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第5回 基準価額に割高、割安ってあるのかな？
提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント
Ｑ・基準価額に割高、割安ってあるのかな？
Ａ・基準価額に割高、割安はありません。
スミタさん：ええっどうして？基準価額が安い投資信託を購入したら、口数は多く購入できるでしょ。同額の分配金をだす投資信託なら口数が増えると受け取る分配金額も増えるでしょ。安い投資信託がお得に感じるのに！
タムラさん：購入口数や分配金額が増えることがお得ではないんじゃないかな。同じ投資対象の投資信託でも設定された時期が違えば、基準価額は違ってくるでしょ。
スミタさん：受け取り分配金額が増えることはお得なことではないの？うーん。難しいなあ。AI－Senseiに聞いてみよう！
これは基準価額の変動要因をきちんと理解していればわかることだね。
タムラさんの言うように基準価額の高低は、投資信託の割高・割安を表しているわけではないんだ。
例えば、同じ投資先に投資する基準価額が1万円の投資信託Aと、基準価額が2万円の投資信託Bがあったとする。なんとなく投資信託Bのほうが割高で買えそうにないと思うかもしれないけど、この2つの投資信託をそれぞれ100万円ずつ購入すれば、投資信託Aは100万口、投資信託Bは50万口購入できるわけだ。
その後、投資先が10％値上がりしたとすると、投資信託Aの基準価額は1万1,000円、投資信託Bの基準価額は2万2,000円になるよね。この時点で売却したとすれば、どちらも売却金額は110万円になる。どちらも同じ10万円の利益だよね。
基準価額は運用をスタートした時のマーケット環境によって違ってくるから、単純に基準価額だけ比較しても意味がないんだ。なお、この二つの投資信託の「真の良し悪し」を比較する場合は、投資信託Aと投資信託Bの比較開始日を合わせて変化率がどうなっているか比較する必要があるんだよ。
〈さらに、深堀り！〉
【投資信託の購入時期について考えましょう】
投資信託の購入時期を判断するには投資対象のマーケット環境によって買い時なのか売り時なのかを見極める必要がありますが、とても困難です。投資信託を保有するメリットについては「第1回 投資信託って何だろう？」で説明しておりますが、その特性を振り返ると、購入時期を見極めることよりも、時間をかけて少しずつ購入していくことが大切であることがうかがえます。
ここでは、時間をかけて少しずつ購入することで得られる効果について説明します。
1：価額変動リスクを緩和する効果
投資信託は多くの投資対象に分散投資しています。さらに投資家が購入時期を分散して投資をおこなうことで価額変動のリスクを緩和しながら運用することが期待されます。
2：購入単価の引き下げ効果
さらに一定の金額（等金額）を継続投資していくと、投資信託の購入単価を引き下げることが期待されます。一般的に「ドル・コスト平均法」と呼ばれている方法で、「値段の変動のあるものを同じ金額ずつ購入していくと、”高い時には少ない量を買い、安い時には多くの量を買う”ことになるので結果、購入平均単価を引き下げることができる」という仕組みです。
下図をご覧ください。ある投資信託の価額が折れ線グラフのように変化したとして、毎月10,000円ずつ10年間投資していくと、投資金額は1年間で1,200,00円、10年間で1,200,000円です。
棒グラフを見ると価額が高いときには少なく購入し、安いときには多く購入していることがわかります。その結果、10年後の投資信託の平均取得単価は5,263円で評価額は1,392,340円 です。
10年間の投資信託の価額の変動を勘案すると、取得価額を抑えながら着実に運用効果をもたらしています。
※上記はイメージ図およびシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、購入時における手数料、税金等の諸費用は含まれておりません。
【ご留意事項】
・当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
・投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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・当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
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（提供元：三井住友トラスト・アセットマネジメント）
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