どんなことを学ぶべき?

金融教育についてどう思う?

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資産形成や投資への意識が高まっている現代。2022年4月から高校での資産形成の授業が必須となり、子どものうちから金融について学ぶ機会が増えている。会社員は金融教育についてどのように考えているのだろうか。金融教育についての意識を全国の20~40代の会社員1,147人を対象に調査した。

Q1. 学校で金融教育を行うべきだと思いますか?

はい 75.8%
いいえ 13.0%
わからない 11.2%

学校で金融教育を行うべきか質問したところ、75.8%の人が行うべきだと回答した。大半の人は、学校で金融教育を行うことについて肯定的に捉えている人が多いことがうかがえる。

Q2.(「はい」と回答した人へ)どのようなことを学べるといいですか?(複数回答)

家計管理 54.8%
ライフプラン 65.1%
資産形成 66.7%
借金(ローン含む) 41.7%
詐欺、トラブル対処 45.1%
その他 0.7%

Q1で「はい」と答えた人に、どのようなことを学べるとよいか訊いたところ「資産形成」「ライフプラン」「家計管理」といった回答が多く寄せられたが、「借金(ローン含む)」「詐欺、トラブル対処」も40%以上と多くの人が望んでいることがわかった。

近年では、投資を行う人が増えている影響からか、資産形成との回答が特に多く、また、身近な生活に関わるライフプラン、家計管理についても学べるとよいと感じている人が多いのだろう。

その一方で、だからこそ発生する可能性が増える、詐欺やトラブルについて懸念している人も多いと感じる。自由回答では「税金」との回答が挙げられ、しくみが複雑な税金について学校で学ぶべきと考える人もいるようだ。

Q1で「いいえ」と答えた人に理由を自由回答で訊くと「自然に身に付くと思うから」「特に必要ない」といった回答が寄せられた。金融について学校でわざわざ学ぶ必要がないと感じている人も一定数いるようだ。

低金利が続いている現代において、資産形成や投資の知識を身に付ける重要性がさらに増すことが予想される。学校で正しい金融知識を学ぶことは、将来的に自立した生活を送ることや金融トラブルの回避に役立つだろう。

(藤田祐依)

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「あなたご自身に関するアンケート」
調査方法:インターネットによる調査
調査時期:2023年9月
調査対象:全国20~40代の会社員
有効回答数:1,147件

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