2024/12/24 火

NISA初心者のあなたに知ってほしい！

海外資産の取引でこそ活きる東証上場ETFのメリット

提供元：ブラックロック・ジャパン

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今年もあっという間に年の瀬が迫ってきました。今年は年明けから新NISA制度が始まり、これまで投資未経験で今年から新たに投資を始めたという方も多いのではと思います。

日本証券業協会が発表している調査結果によると、2024年1月から9月におけるNISAの口座開設件数は約303万件で昨年同時期と比較して約2倍、買い付け額は成長投資枠で約7.5兆円、つみたて投資枠で約2.7兆円にも上っています。

NISAで売れているのは海外資産

では、実際にどんな銘柄が買われているのでしょうか。新NISA制度で最も資金が流入しているのは投資信託と言われており、少額から自分で設定した金額・タイミングで定期購入できることや分配金の自動再投資ができること等が人気の理由です。

その中でも、成長性に期待できるS＆P500やMSCIオール・カントリー指数といった海外資産に投資をする銘柄に資金が集まっており、資金流入の上位銘柄で見ても日本国内の資産ではなく海外の資産が中心となっています。

海外資産に投資するなら、ぜひ知っておきたい投信とETFの価格の決まり方の違い

投資信託とETFは、購入時の価格の決まり方に大きな違いがあります。

投資信託は購入の申し込みをすると、１日１回算出される基準価格で取引が成立する仕組みです。特に海外資産に投資をする銘柄の場合、海外市場の終値をもとに基準価格（購入価格）が決まるため、米国株であれば日本の翌日明け方に株式市場が引けるまで、自分が購入した金融商品の価格が動き続けることになります。

それに対し、ETFは株式市場に上場する金融商品なので、市場が開いている時間であればいつでも取引ができその場で価格が決まるため、リアルタイムの価格の変動を捉えることができます。自分がいくらで購入したかがその場でわかるので、より納得感・安心感を持って取引ができます。

出所:ブラックロック、各社証券会社HP等の情報をもとにブラックロックが作成。2024年12月18日時点

投資信託の思わぬ落とし穴

約定タイミングの差は、マーケットが落ち着いているときにはあまり問題にはならないのですが、マーケットの値動きが比較的大きいタイミングでは注意が必要です。一つ、例を見てみましょう。

2018年12月24日、米国市場でのS＆P500の下落を見た投資家AさんとBさんは、チャンスだと思いそれぞれETFと投資信託を購入しました。

Aさんは12月25日に東証でiシェアーズS＆P500米国株ETF（ティッカー:1655）を購入、Bさんも12 月25日に投資信託の購入を申し込もうとしましたが、25日はアメリカ市場が休場で申し込み不可日だったため、翌日の26日に購入申し込みをし、27日の基準価額で約定しました。1ヵ月後保有資産を売却し、Aさんのリターンは12％、Bさんのリターンは6％となりました。

*S＆P500®（税引後配当込み、TTM、円建て）を2018/12/25を基準として指数化しています。上記は過去の実績であり将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。上記はイメージであり、実際のETF・投信の値動きとは異なる可能性がございます。

リアルタイム価格での取引ができるETFのメリット

この例からも分かるように、特に値動きが激しい局面で相場観を生かして資産運用をしたい場合、市場が開いている間ならいつでもリアルタイムで取引ができ、その場で約定価格が決まるETFの方が価格変動リスクを抑え希望の価格で取引ができることが多いです。また、米国の市場が休場となるタイミングでは投資信託は申し込み停止となる一方、東証に上場するETFは市場が開いているタイミングでいつでも取引が可能なため、価格を見ながら日本で海外資産を取引したいならETFがおすすめです。

いざというときに逃げられるという安心感

長期投資はバイアンドホールドが基本ですが、長い人生の中でいつまとまったお金が必要になるか分かりません。また、金融危機は10年に1度繰り返すと言われており、2008年に起きたリーマンショックの時には、たった1ヵ月で市場は40%以上も下落し、多くの投資家や企業が損失を被りました。以下の図で見ても分かるように、日経平均だけでなくNISAで人気のS＆P500やMSCIオール・カントリー指数も全てが下落しています。

出所:Bloomberg.上記は過去の実績であり将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

刻一刻と毎日自分の資産がマイナスになっていく中でこれ以上下がる前に売りたいと思っても、投資信託の場合、売り注文を出してから約定価格が決まるまでの間に一段と価格が下がってしまうリスクがあります。このように、今すぐに売りたいと思う状況下においては、値段を見ながらリアルタイムで取引ができるETFの方が有利と言えるかもしれません。

海外資産に投資をするなら、iSharesの東証上場シリーズで

iSharesでは、さまざまな海外資産に投資するETFを提供しています。今回ご紹介したS＆P500を始めとする米国株を対象資産としたETF4銘柄、高い金利が魅力の米国債券ETF16銘柄、そのほかにもインド株や欧州債券といったさまざまな海外資産に投資ができるETFを東証で提供しています。今後も投資家の皆様が、ETFを通してより手軽に低コストで様々なアセットクラスへの投資ができるよう、商品ラインナップの向上に努めてまいります。引き続き、iSharesのETFをどうぞよろしくお願いいたします。

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（提供元：ブラックロック・ジャパン）