初心者向け投資信託の選び方3つを紹介！つみたてNISAも活用しよう
初心者向けに投資信託（ファンド）の選び方を3つ紹介します。豊富なラインアップから選ぶには、投資信託の仕組みや種類を理解することも大切です。
あわせて、つみたてNISAを活用するメリットとデメリットについても解説するため、投資信託を始めたい方や選び方で悩んでいる方は参考にしてください。
選び方 1. コストに注目する
投資信託は、ファンドによってかかるコストが異なります。コストに注目して購入するのが選び方のポイントのひとつです。
ちなみに、コストは、ファンド購入前に渡される投資信託説明書（目論見書）に主に記載されています。また金融機関によっては、オンライン上でも目論見書を確認可能です。
ここから投資信託にかかる3つの費用とその費用を抑える方法について解説します。
投資信託にかかる3つの費用
投資信託で運用するにあたって、販売手数料（購入手数料、申込手数料）、信託報酬（運用管理費用）、信託財産留保額といった主に3つの費用がかかります。
販売手数料とは、投資信託を購入する際に販売会社に対して支払う手数料です。手数料には、別途消費税が課されます。
信託報酬とは、投資信託を運用・管理してもらうための費用です。運用期間中は、投資信託の残高から毎日差し引かれます。
信託財産留保額とは、投資信託を途中で換金（中途解約）する際にかかる費用です。中途で換金することに対するペナルティの要素を持っており、解約代金から一定額が差し引かれます。
費用を抑える方法
販売手数料は、販売会社によってさまざまです。その中で、「ノーロード」に分類されるファンドを選べば、販売手数料がかかりません。
信託報酬も投資信託の種類によってさまざまですが、運用手法が複雑な投資信託は比較的高い傾向にあります。後述しますが、日経平均株価やTOPIXなどの指標に連動したインデックスファンドは商品性がシンプルであるため、信託報酬率も抑えられる傾向にあります。
そして、信託財産留保額については、設定されていないファンドも多く、それらを選べば、途中で換金する際のコストも抑えられます。
選び方 2. 自分の運用スタイルに合わせる
手数料に注目するだけでなく、自分の運用スタイルに合わせて投資信託を選ぶことが大切です。
投資信託の運用スタイルには、主にインデックス運用とアクティブ運用の2種類あります。インデックス運用は主に株価や債券価格などの指標に連動するスタイルで、一方のアクティブ運用は指標を上回る成果を目指すスタイルです。アクティブ運用の方が利益を求める分、信託報酬が高い傾向にあります。
また、ファンドによってリスクやリターンの大小も異なるので、自身のリスク許容度に応じて選びましょう。
ここでは、バランス型、国内株式型、債券型の特徴を理解しておきましょう。
「バランス型」は複数の資産に投資する
バランス型とは、日本国内や海外の株式、債券など複数の資産に分散させる投資信託です。異なる資産や地域を組み合わせた分散投資により、主に価格変動のリスクを軽減できます。
どのタイプを選べば良いか決めきれない方や初心者は、まずバランス型を選ぶ方法もあります。ただし、さまざまな資産が含まれているため、自分では基準価額の増減要因が掴みにくい点に注意が必要です。
「国内株式型」は情報を追いやすい
国内株式型とは、日本国内で取引されている株式を組み入れて運用する投資信託を指します。バランス型と異なり、指標となるものがわかりやすいため、自分でも新聞やインターネットなどを通じて情報を追いやすいです。
一方、比較的リスクが高い点に気をつけておかなければなりません。ただし、組み入れられる株式を発行する会社規模や財務内容などによってリスクの度合いは異なります .
「債券型」はリスクを抑えられる
債券型とは、国や地方公共団体、企業などが発行する債券を対象とした投資信託です。株式型と比べると緩やかな値動きのため、大きなリターンが期待できない分、比較的リスクを抑えられます。
ただし、債券型であれば一律に低リスクというわけではありません。例えば新興国の債券を高い割合で組み入れているファンドは、一般的な国内株式型のファンドよりリスクが高いという考え方もできるため、注意しましょう。
なお、海外債券を対象にする場合、為替レートによって価格変動する為替リスクにも注意が必要です。
選び方 3. 基準価額や純資産総額を比較する
日々変動する基準価額と純資産総額などの指標を、運用会社のホームページや新聞などを通して比較し選ぶのが、3つ目の方法です。初心者でも、基準価額や純資産総額を見れば各ファンドの状況を把握できます。
ここでは、基準価額や純資産総額に加え、重要な指標である騰落率とトータルリターンについても確認していきましょう。
基準価額とは
基準価額とは、運用の成果によって変動する投資信託の一口あたりの値段のことです。基本的に1日に1回公表される点が株価と異なります（取引所で取引される投資信託の上場投信（ETF）や外国籍の投資信託など一部例外はあります）。
基準価額は、純資産総額を総口数（ファンドの受益者が保有する口数の合計）で割って算出可能です。分配金が支払われると純資産総額が減少するため、あわせて基準価額も下落します。
基準価額を見れば投資信託の一口あたりの購入価格を知ることはできますが、他と比較して割高か割安かまでは断言できません。該当投資信託の好不調を理解するためには、後ほど紹介する騰落率もあわせて確認することが大切です。
純資産総額とは
純資産総額とは、運用する株式や債券などの時価総額に利息や配当金などを加え、運用費を差し引いた金額です。純資産総額はファンドの規模をあらわしており、対象の投資信託にどれだけの金額が集まっているかを把握できます。
純資産総額が小さすぎると運用の継続が困難となり、繰り上げ償還される可能性があるため、ほかのファンドと比較して小さすぎないかの確認をしておいたほうがよいでしょう。繰り上げ償還されてしまうと、長期運用ができなくなるうえに、含み損を抱えていたらその時点で損失が確定してしまいます。
騰落率やトータルリターンも重要
騰落率とは、直近1カ月、3カ月、6カ月、1年、3年などの期間における基準価額の変動を示す指標です。
騰落率が良い投資信託が必ずしも今後も上昇するとは限りません。「上昇中だからこそまだ上昇するはず」「下落中だけれどもそろそろ持ち直すだろう」といったことを自分で判断することがポイントです。
運用成績を表すためにトータルリターンが用いられることもあります。トータルリターンとは、一定期間での分配金込みの基準価額の騰落率を年率で示したものです。ある時点で購入していれば一定期間内にどれほど儲けられたか（損をしたか）がわかります。
投資信託にはつみたてNISAがおすすめ
投資信託を始める際、つみたてNISAを検討しましょう。つみたてNISAとは、2018年1月に開始した少額からの投資を支援する非課税制度です。
つみたてNISAを利用すれば、対象投資信託の保有期間中に得た分配金や売却益が購入後20年間は課税されません。
ここで制度の概要や、メリットとデメリットを解説します。
つみたてNISAの概要
つみたてNISAは日本在住20歳以上の方が利用でき、投資信託への投資から得られる分配金や譲渡益が非課税となる制度です。毎年40万円までであれば、つみたてNISAで対象の投資信託を購入できます。
2018年から2042年までに制度を利用して購入したファンドが対象です。非課税枠を適用するためには、NISA口座を開設して口座内でつみたてNISAを選択しなければなりません。
つみたてNISAのメリットとデメリット
主なメリットは、分配金や売却益が非課税となる点、少額から始められる点などです。また、一度に購入せず積立で少しずつ購入するため、価格が高いときは少なく、安いときは多い量を購入することから、結果的に1株当たりの平均購入コストが下げられるというメリットもあります。
デメリットは、つみたてNISAで損失を出した際に他の運用益と通算（損益通算）できない点です。また、つみたてNISAで選べるファンドは限定されています。選択肢が限られている点はデメリットの反面、対象となるのは販売手数料がゼロ（ノーロード）である、信託報酬が一定の基準を満たしているなど、金融庁が長期の積立・分散投資に適していると判断したファンドなので、初心者には安心でしょう。
投資信託の選び方を理解してかしこく運用
初心者が投資信託を選ぶ際には、コストや自分の運用スタイル、ファンドの特徴、純資産総額などに注目することがポイントです。また、つみたてNISAという制度を利用すれば、少額の投資信託積立を非課税で始められます。
これから、投資信託購入を検討している方は、投資信託の選び方や各ファンドの特徴を理解してかしこく運用しましょう。
ライター：Editor HB
監修者：鈴木 靖子（ファイナンシャルプランナー、AFP認定者）
監修者の経歴：
銀行の財務企画や金融機関向けサービスに10年以上従事。企業のお金に関する業務に携わる中、その経験を人々の生活に生かすためFP資格を取得。現在は金融商品を売らない独立系FPとして執筆や相談業務を中心に活動中。フリーランスがお金の知識を持つことの大切さを実感しており、フリーランス向けマネーブログを運営している。