インデックスとインデックス投信

世の中には、よくメディアで報道される「日経平均株価」や「NYダウ」といった株価指数が数多く存在します。株式市場の動きを表わすものとして非常に便利なわけですが、一方で、その動きを見たり聞いたりするだけにとどまらず、「実際に投資してみたい」というニーズが生まれるのは、ごくごく自然なことでしょう。
それを実現するには、日経平均株価であれば、指数を構成する225銘柄を買って保有すれば可能なわけですが、それには多額の資金と銘柄入替や配当の処理などかなりの手間がかかってしまいます。
では、どうすればいいのでしょうか。たとえば「投資信託」という金融商品の枠組みで、運用は日経平均株価の動きに連動することを目指す「インデックス投信を買うこと」がひとつの解決策になります。ただし、日経平均株価の値動きをとらえる手段は、それだけとは限りません。たとえばETF、指数連動型の仕組債、株価指数先物取引、スワップ取引、などさまざまな金融商品が存在します。その中でETFは特定の指数の動きに連動することを目指す「インデックス投信」に、「取引所で売買できる」という付加価値をつけた金融商品です。

ETFの本質と多様性

ところでETFに関連したメディアの記事で、その特徴として「わかりやすい、保有コストが低い、銘柄分散がされている」といった点が挙げられることが少なくないのですが、これらの特徴はすべてのETFに当てはまるものではありません。たとえば原油の先物価格から作られた指数への連動を目指すETFは、「指数の仕組みが複雑なためわかりづらく、保有コストはあまり低くなく、銘柄分散はされていない」と言えますが、これもETFであることに違いはありません。一部の例外を除きETFに共通する特徴は、「特定のインデックスへの連動を目指すこと、投資信託という形式の金融商品であること、そして取引所で売買できること」の三点であり、具体的にETFを選択する際には、その三つの観点から導かれるメリット、デメリットをよく理解することが大切です。

大事なのは、インデックスの選択とその配分

重要なのは、投資を行う上での選択と判断の順序を意識することです。まず運用目的と予算を決め、次にその目的の実現がはかれそうなインデックスを選びます。これは簡単なことではありませんし、その選択こそが投資の成果（リターン）を決定づけると考えられるので慎重に選ぶ必要があります。なにも一つのインデックスにこだわる必要はなく、複数のインデックスを組み合わせた分散投資によりリスクの低下をはかることもできます。投資には、常にリスクとリターンをともないますが、リターンのうちには売買コストと保有コストという「マイナスのリターン」も考慮せねばなりません。
いずれにせよ、ETFはインデックス投資を行う場合の便利なツールであり、取引所で売買できるという付加価値のある商品です。この付加価値を認識しておくと、「インデックス投信」か「ETF」かという使い分けに、あまり時間をとられなくなります。その説明はまたの機会に。

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