EBITDAとは？EBITの違いも会計知識のない方向けにわかりやすく解説
EBITDAとは、一般的に税引前利益に支払利息や法人税・減価償却費などを加えた値です。これを用いることにより、海外企業との比較がしやすくなります。ただし、設備投資による損失を見落としやすい点に注意しましょう。
本記事では、EBITDAとは何かを説明してから、計算方法を詳しく解説します。
EBITDAとは
EBITDAとは、企業の価値を評価する際に使われる指標のひとつです。“Earnings Before, Interest, Taxes Depreciation, Amortization”の頭文字から名付けられています。
それぞれの単語の意味は、以下のとおりです。
・Interest（利息）
・Taxes（法人税など）
・Depreciation（有形固定資産の減価償却費）
・Amortization（無形固定資産の減価償却費）
また、“Earnings Before”は上記を加算したり減算したりする前の利益を指します。
ここでは、EBITDAの定義・読み方や目的について確認していきましょう。
EBITDAの定義・読み方
一般的に、EBITDAの定義は、「税引前利益に支払利息・法人税・減価償却費などを加えた値」です。各項目を税引前利益に加えることで、支払利息・法人税・減価償却費を引く前の企業の利益を算出しています。
EBITDAの読み方は「イービットディーエー」 「エビーダ」「イービットダー」「イービッダー」などです。とくに決まった読み方はありません。
なお、EBITDAには、税引前純利益を使うこともあれば、経常利益や営業利益を使うこともあります。利益の種類について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
EBITDAの目的
EBITDAを使う目的のひとつが、企業価値評価です。とくに中小企業は上場企業に比べて株価に関する情報が少ないため、M＆Aなどの局面で対象企業の事業価値（EV）をEBITDAで割ったEV/EBITDA倍率を参考にすることがあります。
また、金融機関が融資の可否を判断する際に、EBITDAを使うこともあるでしょう。なぜなら、EBITDAで企業の返済能力をある程度確認できるためです。
EBITDAとEBITの違い
EBITDAは、EBIT（イービット）と混同されることがあります。どちらも企業価値評価に使われる指標ですが、構成される項目が主な違いとして挙げられます。
EBITは、“Earnings Before Interest and Taxes”の頭文字をとった言葉です。EBITには、EBITDAと異なり、“Depreciation（有形固定資産の減価償却費）”や“Amortization（無形固定資産の減価償却費）”に関する記載がありません。
つまり、EBITは減価償却費の影響を考慮していない指標といえるでしょう。そのため、EBITは主に起業したばかりの企業の価値を評価する際に用いられます。
EBITDAで分析するメリット
EBITDAを使って、企業を分析する主なメリットは、以下のとおりです。
・設備投資の影響を受けにくい
・海外企業と比較できる
それぞれ解説します。
設備投資の影響を受けにくい
設備投資の影響を受けにくい点が、EBITDAを使って企業を分析するメリットです。
例えば、本業から生じた利益を指す営業利益は企業の収益力を分析する際に役立つ指標ですが、現金支出を伴わない減価償却費が引かれています。減価償却費とは、設備投資などにかかった費用を便宜上一定期間に配分する会計処理のことです。大規模な設備投資をすると、減価償却費も高額になり、その分営業利益が圧縮されるでしょう。
営業利益と異なり、EBITDAは一度引かれた減価償却費をもう一度加えた指標です。そのため、EBITDAを参考にすれば、減価償却費の大小に左右されずに企業の収益力を分析できるでしょう。
海外企業と比較できる
海外企業と比較できる点も、EBITDAを用いるメリットです。EBITDAは世界で使われている指標で、会計基準の異なる国の企業とも比較できます。
金利や税率、減価償却方法は、国によってさまざまです。例えば、日本企業A社と同等の収益力を持つ企業でも、税率が高い国で活動していれば、当期純利益を比較した際にA社より収益性が低いと判断されるかもしれません。
EBITDAは支払利息・法人税・減価償却費をすべて加え直しているため、海外企業と比較する際に金利・税率・減価償却方法などによる影響を抑えられます。
EBITDAを計算する方法
ここからは、計算式や計算例などEBITDAを計算する方法を紹介します。
EBITDAの計算式
EBITDAの計算式はひとつではありません。どの「利益」を用いるかによって、いくつかの計算式があります。
主な計算式は、以下のとおりです。
1. EBITDA（円） = 営業利益 + 減価償却費
2. EBITDA（円） = 経常利益 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 減価償却費
3. EBITDA（円） = 税引前当期純利益 + 利息（支払利息 − 受取利息）+ 減価償却費
4. EBITDA（円） = 当期純利益 + 特別損益 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 減価償却費 + 法人税
営業利益がわかっている場合は、1の計算式を使うとシンプルでわかりやすいでしょう。
EBITDAの計算例
例えば、営業利益1,000万円、減価償却費500万円の企業の場合、EBITDAは1,500万円（1,000万円 + 500万円）です。
また、税引前当期純利益が500万円・支払利息100万円（受取利息なし）・減価償却費300万円の企業の場合、EBITDAは900万円（500万円 + 100万円 + 300万円）と計算できます。
EBITDAの平均や目安
一般的にEBITDAを比較する際は、EBITDA単独でなくEV/EBITDA倍率を使います。EV/EBITDA倍率とは、EV（企業価値・事業価値）がEBITDAの何倍であるかを示した指標です。
EV/EBITDA倍率の平均や目安は、業界によって異なります。同業種の企業を比較した際、EV/EBITDA倍率が低い企業の方が投資コストを早くに回収できるため割安、高い企業は割高と判断することが一般的です。
EBITDAに関連する指標の算出方法
企業を分析する際、EBITDAに関連する指標が役に立つこともあります。主な関連指標は、以下のとおりです。
・EBITDAマージン
・EBITDA有利子負債倍率
以下で、それぞれの概要や計算式を紹介します。
EBITDAマージンとは
EBITDAマージンとは、企業の売上高に占めるEBITDAの割合を示した指標です。以下の計算式で求められます。
・EBITDAマージン（％） = （EBITDA ÷ 売上高） × 100
EBITDAマージンを確認すれば、企業の収益力がわかります。数値が高ければ収益力も高く、数値が低ければ収益力も低いとされることが一般的です。
EBITDA有利子負債倍率とは
EBITDA有利子負債倍率とは、企業が抱える有利子負債を何年分のEBITDAで返済できるかを示した指標です。以下の計算式で求められます。
・EBITDA有利子負債倍率（倍） = （有利子負債 − 現預金） ÷ EBITDA
EBITDA有利子負債倍率を確認すれば、経営の安全性がわかります。数値が低ければ返済負担が軽く（財務リスクが低く）、数値が高ければ返済負担が重い（財務リスクが高い）と判断されることが一般的です。
EBITDAで分析する際の注意点
EBITDAで分析する際に、気をつけなければならないことは以下のとおりです。
・会計基準に基づく指標ではない
・設備投資による損失を見抜けない
ここでは、それぞれの注意点を解説します。
会計基準に基づく指標ではない
営業利益などと異なり、EBITDAは会計基準に基づく指標ではない点に注意しましょう。会計基準とは、貸借対照表や損益計算書などの財務諸表を作成する際のルールです。
企業によって異なる計算式を使っていることがあるため、あくまで参考とするか、財務諸表に記載されている数値を使って自分で計算するとよいでしょう。
設備投資による損失を見抜けない
設備投資による影響を受けずに比較できるメリットがある一方で、設備投資による損失を見落とす可能性がある点に注意しましょう。例えば、設備投資が過大で将来の利益を圧迫しうる企業でも、EBITDAの指標は良好になる可能性があります。
設備投資は企業の成長に必要なことですが、過大だと資金繰り悪化につながることもあるでしょう。EBITDAだけに注目するのではなく、さまざまな指標をチェックして総合的に投資判断することが大切です。
EBITDAは企業価値の把握に役立つ指標
一般的に、EBITDAとは、税引前利益に支払利息・法人税・減価償却費などを加えた値のことです。企業価値の評価などに使われます。
EBITDAは金利・税率・会計基準などの影響を抑えられるため、海外企業と日本企業を比較できる点がメリットです。ただし、設備投資が過大な企業の体質を見抜けない点がデメリットとして挙げられます。
株式投資の際は、EBITDAを含むさまざまな指標に注目するとよいでしょう。
ライター：Editor HB
監修者：高橋 尚
監修者の経歴：
都市銀行に約30年間勤務。後半15年間は、課長以上のマネジメント職として、法人営業推進、支店運営、内部管理等を経験。個人向けの投資信託、各種保険商品や、法人向けのデリバティブ商品等の金融商品関連業務の経験も長い。2012年3月ファイナンシャルプランナー1級取得。2016年2月日商簿記2級取得。現在は公益社団法人管理職。