「ビギナーママうだひろえの投資信託案内」
第12回「【公社債中心】ファンドの運用例」
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
こんにちは、うだひろえです。普段はエッセイマンガなどを描きながら、小学生2児の子育てに奔走しております。
永遠の投資ビギナーである私が、投資信託の世界に踏み込んで少しずつ理解を深めてきたこの連載も、今回で最終回です。
前回覗いてみた【公社債中心】のファンド、「ローリスクローリターン」が特徴なだけだと思っていましたが、意外にも奥深いことがわかりました。今回は、実際の運用例を見ながら、ここまで培ってきた知識をもとに、より理解を深めていこうと思います。
私が口座を持っている証券会社の取り扱い投資信託は約2,600件。その中で「国内債券」は約40件と少なめですが、「外国債券」は約700件。合計約740件、結構な数です。特に外国債券は海外株式と同じくらい多く、国内株式（約450件）よりも多いのは意外でした。
まずは国内債券をチェックしてみますと、時はコロナ禍、この6ヶ月の騰落率（上昇／下落率）は凄惨、マイナスの嵐です。この1年を見てもマイナスの商品が多く、3年を見るとやっとプラスが増加、なるほど長期投資なら大丈夫なのかな、とほっとします。
しかしその騰落率もプラス1％未満がほとんど、ローリスクを享受する場合のリターンはこれほどまでにローなのか、と思い知らされます。それでも、自分で国債を買った場合の金利、これを書いている現在募集されている個人向け国債の金利は年0.05%！それよりはマシだと思えるかどうか。私は「低金利政策ゥゥゥッ！」と地を這うような声が出ました。
それぞれの銘柄を見てみますと、インデックスファンドが多い印象、アクティブファンドもいくつか、インデックスファンドに比べると運用管理費用（信託報酬）などの諸経費は少し高め。コロナ・ショックが長引く中では、手を出しにくいと感じてしまいそうですが、これから回復する、長期投資なら大丈夫、と思えなくもないので、数年後確実に必要となるお金を用意するためには利用してもいいように思います。しかし、いざ必要！となった時に今回のコロナ・ショックのようなことがないとも言えず、悩ましいです。
気を取り直して、次に、外国債券を見てみます。これが、数もそうですが種類の多いこと！海外株式の時も多いなあと思いましたが、その場合主に「地域」の違いであったのに対し、債券の場合は加えて【通貨】や【格付】も絡んできて、まあ多種多様。
「通貨」は複数の通貨に分散して投資するもの、米ドルや豪ドル、ブラジル・レアルなど単一の通貨に投資ものなど様々です。また、主に新興国債券型のファンドでは、「現地通貨建て」のほか、「米ドル建て」のものもあり、運用実績が異なるので注意が必要です。
「格付」は主に先進国債券の分類に使われ、高格付の「国債」、「政府保証債」、低格付の「ハイイールド債券」に、そしてそれぞれが混在する「複合格付」なんてものもありました。
いやぁ、こんな分類があるんですね。一気に深いところまで踏み込んだ感覚があります。
しかも、コロナ・ショックからのV字回復で、多くの海外債券ファンドがこの6ヶ月の騰落率プラスな中、ハイイールド債券のプラスは20%、30%、50%を超える銘柄も……！ヒャー！
まあ、冷静に考えれば、その分「落ちたから」、ここまでの回復率であることもわかってくるのですが、国内債券が回復しきれぬままマイナスをウロウロしているのを見ると、外国債券の底力が心強く思えます。ただだからって、低格付にドーンと資金を投入できるかというと、そんな勇気は持ち合わせてないわけで、ここはやはり投資信託のいいところ、少額からの購入ができることを利用して、投資先を分散するのが、私には向いているのかなと思います。
第7回の【株式中心型】ファンドの時も、1,000円ずつ5つの商品を毎月コツコツ買っていくこと考えましたが、債券も同様に思えてきました。ただ「勉強のために」も兼ねてそういった選択を思いついたのですが、今回は、商品のそれぞれの特性を考えた上での選択です。国内債券は今のところ芳しくないけど、長期的に見たらやはり安心はある。外国債券は高格付も低格付も新興国も、リスクを分散しながらそれぞれの恩恵にあずかれたら。
なんて！この私が！！もちろんまだまだ勉強しなきゃいけないことは山積みですが、ずいぶんと、見える景色が変わったことを実感しています。ほとんどおまかせで大丈夫な「投資信託」ではありますが、ここまで理解して選択した上での「おまかせ」は、なんとも言えない安心感があります。
ただ、投資生活はまだ始まったばかり。この先も選択は続くはず。しっかりアンテナ立てて、情報を得ながら、前進していけたらと思います。
お付き合いいただき、ありがとうございました！
（注記）
・当資料はうだひろえ氏の個人の見解であり、三井住友トラスト・アセットマネジメントの見解を示すものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・当資料の内容は掲載時点における市場環境やこれに関するうだひろえ氏の見解や予測を示すものであり、うだひろえ氏および三井住友トラスト・アセットマネジメントがその正確性、完全性を保証するものではありません。
（提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント）
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