2025年3月27日上場
348A：ＭＡＸＩＳ読売３３３日本株上場投信
提供元：三菱UFJアセットマネジメント
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2025年3月27日に【ＭＡＸＩＳ読売３３３日本株上場投信】（銘柄コード：348A）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。
基本情報
| 銘柄名・コード | ＭＡＸＩＳ読売３３３日本株上場投信（348A） | ||
| ファンドの特色 | 対象指数（読売株価指数（読売３３３））に連動する投資成果をめざすETFです。 | ||
| 対象指標 | 読売株価指数（読売３３３） | ||
| 対象指標の概要 | 読売株価指数（読売３３３）とは、読売新聞社が提供する株価指数で、国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出されます。このため、特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。 | ||
| 計算期間 | 毎年1月27日～7月26日、7月27日～1月26日 （※最初の計算期間は2025年3月26日から2025年7月26日まで） |
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| 分配金支払基準日 | 毎年1月26日、7月26日（年2回） | ||
| 管理会社 | 三菱UFJアセットマネジメント株式会社 | ||
| 信託受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | ||
| 売買単位 | 10口単位 | ||
| 信託報酬 | 信託報酬の総額は、以下の通りです。 日々の純資産総額に対して、年率0.132％（税抜 年率0.12％）以内をかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合） 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。 この場合､ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜45.0％）以内の額が上記の信託報酬に追加されます。 |
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| 上場日 | 2025年3月27日（予定） | ||
新しいETF組成の思い
MＡＸＩＳ読売３３３日本株上場投信は、日本国内に上場する銘柄から時価総額や市場流動性を考慮して選定された333銘柄からなる等ウェート型の指数に連動する投資成果をめざすETFです。当社では本ETFの活用により、時価総額が大きい銘柄の値動きに偏ることなく日本株への分散投資が可能となる手段をご用意することで、新たな投資機会を提供できると考え、本ETFの組成に至りました。
連動する指数の特徴
国内株式を対象とした主な株価指数に日経平均株価（日経２２５）、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）があり、各国内株式指数の特徴は下記をご覧ください。
（出所）株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社、日本経済新聞社、日本取引所グループの資料・データを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成
連動指標のパフォーマンス
・2000年1⽉末＝100として指数化。
・上記のパフォーマンス推移と期間騰落率は、配当を含めた運⽤成果をお⽰しするため読売株価指数（読売３３３）（配当込み）を使⽤しています。読売株価指数（読売３３３）（配当込み）は、本ETFのベンチマークではありません。また、国内株式指数の値動きをお示しするため、日経平均株価（日経２２５）と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）はそれぞれ配当込み指数を表示しています。
（出所）株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社等のデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成
連動指標の主要構成銘柄
（出所）株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社のデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成
・当記事内でお示ししている「読売株価指数（読売３３３）」には、過去の遡及算出したデータが含まれています（2025年3⽉24⽇公表開始）。将来の市場環境の変動や運⽤状況・成果を⽰唆・保証するものではありません。
【参考情報】
● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
Quick：348A/T、Bloomberg：348A JP Equity、Refinitive：348A.T
（対象指標）
Quick：SY333/YSI、Bloomberg：-、Refinitive：.Y333
● 対象指標の算出要領
読売株価指数（読売３３３）の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。