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投資先を見極める指標のひとつ!

高い国はどこ?「物価」の基礎知識

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投資信託やETFの種類にある「新興国」や「先進国」などの投資先。投資を検討するにも、さまざまな判断材料が必要だが、そのひとつとして覚えておきたいのが、各国の物価だ。基本的に、好景気な国は、物価が落ち着いて上昇していく。そんな指標としての物価に関する基礎知識を解説していこう。

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一般的に、物価は需要と供給の関係から上昇・下落する。世の中でお金が上手く回る“好景気”の場合、需要が増加するため、必然的に物価が上昇することになる。この物価上昇が続く状態が、インフレ。一方、“不景気”の場合、供給に対して需要が少なくなるため、物価が下落するデフレとなる。

ただし、需要の増加ばかりが物価上昇の原因ではない。例えば、「コスト・プッシュ・インフレ」は、企業が物やサービスを提供するために必要なコストが増大するために起こる現象だ。

よって、「好景気なら、物価が上昇する」とは言えるが、「物価上昇しているから好景気」とは言い切れない。あくまで物価上昇は好景気のサインのひとつとして考え、その背景を考えることが必要なのだ。

では、どのように物価の昇降を判断することができるのか?その方法のひとつが、「消費者物価指数(CPI)」だ。

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消費者物価指数は、「経済の体温計」とも呼ばれる。経済活動が活発となり需給がひっ迫してくると上昇率が高まり、経済活動が停滞し需給が緩むと上昇率が低下する傾向があるからだ。1946年以降、品目を変えながら、継続して計測されており、総務省統計局が一般公開しているサイト「E-stat 」からデータをみることができる。

総合指数(=物価全体の動きを総合した指数)をグラフ化してみると、日本の物価は、バブル崩壊までは右肩上がりに上昇、その後、ほぼフラットに安定した物価になっている。ただ、細かい数値を見ると、1990年代後半以降、ややデフレ傾向にあったものの、2010年を境にややインフレ傾向が見られる。

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黒線が、OECD加盟国全体の平均インフレ率。2018年時点でインフレ率が高かったのは「アルゼンチン」「トルコ」、「南アフリカ」の順。アルゼンチンに至っては、48%以上のインフレ率となっている。一方、インフレ率が低かったのは、「アイルランド」、「デンマーク」、続いて「日本」となっている。いずれもマイナスは免れているものの、平均である3.70%とは乖離がある。これを見ると、日本のインフレ率は各国と比べても低調であることがわかる。

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