ユーザーの半数は、20～30代の投資若年層!?
10万円からスマホでスタート「THEO」人気の秘密
自分自身で株やETF（上場投資信託）を売買するのではなく、その人の目的やスタイル、投資における目標に応じて、AIが運用してくれたり、アドバイスをくれたりする「ロボットアドバイザー（通称ロボアド）」。すでに色々なサービスが市場に出ているが、その実態はどんなものなのだろう。投資初心者にとっては、手軽に始められそうな反面、本当にロボに任せていいのか不安もあるはずだ。
そこで今回は、2016年2月にローンチされたロボアド「THEO[テオ] 」について、提供会社であるお金のデザインの北澤直氏に詳細を聞いた。
■5つの質問で投資方針を分析し、あとは自動運用
THEOは、日本国内の「投資一任型」とされるロボアドにおいて、預かり資産額が上位の人気サービス。「これまでに無料診断を26万人以上が体験し、現在は1万以上の口座が稼働している」と北澤氏はいう。
「投資一任型」とは、投資運用業者が、ロボアドで提供される顧客の運用志向に基づき、顧客に代わって投資運用するもの。THEOも、最初にウェブ上から5つの質問に答えて、個人情報や契約締結の郵送、指定口座への入金を済ませれば、運用が開始される。以後は作業も発生せず、運用の成り行きをスマホなどで見守るのみ。10万円から運用可能で、北澤氏は「プロの資産運用を、少額からスマホで簡単に行えます」と語る。なお、解約禁止期間などはなく、スマホなどからいつでも運用をストップできる。
では、具体的にどんな運用をするのだろうか。まず5つの質問では、「年齢」「資産運用の経験」「投資した資産が値下がりした場合の考え方」などを聞く。そこから「ユーザーが資産運用に何を求めるかを分析し、その方針にあったポートフォリオを作成します」（北澤氏）という。
「THEOで運用するのは、米国上場の海外ETFのみ。より広い地域で細かく分散投資をするのがTHEOの目的であり、そのためにこの方法を選択しています。なおユーザーは、3000万円以下の運用であれば預かり資産額の1％を年間運用報酬として支払う形です。その他のコストはかかりません」（編集部注：3000万円を超える部分には0.5%）
■若年層が投資のスタートに選ぶケースが多い
THEOの資産運用は、株中心の「グロース」、債券中心の「インカム」、実物資産中心の「インフレヘッジ」という3つのポートフォリオで形成され、それぞれ細かくETFを組み合わせて国際分散投資を行う。グロースならメキシコ株や中国の大型株など幅広い地域のETFが組み込まれており、最大30種類を超える組み合わせとなる。
そして、3つのポートフォリオの割合を、質問で判明したユーザーの運用志向に合わせて調整していく。トータルでは231通りの組み合わせがあるという。
「市況に合わせて、リバランスは毎月、リアロケーションは適宜実施しています。リバランスは3つのポートフォリオの割合を保つために行い、各ポートフォリオの中のETF構成を組み替えるのがリアロケーションです。たとえば、イギリスのEU離脱の際は、グロースとインフレヘッジは値下がりしましたが、インカムは値上がりしました。こういった場合には逆相関が働き、インカムの割合を上げるなどの調整が行われます」
気になるのはこれまでの運用実績だが、同社公表では81.4％のユーザーが6％以上の収益率を確保しているとのこと（※）。同調査では、ユーザー満足度も8割を超えているようだ。
※THEO1周年記念HPより。2016年12月1日基準日の円建てで見た収益率データ。追加の入金をしたことがない全てのユーザーの運用開始以来の運用成績。
ちなみに、ユーザーの半数以上は20～30代で、およそ9割が投資未経験者。預け金額も10万円が約4割と、少額なのも特徴だ。
「投資に興味のなかった人がTHEOをきっかけに資産運用を始めてもらえれば本望です。そういったサービス設計をしてきましたし、投資教育としてユーザーにニュースレターなども配布しています。現在はスマホで完結できる手軽さが軸になっていますが、今後はもう少し説明が欲しい方向けに、地方の銀行などと連携してフォロー強化する形も考えています」
若い初心者が、投資の入り口として手軽に始められる。THEOはそんな位置付けのロボアドといえそうだ。
（有井太郎）
【THEOのデータ】（2017年3月31日現在）
・サービス開始 ：2016年2月
・口座数 ：1万2件
・利用者層 ：20～30代中心
・預かり資産額 ：約50億円（2017年12月末時点。投資顧問業協会公開データより）
・サービスタイプ：投資一任運用型
・投資対象 ：米国上場ETF
・最低投資額 ：10万円～
・手数料 ：3000万円までは預かり資産運用額の1％、3000万円超からは0.5％（年率、税別）
※記事の内容は2017年4月19日現在の情報です