東証公式の解説本『ETFの常識』を読み解きながら、ETFの基本をひとつずつ押さえていくシリーズです。

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『ETFの常識』読み合わせ（4）　ETFで資産づくりを始めるなら？分配金・コア資産・積立投資・NISAで活用

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ETF総合解説本『東証公式ETFの常識（2026年5月版）』 発刊のお知らせ

ETFの魅力は、長期の資産づくりだけではありません。株式と同じように取引時間中に売買できるため、相場の状況に応じて機動的に動きやすい点も特徴です。『ETFの常識（2026年5月版）』では、機動的な売買、信用取引、貸株サービスといった活用法も紹介されています。

株式のように機動的に売買

ETFは上場商品であるため、株式と同じように取引時間中に売買できます。受渡スケジュールも国内株式と同一で、注文が約定した日から起算して3営業日目に代金を受け取ることができます。

市場の状況に応じてポートフォリオを見直したいときや、急な資金需要があるときにも、ETFは機動的に売買しやすい商品といえます。たとえば、相場の急変時に保有ETFを売却し、他のETFや株式、非上場の投資信託などに資金を移すといった使い方も考えられます。

信用取引を活用する

ETFは信用取引にも活用できます。信用買いを使えば、証券会社から借りた資金で自己資金以上の取引を行うことができます。また、信用売りを使えば、相場の下落局面で利益を得ることを狙うこともできます。

一方で、利益だけでなく損失も大きくなる可能性があります。信用取引をする前に仕組みを理解し、許容できる損失額をよく検討したうえで、無理のない範囲で活用することが大切です。

貸株サービスを活用する

ETFを保有しながら、そのETFを証券会社に貸し出すことで金利を受け取れる「貸株サービス」という仕組みもあります。投資家が保有するETFを証券会社に貸し出し、その対価として貸株金利を受け取るサービスです。貸株金利は銘柄ごとに設定され、定期的に変動します。

ETFを売却せずに保有を続けながら、貸株金利というインカムを得られる点はメリットです。一方で、貸株を行うと、そのETFの所有権が一時的に証券会社に移転します。貸株をしたまま、権利確定日が過ぎてしまうと、分配金を得られません。代わりに、配当金（分配金）相当額が得られます。ただし、証券会社によっては、権利確定日までに自動でETFを投資家の元に返却する設定が用意されています。また、貸株金利や配当金相当額は、一般に雑所得として総合課税の対象となり、確定申告が必要となる場合があります。貸し出し先である証券会社の信用リスクなどに注意が必要です。なお、NISA口座で保有しているETFは貸株サービスの対象外とされています。

まとめ

ETFは、機動的に売買したり、信用取引や貸株サービスを使ったりと、幅広い活用が可能です。ただし、信用取引や貸株サービスは、通常の現物取引とは異なるリスクや注意点があります。「何ができるか」だけでなく、「どんなリスクがあるか」まで理解しておくことが大切です。