2022年度より金融教育が高校の学習指導要領に組み込まれた。学校で資産形成にまで踏み込んだ授業が行われることになるが、既に高校を卒業してしまった会社員は生徒時代に金融商品に関して教わる機会はあったのだろうか？ 全国の20〜40代の会社員732人を対象に調査した。

Q. 高校までに金融商品のことを教わる機会はありましたか？

あった 12.2％
なかった 79.1％
覚えていない 8.7％

高校までで金融商品について教わったことのある会社員は12.2％の少数にとどまった。

世代別に見ると、20代で21.0％、30代で10.3％、40代で5.5％の人が高校までに金融商品のことを教わっていた。

投資経験のある会社員に限定すると、21.5％が金融商品のことを高校までで教わっていた。生徒時代の教育は社会に出てからの実践につながっていると言えそうだ。

教わる機会があった人に、どのような形で教わったのかを訊いた。

Q. どのような形で金融商品のことを教わりましたか？（複数回答）

家族に教わった 50.6％
学校の授業の一環として教わった 64.0％
学校の課外活動で学ぶ機会があった 11.2％
商業学校など、金融を取り扱う学校へ通っていた 6.7％
その他 0.0％

「学校の授業の一環として教わった」が最多で64.0％だった。「家族に教わった」も50.6％と半数以上を占めている。

授業の一環として教わった人を世代別に見ると、20代で68.6％、30代で62.5％、40代で50.0％であった。学校の授業で金融商品を教わる機会はじわじわと増加しているようだ。

Q. 金融商品のことを教わって良かったと思いますか？

良かった 94.4％
良くなかった 1.1％
どちらともいえない 4.5％

高校までで金融商品のことを教わった人の94.4％が教わって良かったと考えている。教わる機会があった人は多くないが、教わった人の満足度は非常に高いようだ。

Q. 前問のお答えの理由を教えてください。

【良かった】
「社会経済の成り立ちや仕組みが良く分かったので」（男性、40代）
「お金に詳しくなり賢くなったから」（男性、30代）
「勉強になって得してる」（女性、20代）
「あまり日常生活では分からないことだから」（男性、20代）
「考え方が広がるから」（女性、20代）
「一通りの学習ができたから」（女性、30代）
「早くからお金について考えることができる」（男性、40代）
「お金の大切さを学ぶことができたからです」（女性、40代）
「社会勉強になったから」（女性、30代）

【どちらともいえない】
「授業が身になっていないから」（女性、40代）
「主に金融ローン地獄みたいなビデオを見ただけなので、もっと他のことも教えて欲しかった」（女性、40代）
「そのときは、よく理解できなかった」（男性、40代）

「良かった」理由としては、「社会の理解につながった」点や「お金のことやお金の大切さが学べた」点を挙げる人が多い。

「どちらともいえない」人は、「身につかなかった」と感じていることが多いようだ。必要性は理解できるものの、成果として実感できなかったことで「どちらともいえない」という回答になるのかもしれない。

「良くなかった」という人からは有効な回答が得られなかった。

金融商品について教わる機会がなかった人にも、教わりたかったかを訊いた。

Q. 金融商品のことを教わりたかったと思いますか？

教わりたかった 72.8％
教わりたくはなかった 10.4％
どちらともいえない 16.8％

金融商品について教わりたかった人が72.8％と多数を占めた。

投資経験者では83.0％、投資未経験だが関心がある人では73.2％、投資に関心がない人では53.8％が「教わりたかった」と回答している。投資を実践している人は金融商品に関する教育の必要性を痛感しているようだが、投資に関心を持たない人であっても過半数は教わる機会があれば良かったと考えていた。

Q. 前問のお答えの理由を教えてください。

【教わりたかった】
「今、知識がなくて苦労している」（女性、40代）
「投資は始めるのが早ければ早いほど有利だと思うから」（男性、30代）
「小さい頃から経済活動のことを知ることは良いことだと思うから」（男性、40代）
「何も知らないで何もできないでいる時間が長すぎた。時間はお金を増やすのにとても大切なパートなので、もっと早く手をつければもっとお金は増えていたと思うから」（女性、40代）
「早期に知っていればバイトで貯めたお金を投資に回したかもしれないから」（男性、20代）
「自分で学ぼうとすると騙されたり、偏った知識しか得られなかったりする可能性があるから」（男性、40代）
「祖父母からもらったお金を無頓着に使ってしまい、今後悔している」（男性、40代）
「大人になって、失敗してからいろいろなことを知る。失敗なしで知る方がずっといい」（男性、40代）
「大人になってからだと勉強も難しく、授業で習っていたら今のような生活ではなかったと思うから」（女性、30代）
「早く学ぶことで、自分の判断能力以外、時間を武器にしてお金を働かせて増やすことが可能であると知ったから」（男性、40代）
「社会人になってお金について考えざるを得ない状況にもかかわらず、一人ではわからないことが多い」（女性、20代）
「今現在投資をしているのですが基本的な点がわかっていないと感じています。社会全体と投資との関係を勉強して教わっていたら基礎として活かせたのではないかと感じるからです」（女性、30代）
「欲しいものは自分で稼いで買う、というのが親の方針だったが、肉体労働（いわゆるアルバイト）以外で稼ぐ方法を知りたかった。学生の頃から投資とアルバイトを並行できれば、今もっと生活に余裕があったと思っている。お金の使い方もだが、無知は損だと思う」（女性、40代）
「商学部のある大学に入学したので、早く知っていたら、大学時代に専攻した分野をもっと深く理解できたと思うから」（女性、40代）
「自分から知識を取りにいかなければお金の勉強ができる環境が整っていない」（女性、30代）
「実生活に直接結びつく。難しい数学や、実生活に活用しない古文漢文なんかよりよほど大切」（男性、40代）
「高校卒業後すぐに社会人となる人もいるから社会でのお金の流れ方について大雑把でも知っていた方が良かったと思う」（女性、20代）
「とりあえず大学へ入ってから卒業後のことを考えるような、積極的でない人生は無駄。中学高校から自身の将来設計について考えを持つためにも、金融の知識はあるべきだと思う」（男性、40代）
「株式会社がどのようなものかなど実際社会人になってからしか実感出来なかったが、いきなり専門用語が出ても未だに分からないことの方が多い。少しずつでもなんとなくでも知識があった方が抵抗がない」（女性、40代）

【教わりたくはなかった】
「教えてもらっていても身になってないと思うから」（女性、20代）
「社会に出てからで良い」（女性、30代）
「興味がないから」（男性、40代）
「知っても仕方ない」（男性、40代）
「あまり数字が得意ではないから」（女性、20代）
「お金の話をあまり積極的にしたくはない」（男性、40代）
「高校で習っても何もその知識を使う場がないと思うから」（女性、20代）

【どちらともいえない】
「自分で意識しないと身につかない」（男性、20代）
「当時はお金について考えることなんて一切なかったから。思い返せば、それを学ぶ機会があっても良かったとは思いますが」（女性、40代）
「教わりたい、教わりたくない、ということではなく、当時はそのようなことが頭に全くなかった」（男性、40代）
「関心があったので自分で学んだ」（男性、30代）
「教えてもらっても私に関して言えば理解できるほど能力がなかったと思う。でも、ほかの人は理解できたと思うのでやったほうがよいかと」（女性、20代）
「知識はあったにしても、資金がなかったため。学業に専念していたため、余裕はなかった」（女性、30代）
「私の学生時代は今とは全く違う状況で、金融商品について学習したとしても得られた知識は今では全く役に立たない。経済は生ものと言われるだけあって、時代ごとに教育内容が変わることも想定され、学生向けの金融教育というのは本当に難しさを感じると考えている」（男性、40代）
「身になる話だとは思うが、学校のレベルに合わせてそこまで話すか、一般常識的な話だけの授業かは選べてもいいかなと思います」（女性、20代）
「自分で稼いだお金でないと意味がないと思うから」（男性、30代）
「この手の話の知識に乏しいので、知る機会があればよかったなとは思う。一方で、学生の感覚で投資の知識を入れると、お金の大切さを理解してない学生が大損しかねないとは思うので、どちらとも言えないと回答」（女性、30代）

「教わりたかった」という人の挙げた理由としては、「社会に出てから学ぼうとしても難しい」「もっと早くから投資を始めていたかった」といった切実なものが多かった。

「教わりたくはなかった」という人の意見には関心の薄さが感じられるものが多い一方で、「どちらともいえない」という人はかなり踏み込んで考えていることが少なくないようだった。

生徒時代に金融商品について教わったことがあった人は1割強にとどまり、「もっと早く教わっていれば…」という声が多かったが、学びに遅すぎるということはない。「東証マネ部！」でも金融商品やマネー全般に関する知っておきたい知識を初心者から中上級者向けまで多数掲載しているので、「学びたかった」と感じる人は今からでも是非活用してほしい。

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（三田祐介）

「あなたご自身に関するアンケート」
調査方法：インターネットによる調査
調査時期：2022年3月
調査対象：全国20〜40代の会社員
有効回答数：732件