機関投資家がアナリストレポートよりも熟読している情報サイトをご存じですか？

Find Your Colors どうも皆さまこんにちは。
PBR1倍割れ解消推進ETF（2080）を代表とする日本初のエンゲージメント型ETFを運用するシンプレクス・アセット・マネジメントです。

先日東証マネ部に↓の記事がリリースされ反響を呼んでいるかと思います。

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間違いなく“追い風”が吹いている今だからこそ
「東証はもっと個人投資家の味方をしてほしい」投資家・テスタ氏が日本のためにこう提言する真意
https://money-bu-jpx.com/news/article055142/

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その記事でテスタ氏から下記のようなコメントがありました。

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「プロの機関投資家の中には、アルゴリズム取引やフラッシュトレードなど、コンピュータを使った特殊な取引をしているケースが多々あります。フラッシュトレードなどは、人間には出せない速さの注文をしていて、ほとんど負けないと言いますよね。半年で一度だけ負けたという記事を見たこともある。僕ら個人にはできない取引です。これは日本に限らず世界中の取引所で起きていることですが、こういう面もあるからこそ、東証にはなおさら個人の味方をしてほしいと思うんです」

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テスタさんのおっしゃるような機関投資家も確かにいるのですが、プロの機関投資家といえど、いえ、プロの機関投資家だからこそ、それぞれの投資哲学や運用方針に従った、独自の運用戦略をとるところも多いです。私たちのように、マーケットフレンドリーでマネジメントフレンドリーを旨とする機関投資家もたくさんいるんですよ。

というわけで、今回は私たちのような機関投資家がどこからマーケット情報を取得しているのかを個人投資家の皆さんと共有させていただきたいと思います。

なお、四季報、企業ホームページおよび取材は割愛させていただきます。

日本取引所グループウェブサイトはマーケット情報の宝庫

「え？機関投資家のみが知る情報サイトとかじゃないの？」「結局肝心な情報は出し惜しみ？」などの声が聞こえてきそうですが、実は東京証券取引所ウェブサイトは超有能なサイトなのです。

今日のマーケット情報はここで取得！「マーケット情報 > 株式関連」

個人投資家の皆さん、特に専業、もしくはほぼ専業の個人投資家の方には是非とも下記のページをご覧いただきたいです。
URL：https://www.jpx.co.jp/markets/equities/index.html

このページのいくつかの項目を説明します。

「売買停止情報」ページには「投資者の投資判断に重大な影響を与えるおそれがあると認められる情報が生じたため、東京証券取引所が売買を停止した銘柄の一覧」が掲載されます。

例えばどこかの情報メディアが、独自のルートで入手した上場企業Aの買収情報を、突然記事にしたとします。しかし、その情報について当の上場企業企業Aから何もリリースが出されてないとき、東京証券取引所は上場企業Aを売買停止にすることがあります。そして、上場企業Aが売買停止になった場合には、その旨が「売買停止情報」ページに記載されます。

株式の投資家でしたら、「注意喚起情報（不明確な情報等に関する注意喚起）」、「権利処理に関する情報」、「立会外分売情報」、「自己株式立会外買付取引情報」も役に立ちそうですね。

上場企業の情報をすぐに知りたい？だったらTDnet一択ですね！

TDnet（Timely Disclosure network：適時開示情報伝達システム）の概要については下記のURLに詳しく記載されています。
TDnetの概要：https://www.jpx.co.jp/equities/listing/disclosure/tdnet/index.html

TDnetのURLは下記です。
TDnet：https://www.release.tdnet.info/inbs/I_main_00.html
TDnet開示情報検索：https://www.release.tdnet.info/index.html

使い方ですが、例えば「自社株買いしている企業を探したいな」と思った場合、TDnet開示情報検索の検索期間を設定し、キーワード検索に「自己株式の取得に」と入力して検索すると、指定した期間で自社株買いを決定した企業が表示されます。

ついでにご紹介しますと、「上場会社情報」ページの「東証上場会社情報サービス」も非常に優れた情報ソースです。
上場会社情報：https://www.jpx.co.jp/listing/index.html
東証上場会社情報サービス：https://www2.jpx.co.jp/tseHpFront/JJK010010Action.do?Show=Show

金融庁の「EDINET」を使ってないなんてもったいない！！

「アクティビストの記事でにぎわっているけど彼らの投資している企業が知りたい！」
そんな方は金融庁の「EDINET」を是非とも活用してください。
EDINET ：https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/week0010.aspx

ただ、初めにお断りしておきますと、アクティビストが投資しているすべての企業を見ることができるわけではないです。

このページでは、大量保有報告制度（いわゆる5％ルール）のもと、株券等保有割合が５％を超えたときに提出される「大量保有報告書」の状況を見ることができます。「大量保有報告制度」では、5％を超えてからは保有割合が１％以上変動した場合や、記載内容に重要な事項の変更があった場合に「変更報告書」を提出する義務があるので、この変更状況も確認できます。アクティビストは、投資している企業に対して提案を行うために、ある程度影響力のある株数を保有することが多いので、「大量保有報告書」をキーにすると、彼らの投資対象を絞りやすいです。

では、実際に検索してみましょう。
例えば、2024年3月に初版発行された清原達郎氏著の「わが投資術　市場は誰に微笑むか」でお馴染みのタワー投資顧問株式会社を見てみましょう。

「提出者／発行者／ファンド／証券コード」の欄に『タワー投資顧問株式会社』と入力し、その下の「ファンドを含む」をチェックします。そして書類種別の「大量保有報告書」にチェックを入れて、「提出期間」を選択します。そうすると下図のように検索結果がでます。

締め

運用会社や証券会社等に入社し、マーケット部門に配属されると、こうした情報源は最初の研修などで教えられる事項ですが、一から自分でこの情報源にたどり着くのは少々困難かと思います。
私たちシンプレクス・アセット・マネジメントのETFウェブサイトでは、このような地味だけど意外と重要なことも発信しております。

興味のある方は是非ともご覧ください。
シンプレクスのETF：https://www.simplexasset.com/etf/index.html
ETFコラム：https://www.simplexasset.com/etf/column.html

（シンプレクス・アセット・マネジメント）

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