世界的ベストセラーとなっている『DIE WITH ZERO 人生が豊かになりすぎる究極のルール』（ダイヤモンド社）で書かれているのは、「お金を残して死ぬということは、得られたはずの経験を手放すのと同じこと。惜しみなく経験や思い出にお金を使っていこう」という考え方。

ただし、注意が必要なのは、あるだけお金を使えばいいというわけではないこと。亡くなるときに資産ゼロになるよう、バランスよくお金を備えながら使うことが重要だ。そのために、現役の間からできるお金の備え方について、『50代から考える お金の減らし方』（成美堂出版）の著者でマネーコンサルタントの頼藤太希さんに教えてもらった。

第一歩となる「必要なお金の見える化」

「老後が心配だからといってやみくもに貯金すると、経験や思い出にお金を使いにくくなります。とはいえ、全部使ってしまうと、老後が心配ですよね。そこで、まずは必要なお金を『見える化』しましょう。今後発生するであろうライフイベントや老後の働き方などを考え、備えておくべき金額を明確にすることが第一歩となります」（頼藤さん・以下同）

結婚資金やマイホームの購入費、子どもの教育費などの支払うお金だけでなく、定年退職時の退職金や老齢年金、さまざまな補助金など、受け取れる可能性のあるお金も把握することで、本当に備えるべき金額が見えてくる。

「老後は医療費や介護費がかかるため、たくさん備えておいたほうがいいと思う方も多いでしょう。厚生労働省が公表した『医療保険に関する基礎資料（令和3年度）』によると、生涯にかかる医療費約2800万円のうち、およそ半分となる1400万円程度は70歳以上で発生すると推計されています。ただし、これは医療費の総計であり、自己負担額はもっと少なくなります」

病院や処方箋薬局で保険証を提示すると、医療費は原則3割負担となる。さらに、70歳以上は原則2割負担（※）、75歳以上は原則1割負担（※）となるため、年齢を重ねるほど医療費の負担は軽くなる。

※所得に応じて2割負担、3割負担となることがある。

「高額な医療費が発生した場合は『高額療養費制度』を利用できるので、毎月数十万円の医療費がかかるということもありません。とはいっても、自己負担分は支払う必要があるので、ある程度の備えは必要です。厚生労働省のデータを元に65歳から90歳までの自己負担額を計算してみると、1人当たり189万円程度となっています」

介護費も見てみよう。生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査（2024年度）」によると、介護に必要な器具の購入や住宅リフォームなどの一時費用の平均が47万円、月々の介護費の平均が9万円。平均4年7カ月の介護期間と照らし合わせると、介護費の合計は542万円となる。

「介護費も介護保険の給付があり、原則として1割負担となります。介護保険サービスの利用料が高額になった場合には、一定の上限額を超えた分が払い戻される『高額介護サービス費』もあります。そのため、データよりも自己負担額を抑えられる可能性があります。ただし、支給限度額を超えた部分に関しては、全額自己負担となることを覚えておきましょう」