松井咲子「投資はじめます!」

松井咲子の「投資、はじめます!」Vol.2

松井咲子が驚き!一生に必要なお金…足りない!?

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連載第1回で「お金を敬遠せずに学んでいきたい!」と意気込みを語った松井咲子さん。「30歳で結婚して35歳で子どもの出産を経て、おばあちゃんになったら孫にお小遣いをあげたい…」そんな将来を夢見る彼女に必要なお金はどれほど? 今回のテーマは「人生にかかるお金」について。

「結婚」「出産」にはいくらかかるのか?

まずはみなさんと松井さんに質問。結婚にかかるお金、どれくらいかわかる?

「今27歳だから、30歳まで意外と時間ないんですよね~。結婚するのに……けっこうかかると思います! う~ん、500万円?」

「お、いい線ですね(笑)。挙式・披露宴の費用は平均359.7万円(※1)。結婚に伴っての引っ越しや新生活の準備も加わるとかなりの金額になります。その先に出産するなら、子育てはもっとかかります。私にも子どもがいますが、どんな出産スタイルを選ぶかで金額も変わってきます。一般的にはだいたい50万円ほど。そしてもちろん教育費も。幼稚園から大学までオール公立で1000万円くらい。私立ならその2倍はかかります」
※1:リクルートマーケティングパートナーズ ブライダル総研調べ 2016年全国平均

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こう教えてくれたのは、テレビや雑誌で活躍するファイナンシャルプランナー・高山一恵さん。ファイナンシャルプランナーとは、人生に寄り添って様々なお金のやりくりについてアドバイス&サポートする仕事のこと。

松井「そんなに!  親に申し訳ない気持ちが出てきました。私は、地元の合唱団とか、ピアノのレッスンも幼稚園から週イチで通っていました……。もし自分が親になったらそのお金どうやって用意するんだろうってちょっと考えちゃいますよね」

松井さんの場合、小さいころから音楽教育を受けて育ってきた。同等の教育を受けさせようとすれば、一般的な教育費+αの出費を考えなければいけない。

高山「習い事のみならず、中学や高校受験の際に塾に行ったりしても、かなりかかりますよ」

松井さんの世代なら、平均年収は400万円前後。でも「給料は上がっていく」…は、もう昔の話?

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出費について考えるのも重要だが、収入についても考えてみよう。年間の給与、とくに松井さんと同年代の27~28歳くらいがどれくらいの収入かというと…。
高山「正社員で平均400万円くらい。男性が410万円、女性が380万円くらいですね」
芸能界は浮き沈みがある一方、サラリーマンは安定している…というのは今や昔の話。近年では同じような不安定さもあるという。

高山「昔は働けば給料が上がっていきましたが、今は必ずしもそうは言えない時代。終身雇用も減り、給与は上がっていくというより“横ばい”というケースもあるでしょう。だから今は共働きが一般的ですね」

松井「私の両親も両方働いています。だから私も、旦那さんを支えながら、お仕事は続けていきたいと思っていますね」

伸びていく平均寿命…。年金生活でも貧困リスクあり!?


こうして65歳で定年を迎え、年金生活に突入、あとは安泰! というのも、これまた昔の話。今の若い世代は、65歳からの年金給付金をどれくらい受け取れるのだろうか?

高山「お父さんがサラリーマンでお母さんが専業主婦のご家庭なら、現在は月21~22万円くらいですが、経済状況の急激な変化などで支給額が減少することもありえます。だから世代を超えて、みんな漠然とですが老後を不安視していますね」

こうした情勢もあって、高山さんの元に訪れる多くの人の悩みのひとつが、老後資金なのだとか。

高山「老後の衣食住の基本生活のために、資金2000~3000万くらいは必要というデータもあります。しかも、かつての60歳に比べていまの60歳は、カラダ年齢で10歳くらい若返っているとも言われます。平均寿命もどんどん長くなっていて、近い将来日本人女性の平均寿命は90.13歳になるという試算もあり、いわゆる定年後の過ごし方はこれからますます重要になるわけです」
松井「えっ、そうなんですか!?  確かに今は皆さん、年を重ねてもアクティブじゃないですか。私も老後はしっかり楽しみたいです」

長生きするほど、お金が足りなくなるリスクもあると言うこと。そのために備える一つの手は、蓄えと資産運用。次回は、「お金を増やす」という投資の基本的な考え方について学んでみよう!


【Tips】
~今回学んだ初心者向けキーワード~

ファイナンシャルプランナー
人生にかかるお金のアドバイスや計画を立てる、“一生のお金のパートナー”。家計に係る金融、税制、不動産、住宅ローン、保険、教育資金や年金に至るまで、幅広い知識でサポートしてくれる存在(日本FP協会ウェブサイトより)。

年金
日本に住んでいる20歳以上60歳未満のすべての人が加入する「国民年金」と、会社などに勤務している人が加入する「厚生年金」の2種類を総称して「公的年金」と呼ぶ。これに上乗せして、国民年金基金や確定拠出年金などの「私的年金」と呼ばれる年金もある。

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