「データから考えよう」
金融知識と、金融資産の保有額・年収との関係から考える
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
日本証券業協会・2020年個人投資家の証券投資に関する意識調査によると、調査項目のひとつである金融知識問題（全3問）の正答数と金融資産保有額の多寡、年収の高低には相関があるという結果となっています。
グラフを見ると、金融知識―高（3問正解）の人の金融資産平均保有額は約1900万円、平均年収は約466万円と、全体平均（金融資産保有額約1610万円・年収約423万円）を上回っています。
※金融資産平均保有額、平均年収については小数点以下切り捨て
設問は○×形式。正答は、1問目：〇、2問目：×、3問目：〇です。
設問の正答率から、金融知識―中・金融知識―高の差は、3問目の金利と債券価格の関係の正誤だと想像できます。他の2問（リスクリターンの関係、分散投資効果）は直観的に理解しやすい項目ですが、金利と債券価格の関係は日常生活や通常の仕事ではなじみがないので正答率も48.1％と最も低くなっています。
ただし、金融について学んだことのある人であれば、金利と債券価格の関係については、初歩的なところでもあり、なんなく全問正答にいたるのではないかと予想されます。
これらのデータ結果から考察すると、資産や収入に余裕があると、その分を投資や新たな消費行動に回そうとすることから、その時に金融について学び始めることで、資産・収入の差が金融知識の差につながっているとも考えられます。
将来に備えた資産形成は誰にとっても必要とされています。将来のしかるべき機会に備え、事前に金融について学び、準備をしておけば、きっと、タイムリーに投資をスタートさせることができるでしょう。
また、日本でも2022年4月より高校の家庭科で投資信託を含む基本的な金融商品の特徴や資産形成についての授業が始まります。今回の設問レベルであれば、誰しもが金融知識―高となり、結果、資産・収入と金融知識との間に相関はなくなっていくのではないでしょうか。そして、数年後には基本的な金融知識が多くの人に備わっている時代となると予想されます。
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