東証公式の解説本『ETFの常識』を読み解きながら、ETFの基本をひとつずつ押さえていくシリーズです。

＜前回記事はこちら＞
『ETFの常識』読み合わせ（11）。ETFはどうやって上場する？

＜発刊のお知らせはこちら＞
ETF総合解説本『東証公式ETFの常識（2026年5月版）』 発刊のお知らせ

ETFに興味を持って銘柄を調べてみたものの、商品が多すぎて迷ってしまったということもあるのではないでしょうか。
今回は、ETFを選ぶときのポイントについて、いくつかでご紹介します。

まずは何に投資するか

ETFの投資対象は、株式だけではありません。債券、REIT（不動産投資信託）、金などの商品にも投資できます。
さらに、国内、海外、複数の国や地域、全世界など、投資する場所も選ぶことになります。

国内株の場合、たとえば、TOPIXや日経平均株価に連動するETFが候補になりますし、米国株であれば、S＆P500やダウ平均といった具合です。

また、投資の目的から選ぶのも一案です。
例えば、「定期的な収入を期待したい」なら高配当株ETF、「成長分野に注目したい」ならテーマ型ETF、「運用のプロの判断に期待したい」ならアクティブETFというような考え方です。

なお、海外資産に投資するETFでは、国や地域の政治・経済情勢に左右されるカントリーリスクや、為替相場の変動による為替リスクにも注意が必要です。為替変動の影響を抑えたい場合には、「為替ヘッジあり」のETFも選択肢になります。

「保有コスト」を確認

投資先が決まったら、次に確認したいのがコストです。

ETFを保有している間は、「信託報酬」が信託財産から差し引かれます。将来の値動きを正確に予測することは難しくても、信託報酬などのコストは、商品を選ぶ時点で確認できる要素です。特に長期投資では、小さな料率の差が運用成果に影響します。

信託報酬だけでなく「総経費」も

ETFの保有中には、信託報酬のほか、指数ライセンス料、上場維持費用、監査費用などが発生する場合があります。信託報酬とその他費用を合計したものが「総経費」です。

信託報酬率が同じETFでも、総経費率には違いが出ることがあります。より丁寧に比較したい場合は、信託報酬だけでなく、運用会社のウェブサイトや目論見書、東証マネ部！の銘柄詳細ページなどで総経費率も確認してみましょう。ただし、総経費率は概算値である点には注意が必要です。

・「 東証マネ部！」銘柄詳細画面でも総経費率が確認可能

（東証マネ部！編集部）