実質賃金とは、名目賃金から物価変動の影響を除いた指標を指します。実質賃金が下落すると、モノやサービスを購入する際の負担が重くなることを意味します。

本記事では、実質賃金の計算方法や、下落・停滞する要因についても解説します。

実質賃金とは

実質賃金とは、労働者が実際に受け取る賃金から物価変動の影響を除いて算出した指標のことです。毎月、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」の中で発表しています。

ここから、実質賃金と名目賃金の違いや、実質賃金からわかることについて解説します。

実質賃金と名目賃金の違い

実質賃金と名目賃金の違いとして、物価変動の影響を取り除いているかという点が挙げられます。

名目賃金とは、従業員に支給される給与のように、労働者が実際に受け取る賃金のことです。それに対して実質賃金は、名目賃金から消費者物価指数を基準に物価変動の影響を除いて計算する数値を指します。

例えば、名目賃金が5％上昇したとしても、物価も5％上昇しているのであれば、実質賃金は基本的に変動しません。

実質賃金からわかること

実質賃金を確認すれば、労働者の生活水準を把握できます。なぜなら、実質賃金は購買力を反映するためです。

仮にある年の名目賃金が月30万円と仮定します。翌年名目賃金が月35万円まで上昇した場合、一見するとより多くのモノを購入したり、サービスを利用したりできるように感じるでしょう。

しかし、物価も同じくらい上昇していれば、名目賃金が増えたからといって買えるモノや利用できるサービスは増えません。それに対して実質賃金は、名目賃金も物価も同じように上昇している場合に値が上昇しないため、購買力に変動がないと判断できます。

実質賃金を計算する方法

実質賃金は、名目賃金と消費者物価指数を用いて計算可能です。ここから、実質賃金の計算式や計算例を紹介します。

実質賃金の計算式

実質賃金は、以下のように名目賃金から消費者が日常的に購入する商品・サービスの価格がどれくらい変動したか示す「消費者物価指数（CPI）」を割って計算できます。

・実質賃金指数 ＝名目賃金指数 ÷ 消費者物価指数 × 100

消費者物価指数について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

「消費者物価指数で物価変動を確認！算出方法やアメリカとの違いも解説」

なお、厚生労働省が毎月勤労統計調査で発表する実質賃金指数は、基準年の平均を100として計算されています（2024年は2020年を基準年）。なぜなら、実質賃金指数に使われる名目賃金指数が、実数（名目賃金）を基準数値で割って100をかけることにより算出された値のためです。厚生労働省の発表する実質賃金指数が100超であれば2020年よりも実質賃金が上昇し、100未満であれば実質賃金が2020年よりも下落していることを意味します。

実質賃金の計算例

ここで、ある年の名目賃金が年420万円、基準年における名目賃金が年400万円で、消費者物価指数が105のケースで、ある年の実質賃金指数を計算してみましょう。

ある年の名目賃金指数は1.05で（420万円 ÷ 400万円）、実質賃金指数は1と計算できます（1.05 ÷ 105 × 100）。そのため、このケースでは対象年から賃金が20万円も増えているのにもかかわらず、実質賃金指数に変動がありません。