【日経記事でマネートレーニング41】資産形成（8）「VIVANT」よりも奇なり？～ 国際資源マーケットの世界
提供元：日本経済新聞社
このコーナーでは日経電子版や日本経済新聞の記事を題材に、投資のリテラシーや資産形成力の基礎知識を身につけることを目的にしています。
これまでは株式相場や金融市場に関するテーマが中心でしたが、2023年からは資産形成全体にジャンルを広げて解説します。毎回できるだけ異なるテーマを取り上げ、読み続けるうちにぐるりと資産形成の話題を一巡して網羅的体系的に基礎リテラシーが身につくように配信していく予定です。
先日放映の終わったテレビドラマ「VIVANT」（TBS）をご覧になられた方はいますか？ いろいろな意味で話題をさらいましたが、個人的にはレアメタル（希少金属）鉱脈買い占めや株式の信用取引売り崩しなどのくだりが特に面白かったですね。
ところでこれ、ドラマだけの世界ではなく、国際マーケットでは現実に起こるのです。こうした天然資源や農産物、貴金属なども加えたいわゆる国際商品（「コモディティー」という）の価格は我々の生活に直結し、世界の消費者物価を左右するにもかかわらず、株式や為替、金利と異なってほとんど情報が伝わってきません。法人（B2B）のマーケットだからです。きょうはこの国際商品の世界をのぞいてみましょう。
「B2Bのマーケット」記事解読で景気に強くなる
サンプル記事をご覧ください。非鉄相場が中国の景気悪化の影響で下落しているというニュースです。まじめ？な日本経済新聞の情報なので地味で味気ないですが、見出しから解説していきましょう。
非鉄とは銅、アルミニウムや亜鉛といった産業の基礎原材料です。ロンドン金属取引所（LME）やシカゴ、ニューヨークなど米国の主要取引所に現物や先物が上場し、活発に取引がなされています。とはいえ、B2Bのマーケット記事なので一般の方にはなじみがなく、日経電子版の購読者でも総合商社や貿易会社など一部のビジネスマンしか読んでおられないのではないかと思います。
どっこい、国際商品はある意味、金融・資本市場よりも重要なのです。たとえば、非鉄や希少金属などのメタルマーケットを例にとると、すべての商品が実需と直結しています。先ほど述べたように銅やアルミニウムなどの非鉄はビル、住宅などの建材から自動車、電線、道路、インフラなどほぼすべての産業に使われ、大量に消費されますから、需要によって価格も在庫も敏感に変化します。
さらに直接利害関係を持つ市場参加者の比率が多いことも重要です。鉱石採掘権を持つ企業や製錬所などが売り手として参加したり、仲介・卸売企業や原料を買う加工品メーカーが買い手として参加したりします。彼らは「実需」に基づいて売り買いするのでその売買姿勢はまさに足元の受注・取引を反映するのです。株式は「景気を映す鏡」といいますが、非鉄相場はその精度が何十倍も高くなるわけですね。
経済政策の失敗などを取り繕うために統計値を粉飾しているのでないか、と疑われる国もありますが、マーケットでは心配ご無用。地金（じがね）在庫が余ってくると相場は確実に崩れていきます。その国の高官がどれだけ公式メッセージを発信してごまかそうとしても相場は「正直な反応」を見せるので、信頼のおける先行指標となるわけです。
表にあるような天然資源は世界のマーケットで取引され、ここで決まった価格を円換算して価格が決まります。コモディティーの値決めのひとつのパターンですね。コモディティーで有名なのは金ですが、これは特殊なので注意が必要です。貴金属市場を取材した私の意見ですが、金は世界最強の代替通貨であって国際商品ではありません。その証拠に価格は長期的に上がり続けています。まあニューヨーク市場で決まった価格の円換算が日本の金価格という意味ではコモディティーには違いありませんが。
コモディティー型投信・ETFのポートフォリオを一考
原油や非鉄のほか大豆や小麦、トウモロコシなど農産物もすべて、製造過程の川上にあるのが特徴です。川上の値段に加工賃などがついて川中の中間製品へ、そして川下の最終消費財に変化していくので、コモディティーの価格高騰はそのままインフレ要因につながります。
このような性質を考えると、コモディティーを対象にした投資商品を少額でも買っておくのはいろいろな意味で有効です。株式や不動産はインフレに強い、といいますが、コモディティーこそインフレにもっとも強い保険（ヘッジ）機能を果たすと思われるからです。
もっとも、コモディティーを対象にした個人金融商品はさすがに少なく、日経電子版投信サーチによると2023年9月末時点で54本しか見つかりませんでした。
純資産総額の比較的大きいコモディティー型投信を拾い出すと、「ダイワファンドラップ コモディティセレクト」（純資産総額1107億円）、コモディティ・オープン（SMA専用、同190億円）、DIAMコモディティパッシブ・ファンド（同61億円）などが上位にきます。
インフレとの相関性が強い原油価格連動型投信に絞って選択するのも有効です。原油型であれば上場投資信託（ETF）の「WTI原油価格連動型上場投信（1671）」なども人気があります。
コモディティーはあくまで商品ですから原則、配当金や分配金はありません。個人投資家が大量に保有する必要性はなく、インフレヘッジのためにわずかに保有する程度でじゅうぶんです。
映画・ドラマ・小説よりも奇想天外
1980年ごろ、全米に流通する銀のおよそ6割が買い占められるというショッキングな出来事が世界のマーケットを揺さぶりました。ハント兄弟による銀の買い占め事件です。
「CIS（独立国家共同体）、備蓄レアメタルを大量放出か」――。1991年に日本経済新聞の1面を飾った私のスクープ記事見出しです。チタン、マグネシウムなどの希少金属が急速に値下がりし始めた怪現象を追いかけ、売り手が旧ソ連の機関だと突き止めました。連邦崩壊後の混乱で財政が困窮し、戦車や軍用機の製造用の備蓄レアメタルの換金を始めたのでした。
現役記者時代、取材でお世話になったHさんはある総合商社Ｓ社の銅担当のトレーダーでした。世界の銅市場の5％を牛耳る辣腕トレーダーとして「ミスター５％」の異名で知られました。
約3年後、世界のメディアがいっせいに報じました。
「Ｓ社、2000億円の巨額損失か――銅の簿外取引で」
Ｈ氏は銅先物で買いを膨らませましたが見通しを誤り、損失を取り返そうとさらに買い増し、損失拡大を隠し続けていたのでした。
コモディティーは途上国が参加する市場であり、南北の問題がクローズアップしてくる市場です。先進国が牛耳る金融・資本市場とは異質なのですね。米連邦準備理事会（FRB）ばかりが主役になるマーケットにはみられない、ひと味違ったきな臭さやグレーな雰囲気が残っています。それが魅力だといったらちょっと不謹慎でしょうか――。
（日本経済新聞社コンテンツプロデューサー兼日経CNBC解説委員 田中彰一）
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