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投資信託のトレンドが分かる!

2026年9月 投資信託の資金フロー

提供元:三菱アセット・ブレインズ

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投資信託は個人の資産形成における中心的な金融商品として多くの人が利用している。投資信託の資金流出入などの動向は、資産形成を考えるうえで重要な情報だろう。

そこで、毎年1000ファンド以上の投資信託を評価・分析する三菱アセット・ブレインズより、以下で2026年9月における投信市場の動向(注)についてご紹介する。

(注)ETF、DC専用、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信

1.投信市場における資金の流出入動向

「資金流入超過額は前月並みを維持、債券資産は流入超に転換」

9月の資金流出入は約1兆7,250億円の資金流入超となり、前月(約1兆7,130億円の流入超)とほぼ同水準を維持した。

資産別の資金流入では、流入額の多い順に「外国株式」(約1兆3,960億円)、「国内株式」(約2,190億円)、「複合資産」(約1,420億円)となった。「外国株式」は前月(約1兆4,540億円)からやや縮小したものの、依然として全体の資金流入の大半を占めている。「国内株式」は前月(約1,920億円)から小幅に拡大した。「複合資産」は前月(約1,630億円)からやや減少したものの、安定した資金流入が継続している。また、「外国債券」(約160億円)および「国内債券」(約50億円)は、それぞれ前月(▲約170億円、▲約40億円の流出超)から一転して流入超へ転じた。

資産別の資金流出では、流出額の大きい順に「エマージング株式」(▲約240億円)、「外国REIT」(▲約200億円)、「国内REIT」(▲約170億円)となった。「エマージング株式」は前月(▲約310億円)から流出幅が縮小したものの流出基調が継続している。「外国REIT」は前月(▲約150億円)から流出額が拡大し、「国内REIT」も前月(▲約110億円)から流出幅が拡大した。

個別ファンドの資金流入では、1位は「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」(三菱UFJ、約3,810億円)となり首位を維持した。2位には「インベスコ世界厳選株式オープン(ヘッジなし・毎月決算型)」(インベスコ、約2,570億円)が入り、前月2位の「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」(三菱UFJ、約1,850億円、当月3位)を上回った。

4位には「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンド D」(フィデリティ、約710億円)、5位には「WCM世界成長株厳選ファンド(予想分配金提示型)」(朝日ライフ、約390億円)が入った。上位2位のインベスコを含め、毎月決算型の商品が上位に定着しており、成長株などへの投資機会と定期的な分配金受取りへのニーズが根強く継続していることがうかがえる。

このほか、12位と13位には「GSグローバル(除く米国)割安高配当株式ファンド」(GS、年1回決算が約230億円、年4回決算が約220億円)がシリーズでランクインし、米国以外の割安高配当株に着目した商品への資金流入がみられた。

主要資産の資金流出入動向(過去3ヵ月と直近月)

※合計には、グラフ表示していない、その他資産も含む

資金流入上位15ファンド一覧

※ETF、DC専用、SMA専用、公社債投信を除いた公募投信

2.投信市場のパフォーマンス動向

「日米利上げやインフレ懸念に伴う内外金利上昇が重し、国内株式を除く主要資産が下落」

9月の金融市場は、日銀の利上げ決定や追加利上げ観測に加え、海外でも原油高に伴うインフレ懸念や財政懸念などを背景に国内外の長期金利が上昇した。さらに為替市場での円高進行も重しとなり、国内株式以外の主要資産が下落した。一方、国内株式はAI・半導体関連株の買い支えなどにより、月間では小幅な上昇となった。

株式市場では、国内株式が小幅に上昇した一方、海外株式は下落した。国内株式は、月上旬に原油高や内外金利の上昇、円高による企業業績懸念などから下落した。月中旬は日米の利上げイベント通過による安心感や一時的な為替の円安反転を背景に上昇し、月下旬は長期金利の上昇が重しとなったものの、AI・半導体株への買いが下値を支え、月間では小幅な上昇で終えた。米国株式は、月前半に原油高や堅調な雇用統計を受けたFRBの利上げ観測の高まりから下落し、月後半は原油高の一服やAI投資拡大期待から反発する局面もあったが、金利上昇への警戒感が根強く月間では下落した。欧州株式は、月前半に原油高に伴うインフレ懸念からECBの追加引き締めへの警戒が高まり下落し、月後半もエネルギー高の長期化懸念や財政赤字を巡る不安から下落が続いた。

債券市場では、日本10年債利回り、米国10年債利回りともに上昇(債券価格は下落)した。日本10年債利回りは、月前半に一時低下する場面があったものの、原油高や米国金利の上昇、日銀の利上げ観測を背景に上昇に転じた。月後半も日銀による利上げ決定や米国金利の上昇、物価上昇懸念などを背景に上昇が続いた。米国10年債利回りは、月前半に市場予想を上回る雇用統計や原油高を受けてFRBの利上げ観測が高まり上昇した。月後半も利上げ決定や堅調な景況感指数を受けた追加利上げ観測などから上昇基調が継続した。

REIT市場では、金利上昇などを背景に軟調な推移となった。国内REITは、日銀の利上げや長期金利の上昇に伴い利回りの相対的な魅力度が低下したことなどが重荷となり下落が続いた。海外REITも、原油高によるインフレ懸念や欧米中銀の利上げに伴う長期金利の上昇を受け下落した。

為替市場では、米ドル・円、ユーロ・円ともに円高となった。米ドル・円は、月前半に日銀の利上げ観測や日米当局による円安けん制を背景に円高が進んだ。月後半はFRBの利上げや追加利上げ観測からドルが買い戻される場面があったものの、月間では円高となった。ユーロ・円は、月前半に日銀の利上げ観測に伴う円買いやECB利上げによる景気下押し懸念から円高が進み、月後半も一時的な円安の場面はあったものの欧州の財政不安などがユーロの重しとなり、月間を通じて円高傾向となった。

パフォーマンス上位5資産のランキングと実績

3.新規設定ファンドの動向

「設定額・本数ともに前月比増加、債券ファンドが設定額全体の約9割を占める」

9月の新規設定額は約640億円となり、前月(約200億円)から大幅に増加した。設定本数も32本と前月(17本)から大きく増加した。

分類別では、債券関連ファンドが中心となった。債券ファンドは新規設定32本中12本(外国債券9本、国内債券2本、ハイイールド債券1本)にとどまったものの、設定額は約570億円と全体の約9割を占めた。

新規設定ファンドのうち、設定額が最も多かったのは「One G債券ファンド2026-09(限定追加型)(ヘッジあり)」(AM-One、約160億円)であり、2位は「アテネ債券/SMTAMグローバル経済コア戦略ファンド2026-09」(三井住友トラスト、約140億円)、3位は「超長期日本国債ファンド(2046年満期・限定追加型)」(三菱UFJ、約100億円)となった。上位3ファンドはいずれも設定額が100億円を超え、3本合計で約400億円と新規設定額全体の約6割を占めた。

4位以下にも「ニッセイ・円建てグローバル社債/バランスファンド2026-09」(ニッセイ)や「ニッセイ投資適格社債ファンド2026-09(ヘッジあり・4年投資型)」(ニッセイ)、「One G債券ファンド2026-09(限定追加型)(ヘッジなし)」(AM-One)が並んだ。これらは購入期間や運用期間をあらかじめ定め、組入債券を満期まで保有することを基本とする設計であり、期中の価格変動よりも満期までの利回りに着目した商品といえる。金利水準の上昇により、投資家に一定の利回りを提示しやすい環境となったことが、こうしたファンドの設定増加につながったと考えられる。

一方、株式ファンドの新規設定では、当月も半導体関連や防衛関連に投資するファンドなどが設定されたものの、設定額は債券ファンドと比べて限定的な水準にとどまった。株式ファンドにおいては、全世界株式や米国株式などの低コストなインデックスファンドを中心に、投資家が既に一定の株式エクスポージャーを保有しているとみられる。そのため、新規設定にあたっては単に注目テーマを投資対象とするだけでなく、既存の保有資産との重複度やポートフォリオ全体における役割を踏まえ、組み入れる意義を明確に示せる商品設計が一層求められる局面といえる。

新規設定金額、設定本数の推移

※新規設定ファンドについては、ETF、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信

新規設定額上位10ファンド一覧

※ETF、SMA専用、公社債投信等を除いた公募投信。設定額は、設定日の純資産額

(三菱アセット・ブレインズ)

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