GDPとは、国内総生産のことです。世界各国の景気を正確に反映する指標として、政治・経済などさまざまな場面で用いられています。

本記事でGDPとはどのような指標なのかを理解した上で、世界各国の数値を比較してみましょう。

GDPとは？

GDPは、国内の景気をより正確に反映する指標として使われます。ここから、GDPの概要について詳しく解説します。

GDPとは何の略？

GDPとは、Gross Domestic Productを略した用語で、「国内総生産」を意味します。具体的には、国内で一定期間内に生産されたモノや、サービスの付加価値の合計額のことです。

「付加価値」に注目した指標のため、GDPを確認すれば、対象の国が一年間に国内でどれくらいの儲けを出したか把握できます。

GDPの計算方法

GDPは、消費・投資・政府支出・輸出・輸入の額がわかれば計算できます。GDPの計算方法は、アルファベットを用いて、以下の数式で説明することが一般的です。

上記の数式からわかるように、対象国の消費・投資・政府支出が増加するとGDPも増加し、輸入が増加するとGDPは減少します。

また、GDPがGDE（国内総支出）やGDI（国内総所得）と一致する点も、経済を理解する上で大切な法則です。この法則を「三面等価の法則」と呼びます。

GDPに関する用語を理解する

GDPには、関連する用語がいくつもあります。ニュースやビジネスシーンで出てきたとき戸惑わないように「名目GDP」「実質GDP」「GDPデフレーター」の意味を確認しておきましょう。

価格変化を考慮しない「名目GDP」

名目GDPとは、実際の取引価格に基づいて算出されるGDPのことです。対象とする期間の付加価値を合計して算出します。

名目GDPは、物価変動の影響を受けやすい点が特徴です。たとえば、生産されたモノやサービスの価格が2倍になった場合、生産数量に変化がなくても名目GDPは2倍になります。

そのため、名目GDPを使い、インフレ状態にある国とデフレ状態にある国の経済規模を比較することは、難しいでしょう。

価格変化を考慮して調整した「実質GDP」

実質GDPとは、ある年の価格水準を基準とし、物価変動要因を取り除いて算出されるGDPのことです。物価が上昇し、販売数量に変化がない場合、名目GDPは上昇するにもかかわらず、実質GDPは変わりません。

モノやサービスの価格が変動することが、GDPの数値に影響を与えることを防ぐため、景気や経済成長を判断する際は、一般的に実質GDPを重視します。

実質GDP算出に必要な「GDPデフレーター」

GDPデフレーターとは、実質GDPを算出する際に、物価変動の影響を取り除くための指数です。GDPデフレーターが1より大きければインフレの圧力が強く、1より小さければデフレの圧力が強いことになります。

名目GDPと実質GDPにより、GDPデフレーターを算出する式は以下のとおりです。

たとえば、名目GDPが510兆円、実質GDPが500兆円の場合、GDPデフレーターは1.02です（510兆円 ÷ 500兆円）。

また、GDPデフレーターの数式から、以下の式を導き出せます。

つまり、インフレになれば（GDPデフレーター＞1）名目GDPの方が実質GDPより大きく、デフレ（GDPデフレーター＜1）になれば実質GDPの方が名目GDPより大きいです。

なお、インフレ（インフレーション）はお金の価値が下がり物価は上がること、デフレ（デフレーション）とはその反対に、お金の価値が上がり物価は下がることを意味します。

日本のGDPをチェック

ここから、日本のGDPをチェックしてみましょう。GDPに関するデータは、日本の内閣府やIMF（国際通貨基金）のウェブサイトから確認できます。

日本のGDP実額・成長率

内閣府のウェブサイトで、日本の年次GDP実額や四半期GDP実額を確認できます。2022年の年次GDP実額は、実質GDPが546.0兆円、名目GDPが556.5兆円です。実質GDPは、2015年を基準に算出しています。

経済状況を知るためには、GDPの実額だけでなく、GDP成長率にも注目しましょう。GDP成長率とは、ある一定期間と次の一定期間のGDPを比較し、その変化を％で示したものです。

2022年は、実質GDP成長率が1.1%、名目GDP成長率が1.3%でした。プラスのため成長はしていますが、数値は低く、伸び悩んでいることがわかります。

各国と日本のGDPとの違い

IMFのデータから、各国のGDPを確認できます。日本と各国のGDPを比較しやすいように、今回はUSドル基準の名目GDPに注目してみましょう。

2021年時点で、日本の名目GDPは約4.9兆ドルで世界第3位でした。第1位は米国（約23.0兆ドル）、第2位は中国（約17.7兆ドル）で、日本は大きく差をつけられています。

第4位は、ドイツで約4.3兆ドルでした。日本との差はそれほど大きくないことがわかります。

日本の1人あたり名目GDPを見てみると、実額の順位よりも低い第27位（約3.9万ドル）でした。このデータからは、日本の労働生産性がさほど高くないことが垣間見えます。

1人あたり名目GDPの第1位はルクセンブルク（約13.7万ドル）、第2位はアイルランド（約10.0万ドル）、第3位はスイス（約9.2万ドル）で、上位はいずれもヨーロッパの国です。実額で第1位の米国は、1人あたり名目GDPでは第7位（約6.9万ドル）でした。

参考：内閣府「国民経済計算（GDP統計）」
参考：IMF「World Economic Outlook Database」

GDPが変動する3つの要因

GDPが変動する主な要因は、以下の3つです。

1. 経済活動の活性化・低下
2. 人口の増減
3. 物価変動

各要因について解説します。

1.経済活動の活性化・低下

一般的に、経済活動が活性化すればGDPは増加し、停滞するとGDPが減少します。経済活動とは、スーパーで食品を買う、音楽配信のサブスクリプションサービスに加入するなど、モノの購入やサービスの利用に金銭のやり取りを伴うことです。

生産量が増えて労働者の給料がアップし、今まで以上に買い物にお金を回すようになれば（消費の増加）、基本的にその国のGDPは増加します。

2.人口の増減

国の人口の増減も、GDPを左右する要因です。1人あたりGDPに変化がない場合、人口が増えればGDPは増加、減ればGDPが減少します。

日本の1人あたり名目GDP（約3.9万ドル）が、ルクセンブルク（約13.7万ドル）に遠く及ばないにもかかわらず、実額で上回っているのは、人口が多いためです。日本には1億人以上いるのに対し、2021年時点でルクセンブルクの人口は約63万人です。

3.物価変動

名目GDPの場合、物価変動も影響を与える要因です。インフレで物価高の際は、名目GDPが増加し、デフレで物価安の際は名目GDPが減少します。

仮にある国が極端なデフレに陥り、物価が前年の2分の1になったとすると、名目GDPを元の水準に保つためには人口を2倍にするか、販売数量を2倍に増やさなければなりません。

GNIも国の経済規模を示す指標

国の経済規模を示す指標として、GNIを用いることもあります。GNP（国民総生産）という概念は1993年以降になくなり、GNIが代わりに使われるようになりました。

ここから、GNIとGDPの違いや、日本の数値について解説します。

GDPとの違い

GNIはGross National Incomeの略語で、国民総所得を意味します。GDPは「1年間に国内で生産されたモノやサービスの付加価値」であることに対し、GNIは「対象の国に居住する人が、1年間に国内外で得た所得の合計」である点が主な違いです。

そのため、GDPの実額から外国に居住する人が稼いだ所得を除き、日本に居住する人が海外で稼いだ所得を加えれば、日本のGNIを算出できます。

日本のGNI

総務省統計局の資料によると、2019年の日本のGNIは約5.3兆ドルで世界第3位でした。第1位は米国で約21.7兆ドル、第2位は中国で約14.3兆ドルです。

同年のGDPも、第1位が米国、第2位が中国、第3位が日本でした。上位3カ国を構成する国々がGNIとGDPで同じ点でもわかるように、基本的にGNIの動きはGDPに比例します。

参考：総務省「世界の統計2022 3-8 国民総所得（名目GNI、米ドル表示）」

GDPとは国内の景気を反映する指標

「国内総生産」を意味するGDPは、国内で一定期間内に生産されたモノや、サービスにおける付加価値の合計額です。GDPを確認することで、国内の景気を把握できます。

GDPが変動する主な要因は、「経済活動の活性化・低下」「人口の増減」「物価変動」です。今後は、なぜGDPが成長（停滞）しているかにも注目しながら、ニュースをチェックしましょう。

参考：内閣府「GDPとGNI（GNP）の違いについて」

ライター：Editor HB
監修者：高橋 尚
監修者の経歴：
都市銀行に約30年間勤務。後半15年間は、課長以上のマネジメント職として、法人営業推進、支店運営、内部管理等を経験。個人向けの投資信託、各種保険商品や、法人向けのデリバティブ商品等の金融商品関連業務の経験も長い。2012年3月ファイナンシャルプランナー1級取得。2016年2月日商簿記2級取得。現在は公益社団法人管理職。