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投資信託のトレンドが分かる!

2026年6月 投資信託の資金フロー

提供元:三菱アセット・ブレインズ

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投資信託は個人の資産形成における中心的な金融商品として多くの人が利用している。投資信託の資金流出入などの動向は、資産形成を考えるうえで重要な情報だろう。

そこで、毎年1000ファンド以上の投資信託を評価・分析する三菱アセット・ブレインズより、以下で2026年6月における投信市場の動向(注)についてご紹介する。

(注)ETF、DC専用、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信

1.投信市場における資金の流出入動向

「資金流入超過額が前月比増加、外国株式・国内株式がともに流入を拡大」

6月の資金流出入は約2兆1,370億円の資金流入超となり、前月(約1兆4,780億円の流入超)から増加した。

資産別の資金流入では、流入額の多い順に「外国株式」(約1兆7,490億円)、「国内株式」(約3,620億円)、「複合資産」(約1,740億円)となった。なかでも「外国株式」は前月(約1兆2,810億円)から増加しており、引き続き全体の流入超過額を押し上げる主な要因となった。「国内株式」も前月(約1,690億円)から増加しており、国内株式への資金流入がさらに加速していることが確認できる。「複合資産」(約1,740億円)は前月(約1,680億円)からほぼ横ばいとなっており、引き続き安定的な資金流入が継続している。また、「外国債券」(約2億円)は前月(▲約220億円の流出超)から一転して流入超に転じており、11ヵ月続いていた流出基調に歯止めがかかった。

資産別の資金流出では、流出額の大きい順に「外国REIT」(▲約320億円)、「国内REIT」(▲約250億円)、「エマージング株式」(▲約160億円)となった。「外国REIT」は前月(▲約190億円)から流出額が拡大しており、「国内REIT」も前月(▲約200億円)からやや拡大している。一方、「エマージング株式」は前月(▲約180億円)からやや縮小した。

個別ファンドの資金流入では、1位は「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」(三菱UFJ、約4,120億円)、2位は「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」(三菱UFJ、約2,070億円)、3位は「インベスコ世界厳選株式オープン(ヘッジなし・毎月決算型)」(インベスコ、約1,420億円)となり、前月と同様の顔ぶれが上位3位を占めた。

5位には「野村世界業種別投資(世界半導体株投資)」(野村、約750億円)、6位には「eMAXIS日経半導体株インデックス」(三菱UFJ、約550億円)がランクインした。両ファンドはそれぞれ直近1年間のパフォーマンスが約119%、約238%と突出しており、半導体メモリ企業を筆頭とした半導体関連株の株価上昇に乗り遅れまいとするFOMO(Fear Of Missing Out:取り残されることへの恐れ)の存在が見え隠れする。国内外にわたる半導体関連ファンドへの資金集中が今月の大きな特徴の一つといえる。

主要資産の資金流出入動向(過去3ヵ月と直近月)

※合計には、グラフ表示していない、その他資産も含む

資金流入上位15ファンド一覧

※ETF、DC専用、SMA専用、公社債投信を除いた公募投信

2.投信市場のパフォーマンス動向

「米国・イラン間の停戦合意を受けた原油安・金利低下が市場を下支え、海外リートは好調も金価格は大幅下落」

6月の金融市場は、米国・イラン間の停戦協議の進展を受けて原油価格が下落した。これに伴う米国金利の低下局面があり、外国REITや債券関連資産は比較的好調であった。また、国内株式が上昇した。

株式市場では、国内株式・海外株式ともに月間では上昇したが、その過程は上下が続く展開となった。
国内株式は、月上旬の堅調な米雇用統計を受けた利上げ観測の高まりによる米国株安を背景に、AI・半導体関連銘柄を中心に下落した。月中旬は停戦合意報道を受けてリスクオンの展開となり、同関連銘柄を中心に強い上昇が続いた。月下旬は、急ピッチな上昇による過熱感からの利益確定売りに加え、韓国の半導体関連銘柄の急落や米大型ハイテク銘柄の軟調を受け下落した。

米国株式は、月前半に堅調な雇用統計を受けた利上げ観測の高まりから下落したものの、停戦合意報道や大型IPOの好調を背景に持ち直した。月後半はディフェンシブ銘柄が買われた一方、AIデータセンター投資の収益化への懸念から、主に大型ハイテク銘柄が売られた。欧州株式は、月前半に停戦合意報道を受けて上昇し、月後半も原油安を受けたインフレ懸念の後退などを背景に緩やかな上昇となった。

債券市場では、日本10年債利回り、米国10年債利回りともに月間では概ね横ばいで推移した。日本10年債利回りは、月前半に日銀総裁の講演を受けた利上げ観測の高まりから上昇したが、その後は国債買入れ減額停止観測などを背景に金融引き締め観測が後退し、低下に転じた。月後半は日銀が政策金利を1.0%へ引き上げたことから再び上昇した。
米国10年債利回りは、月前半に堅調な米雇用統計を受けて上昇したが、停戦合意報道に伴う原油安によりインフレ懸念が後退し低下した。月後半も低下する場面があったが、月末に堅調な求人件数が示され上昇した。

為替市場では、米ドル・円は円安、ユーロ・円は小幅な円高となった。米ドル・円は、月前半に堅調な米雇用統計を受けた金利上昇を背景にドルが買われ円安となった。月後半も、FOMCを受けた米国の年内利上げ観測の高まりにより円安傾向が継続した。ユーロ・円は、月前半は米雇用統計後のドル高からユーロが売られたが、円売りも同時に進行したため概ね横ばいで推移した。月後半はドル高の継続や、原油安を受けたECBの利上げ観測の後退などからユーロが売られた。

パフォーマンス上位5資産のランキングと実績

3.新規設定ファンドの動向

「設定額は前月比減少も設定本数は増加、単位型の条件付運用型ファンド(いわゆる仕組債ファンド)が設定額上位を占める」

6月の新規設定額は約520億円となり、前月(約1,260億円)から減少した。一方、設定本数は30本と前月(24本)から増加した。

新規設定ファンドのうち、設定額が最も多かったのは「アテネ債券/SMTAMグローバル経済コア戦略ファンド2026-06」(三井住友トラスト、約150億円)であり、2位は「GS社債/ROBOPRO戦略ファンド2026-06」(SBI岡三、約120億円)、3位は「シティグループ社債/One米国株式・金戦略ファンド2026-06」(AM-One、約100億円)となった。

設定額上位3ファンドはいずれも購入期間が限定されている単位型の条件付運用型ファンド(いわゆる仕組債ファンド)であり、3本合計で約370億円と新規設定額の約7割程度を占めた。いずれも海外金融機関発行の円建債券に投資し、満期時の元本確保を志向しつつ、参照指数に連動する実績連動クーポンで収益上乗せを狙う設計となっている。国内における金利上昇が債券投資への関心を高めた可能性があるほか、「守りながら攻める」という商品性も投資家の関心を集めた一因とみられる。

もっとも、これら仕組債ファンドへの投資には留意すべき点もある。参照指数がマイナスとなった場合でも実績連動部分がゼロになるのみで元本相当が確保される点は長所といえるが、元本確保はあくまで満期保有かつ発行体・保証体の信用力が健全であることが前提となる。足元では金利上昇に伴い既存の同種ファンドの基準価額が1万円を下回るケースも出てきており、期中の金利上昇による基準価額の下落リスクや複数の間接コストの存在などを認識しておく必要がある。

4位には「明治安田フィデリティ・セミコンダクター・ファンド(年2回決算・資産成長型)」(明治安田、約37億円)、7位には「明治安田フィデリティ・セミコンダクター・ファンド(毎月決算・予想分配金提示型)」(明治安田、約17億円)と、半導体テーマの新規ファンドがシリーズでランクインした。資金流入動向においても半導体関連ファンドへの資金流入が確認されており、新規設定においても投資家の半導体セクターへの根強い関心が反映された形となっている。

また、5位に「SMT先進国株式モメンタムファンド」(三井住友トラスト、約29億円)、8位に「SMT全世界株式モメンタムファンド」(三井住友トラスト、約16億円)がシリーズでランクインしており、モメンタム戦略を軸とした新規ファンドも設定されている。AI・半導体関連銘柄への資金集中を背景にモメンタム投資がパフォーマンスを上げやすい相場環境が続いており、こうした環境を踏まえた設定とみられる。

新規設定金額、設定本数の推移

※新規設定ファンドについては、ETF、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信

新規設定額上位10ファンド一覧

※ETF、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信。設定額は、設定日の純資産額

(三菱アセット・ブレインズ)

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