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「逆イールド」発生で投資を避けるべきか？
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
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「逆イールド」と景気後退
米国債券市場で、2年国債利回りが10年国債利回りを上回る現象が起きています。これは「逆イールド（利回り）」と呼ばれ、金融市場では近い将来の景気後退を示唆するサインとして注目されています。背景にはFRB（米連邦準備理事会）の利上げがあります。3月に利上げに着手したFRBは高インフレを鎮めるために、これまで利上げペースを加速してきました。
2年国債など償還までの期間が短い債券の利回りは、目先の政策金利の変化による影響が大きいことから上昇しやすくなります。一方、10年国債利回りは将来の景気減速や後退リスクを反映し、上昇しづらくなります。
「逆イールド」は、市場参加者が「中央銀行が利上げを進める結果、将来の景気が後退に向かい、利下げに転じることになる」といったシナリオを持つ場合などに起こると言われています。実際に1970年代以降のほとんどの景気後退局面では、その1～2年ほど前に逆イールドが発生しています。
「逆イールド」と株価動向
2000年以降の「逆イールド」発生前後の株価動向を見ると、約1年前には利上げが行われており、金融引き締めを嫌気して株価の上昇は止まっています。発生後は一旦下落していますが、長期で見ると持ち直していることが分かります。
もちろん、それぞれの時期で状況は異なります。2005年12月の局面では2年近く株価は堅調でしたが、その後はリーマンショックが起こりました。また、2019年８月の局面では約半年後にコロナショックが発生し、株価は急落しました。
しかし共通する点は、どちらの「逆イールド」発生時も、利上げの進展により利下げ余地が生まれており、ショック後に大幅な利下げが行われたことで、株価反発の材料となったと考えられます。
高インフレが続いた場合はFRBが利下げに転じるのは難しくなりますが、過去の動向から、「逆イールド」発生時は長期投資のタイミングとしては必ずしも悪くはないと言えそうです。
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