プロ的銘柄探し③
「ボトムアップ」「トップダウン」で好きな銘柄を見つけよう
提供元：One Tap BUY
著者：三好 美佐子（One Tap BUY）
前回の記事でご紹介した「定性分析」ですが、プロの投資家がやっている「定性分析」を「ボトムアップ」で実行するのは、個人投資家にも無理なくできます。
● 本当にできるの？ プロ並みの銘柄探し「ボトムアップ」
「楽天市場やアマゾンで、ついついポチっちゃう人」は、そのサイトがどんなサービスをしていて、どんなに便利で、どんな広告をしているか知っています。「ニトリの前を素通りできない人」が、ニトリの魅力、客足、駐車場の混み方など、その企業の収益性の徴表をだいたい分かっています。
自分がその企業に感じている魅力（使っているのだから、必ずあるはずです）、それが、将来にもつながり、まだこの会社は収益を上げそうだな…と感じれば、その銘柄を買いの候補にしてよいのです。
因みに、米国株はCEOの影響力が非常に強いため、アマゾンの「ジェフ・ベゾス」、グーグル（アルファベット）の「ラリー・ペイジやサーゲイ・ブリン」、フェイスブックの「マーク・ザッカーバーグ」の発想や実行力などに魅せられて投資する人も少なくないですし、実際、彼ら自身が収益力の源でもあります。
日本でも、ユニクロ（ファーストリテイリング）の「柳井正氏」、ソフトバンクの「孫正義氏」、ヤフーの「宮坂学氏」、楽天の「三木谷浩史氏」など、少なからず個人の発想や行動力が企業の収益をもたらす面々もいらっしゃいますので、そんな銘柄探しもよいのではないでしょうか。
株式投資は、その会社のオーナーになることです。
投資している先には、その会社の店舗や工場があり、毎日、そこに働く人がいますから、株式を持つことで、資金面でも精神面でも応援していくことになります。
その企業の株式を持っていて、将来、「最近、あのハンバーガーショップは空いているなぁ」とか「あの牛丼チェーン店も飽きられてきたかな…」といった実感を持てるのも消費者ならではですし、そんな変化を感じれば、売却を考えるきっかけにもなります。
まずは、自分の生活、趣味、興味などから企業を探してみてください。
それでいいのか？ はい、それでいいのです。
ただ、気を付けていただきたいのは、投資金額です。
株式なので値下がりすることもあります。値下がりしても生活に困らない、また、持ち続けても支障のない金額で投資することは鉄則です。One Tap BUYのように、株式を小口化して買えるインフラがありますので、是非トライしてみてください。
では、特に身の回りにこれといった企業が見つからない人はどうしましょうか？
● 個人でもできる「トップダウン」方式！
個別の企業に着目して、愛情から発生するのが「ボトムアップ」方式ですが、ピンポイントで銘柄が見つからない人は、高い目線からの「トップダウン」方式で探していきましょう。
これは、ズバリ、連想ゲームです。今、気になる社会現象はありますか？
環境破壊が気になります。→ 環境破壊といえば、CO２の排出量 →CO２といえば、自動車の排気ガス →ガソリンを使わない電気自動車が注目されるのでは → 米国で言えば「テスラ」→テスラ向けにリチウムイオン電池の生産で「パナソニック」か？
といった具合に、物理的なつながりを見つけていく方法があります。インターネットが発達した現代では非常にやりやすい方法です。テーマから、どんどんネットサーフィンしてみてください。
企業の名前にたどりついたら、その企業について少し考えてみてください。できれば、なるべく知っている企業が良いです。
嫌いな企業はやめておいた方がよいでしょう。短期の相場変動にも負けずに長い付き合いを前提としますから。
それでいいのか？ はい、それでいいのです。
これは、立派に「テーマ投資」です。テーマが外れたり、連想が間違っていることもありますから、くれぐれも投資金額は無理なく。
テーマを設定する時は、なるべく長期で、データの確実性が高いものが良いでしょう。
例えば、高齢化や少子化（人口統計）をもとにした連想、中国やインドネシアなど新興国の成長をもとにした連想など。逆に、2020年オリンピックなど期限が決まっているものは、イベントが終わると相場も落ち着きます。その前にもう株価に成長を織り込んでしまっていることもあり、なかなか難しくもあります。
また、相場格言で「国策に売りなし」と言われています。
これは、「国を挙げて取り組む問題解決は、国の大きな資金をもって実施されるため、それに使われる企業は収益が上がると強く期待されて株価が下がりにくくなる」ことを伝えています。国策を拾うには、国が発表すること＝テレビでのニュースなどをよく見ていれば大丈夫です。
例えば、アベノミクス「第一の矢」として挙げられた「大規模な金融緩和」からは、日本のマイナス金利政策が実施され、そのため円安に展開し、トヨタなど輸出企業中心に株価が上がりました。
ただ、こういったテーマ投資は、業種が絞られることが多く、往々にして業種が偏りがちになったりもします。そこは、多くの専門家からリスクを指摘される点となっています。
そこで、新しい視点として注目したいのが、企業の収益力に着目した銘柄探しです。
（次回に続く）
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