。将来の生活や働き方を想像して、加入期間を選んでみましょう」

余裕資金があるなら「iDeCo」「企業型DC」をフル活用

保険に続いて、投資に関しては、どのような手法や商品が適しているといえるだろうか。

「余裕資金があるなら、老後のために『iDeCo（個人型確定拠出年金）』または『企業型DC（企業型確定拠出年金）』のマッチング拠出を活用することをおすすめします。独身であれば、配偶者の生活費や子どもの教育費がかかることもないと思うので、『iDeCo』『企業型DC』に回すお金をつくりやすいと思います。拠出する金額は、働き方に関係なく上限マックスまでできるとベストですが、無理のない範囲で設定しましょう」

会社員に関しては、「iDeCo」と「企業型DC」の併用は、「企業型DC」の規模感にもよるという。

「優先するべきは、手数料が会社負担の『企業型DC』です。ただ、勤め先が『企業型DC』を導入していない、もしくは『企業型DC』が月々数千円など、掛金が小さい場合は、積極的に『iDeCo』の利用・併用を考えた方がいいかもしれません」

「iDeCo」「企業型DC」での運用商品は、働き方や年齢、貯蓄額によって変わってくる。

「若い会社員で、貯蓄も十分にあるのであれば、株式型の比率を高めてもいいでしょう。個人事業主で拠出限度額いっぱいの高い掛金を拠出する場合は、『iDeCo』が退職金代わりになるので、リスクを取りすぎるのは危険です。株式型にも投資しつつ、債券型に分散したり、バランス型の投資信託などの守りの要素も入れたりしておくと安心です。年齢が上がって60歳が近づいたら、株式の比率を下げて安定的に運用できるといいでしょう」

働き方によって、保険や投資の考え方は大きく変わってきそうだ。会社員として働き続けることもフリーランスに転身することも、自由に選べる時代。働き方に応じて、保険や投資についても柔軟に考えてみよう。
（有竹亮介／verb）

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