2026年10月23日上場
659A：iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株
提供元：大和アセットマネジメント
2026年10月23日にiFreeETF 先進国エネルギー上流企業株（銘柄コード：659A）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。
基本情報
| 銘柄名・ コード |
iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株（銘柄コード：659A） | ||
| ファンドの特色 | ●日本を含む世界の株式を投資対象とし、先進国のエネルギー上流企業の株式に投資することで、信託財産の成長をめざします。 ●エネルギー上流企業とは、原油や天然ガス等のエネルギー資源の探鉱、開発および生産を行なう企業、ならびにこれらに関連する権益を有する企業を指します。 |
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| ベンチマーク | なし | ||
| 運用方針の概要 | ●運用にあたっては、先進国のエネルギー上流企業の株式の中から、財務情報や市場データ等の観点で銘柄の選定を行ないます。 ●長期的な成長が期待でき、原油価格に対する感応度＊を考慮したポートフォリオの構築をめざします。 （＊原油価格に対する感応度…原油価格の変動がポートフォリオに与える影響の度合い） |
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| 計算期間 | 毎年1月8日～4月7日、4月8日～7月7日、7月8日～10月7日、10月8日～1月7日 （※最初の計算期間は2026年10月21日から2027年1月7日まで） |
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| 分配金支払基準日 | 毎年1月7日、4月7日、7月7日、10月7日（年4回） | ||
| 管理会社 | 大和アセットマネジメント株式会社 | ||
| 信託受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | ||
| 売買単位 | 1口単位 | ||
| 信託報酬 | 0.40%（税込0.44%）以内 | ||
| 上場日 | 2026年10月23日（予定） | ||
新しいETF組成の思い
日本はエネルギー資源の多くを海外に依存しており、原油や天然ガスなどの価格変動は、日本の物価にも大きな影響を与えています。インフレへの備えが欠かせない中、その対策として株式や金への投資は広く知られているものの、エネルギー価格の動向に着目した投資手段は限られてきました。
そこで今回私たちは、原油や天然ガスの探鉱・開発・生産を担う「エネルギー上流企業」への投資に着目し、独自のルールで銘柄を厳選投資するアクティブETFを組成いたしました。原油価格の上昇が物価へ与える影響が大きい日本において、エネルギー上流企業へ投資することは、エネルギー価格上昇の恩恵によるリターンの獲得に加え、インフレによる資産価値の目減りに備える手段になることが期待されます。また、原油価格への投資ではなく「エネルギー上流企業」へ投資を行なうことで、企業の中長期的な成長が期待されます。
予期せぬインフレへの備えと、世界のエネルギー供給を支える企業の成長への投資として、当ETFが皆様の資産形成の一助になれば幸いです。
新しいETFの特徴
「エネルギー上流企業」とは
先進国エネルギー企業のうち、「統合型」「探鉱・生産」「ロイヤリティ」に分類される企業へ投資します。
投資対象の先進国はMSCI World構成国です。
銘柄選定プロセス
先進国を中心としたエネルギー上流企業の株式を投資対象とし、流動性やキャッシュフロー、収益力で絞り込むことにより、リターン創出力および生産量当たりの売上効率が高い企業を選定します。
（出所）大和アセットマネジメント作成
パフォーマンス
・原油価格への高い感応度を保持し、原油価格上昇時のリターン獲得が期待できます。
・原油価格への投資ではなくエネルギー上流企業に厳選投資するため、原油価格下落局面においても、企業の中長期的な成長が期待できます。
※当戦略は配当込み、円ベース、取引コストとして5bp控除後。WTIは先物、プライスリターン、円ベース。
※上記は過去のシミュレーションを示したものであり、当ETFの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
保有銘柄例
・半分のウェイトを占める上位10社には、「スーパーメジャー」と呼ばれる巨大石油会社など、世界を代表する企業が含まれます。
ポートフォリオ例（2026年9月2日時点）
※利回りについては直近12ヶ月実績配当利回りを使用。
※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
（出所）大和アセットマネジメント作成
新しいETFのリスク情報について
【基準価額の変動要因】
●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。
＜主な変動要因＞
●株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
●為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
●カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
●その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【参考情報】
● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
Quick：659A/T、Bloomberg：659A JT Equity、Refinitive：659A.T
関連リンク
