リーマンショックとは？いつ・なぜ起こったのかわかりやすく解説
リーマンショックとは、2008年9月に米国の投資銀行が破綻してから世界中に広がった金融・経済危機のことです。当時は、「100年に1度の危機」と表現されることもありました。
投資では、不況による株価下落や為替変動も意識しつつリスク管理することが大切です。リーマンショックのように過去に発生した金融危機を理解しておくことは、不確かな未来に備えることにも役立つでしょう。
本記事では、リーマンショックが発生した原因や具体的に何が起こったのかを詳しく解説します。
リーマンショックとは
リーマンショックとは、2008年9月15日に米国の投資銀行、リーマン・ブラザーズが総額約6,000億ドルの負債を抱えて破綻したことをきっかけとして、世界中に広がった金融危機のことです。大手金融機関の経営危機や世界的な株価下落などにもつながりました。
日本も例外ではありません。リーマンショックをきっかけに、株価の暴落や円高・ドル安の急速な進行などを招きました。
リーマンショックが起こった原因
サブプライムローンの返済が滞り始めたことが、リーマンショックの引き金のひとつです。
サブプライムローンの延滞率が上昇したことで、サブプライムローンを証券化した商品の価格が下落しました。その結果、サブプライムローン関連商品が不良債権化し、金融市場に混乱が広がりました（サブプライムローン問題）。
こうした状況の中で、各金融機関が巨額の損失を計上するようになります。とりわけ、リーマン・ブラザーズは最終的に破綻に至りました。
なお、サブプライムローン問題は、2007年の7月頃からすでに金融市場に影響を及ぼしていました。
サブプライムローンの仕組み
そもそも、サブプライムローンとは、米国における低所得者やクレジットカードの延滞歴がある人など、融資審査における信用力の低い個人を対象とした住宅ローンのことです。一般的な住宅ローンと比べて金利が高く設定される一方で、審査基準は緩い傾向にある点がサブプライムローンの主な特徴として挙げられます。
また、サブプライムローンの中には、当初2年間は固定の低金利で設定する分、期間終了後にプレミアムを市場金利に上乗せした変動金利に移行する仕組みのものがありました。この場合、利用者は期間終了後に利息支払額が大幅に増えるため、本来なら返済負担が重くなるはずです。
しかし、2004年頃の米国では不動産ブーム・住宅バブルを背景に住宅価格が上昇傾向にあったため、金利が高くなったタイミングで値上がりした住宅を担保に借り換えをして、金利負担を軽減するという手法が成り立っていました。
また、サブプライムローンが普及した要因のひとつが、証券化です。サブプライムローンを買い取った機関が証券化して幅広く販売し、サブプライムローンの供給を加速させました。
リーマンショックが起こるまでの経緯
リーマンショックが起こるまでの経緯は、主に以下の通りです。
・2000年代前半：米国で住宅バブルが発生する
・2006年6月：米国住宅価格が下落し始める
・2008年9月：リーマン・ブラザーズが経営破綻する
それぞれ解説します。
米国で住宅バブルが発生する（2000年代前半）
2000年代前半から、米国で住宅資産に対する期待が高まり住宅バブルが発生しました。住宅バブルが発生した主な要因は、ITバブル崩壊後に採られた低金利政策、人口増加に伴う需要増などです。
住宅バブルの発生や証券化の広がりなどをきっかけに、金融機関は従来の住宅ローンであれば審査に通らなかった層に対しても、サブプライムローンとして積極的に融資するようになりました。
米国住宅価格が下落し始める（2006年6月）
住宅バブルで上昇を続けていた米国の住宅価格は、2006年6月を境に下落の兆しを見せ始めました。
サブプライムローンの利用者は、これまで金利が上がるタイミングで借り換えをすることによって、支払負担を抑えていました。しかし、住宅価格が下がると、一般的に担保価値も下落するため、借り換えができなくなるケースも出てきます。
その結果、変動金利で契約している場合に金利の上昇に耐えられなくなり、返済不能に陥る人が増えるようになりました。
リーマン・ブラザーズが経営破綻する（2008年9月）
2008年3月、米国大手投資銀行のベアー・スターンズが事実上の経営破綻に陥り、同年9月15日にはリーマン・ブラザーズが米連邦破産法11条の適用を申請して経営破綻します。
両行が経営破綻に追い込まれた主な原因は、多額のサブプライムローン商品を抱えていたことです。住宅バブルの終焉に伴い、サブプライムローンの延滞率が上昇して証券が焦げ付き、多額の損失を計上していました。
リーマンショックの具体例
リーマンショックが引き起こした出来事の具体例は、以下の通りです。
・世界中の株式市場で株価が暴落する
・円高・ドル安が進む
・倒産や失業が相次ぐ
それぞれ解説します。
世界中の株式市場で株価が暴落する
リーマンショックをきっかけに、世界中の株式市場で株価が暴落しました。例えば、米国の株価指数のひとつであるS＆Pは、2007年10月から2009年3月までの間で50％以上下落しています。
また、2008年9月12日時点の日経平均株価終値は12,214円76銭でしたが、リーマン・ブラザーズの破綻後は下落基調となり、同年10月27日には終値でバブル崩壊後の最安値（7,162円90銭）を更新しました（当時）。
米国の株価指数について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
アメリカの株価指数とは？NYダウ・S＆P500・NASDAQ100を紹介
円高・ドル安が進む
急速に円高・ドル安が進んだことも、リーマンショックによる影響のひとつです。2008年9月12日時点の東京市場では1ドル107円前後で推移していましたが、2009年11月27日には一時84円82銭まで円高・ドル安が進みました。
米国への金融不安から、当時リスク回避のために日本円を買う人が増えたことが、リーマンショック前後で急速に円高・ドル安が進んだ主な理由として考えられます。円高・円安の違いについて知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
倒産や失業が相次ぐ
世界中で倒産や失業が相次いだことも、リーマンショックによる代表的な影響のひとつです。
日本でも、リーマンショック以降に業績が落ち込んだり、資金繰りが悪化したりするケースが増えました。2008年には、上場企業の倒産件数が当時としては異例となる33社を記録しています。
さらに、各企業が人員削減や大幅な減産にも舵を切りました。
投資のリスクを軽減するための対策
リーマンショックのような株価暴落や為替変動に備え、できる対策は主に以下の通りです。
・分散投資
・長期保有
各対策について、詳しく解説します。
分散投資
分散投資とは、値動きの異なる資産を複数組み合わせたり（資産分散）、一度にまとめて投資せずに一定額を継続的に投資したり（時間分散）することです。分散投資により収益の振れ幅を軽減することで、全体の下落幅を抑えられる可能性があります。
A社の株式だけを購入するのではなく、他業種のB社・C社の株式も購入したり、国債を購入したりすることが分散投資の具体例です。また、日本円だけでなく、米ドル・ユーロなど他国通貨を保有することも資産分散の例として挙げられます。
長期保有
投資した商品を長期にわたって保有することも、投資のリスクを軽減するための対策のひとつです。短期的には値動きが大きくても、長期にわたって保有すれば振れ幅を抑えられる可能性があります。
また、長期保有すると決めていれば、相場の動きに一喜一憂することを減らせる点もメリットです。売買に伴うコストも抑えられるでしょう。
なお、今回紹介した分散投資や長期保有は、あくまでリスク軽減につながりうる手段です。分散投資や長期保有を心がけていても、思いがけない出来事や世界情勢などにより、損失を抱えるリスクは存在します。
リーマンショックのきっかけは米国の投資銀行破綻
リーマンショックとは、2008年9月に米国の投資銀行のリーマン・ブラザーズが破綻したことをきっかけとして広がった、世界的な不況のことです。日本も株価の下落や、急速な円高・ドル安などの影響を受けました。
リーマンショックの要因のひとつとして、サブプライムローンの存在が挙げられます。リーマンショック以前から取り上げられていたサブプライムローン問題が顕在化したことで、金融機関の破綻につながりました。
リーマンショックのように、ある出来事がきっかけで市場が大幅に動くことがあります。何かが起こったときに慌てないように、日頃からリスク対策を心がけましょう。
参考：金融広報中央委員会「知るぽると リーマンショックとは」
参考：金融広報中央委員会「知るぽると サブプライムローンとは」
ライター：Editor HB
監修者：高橋 尚
監修者の経歴:
都市銀行に約30年間勤務。後半15年間は、課長以上のマネジメント職として、法人営業推進、支店運営、内部管理等を経験。個人向けの投資信託、各種保険商品や、法人向けのデリバティブ商品等の金融商品関連業務の経験も長い。2012年3月ファイナンシャルプランナー１級取得。2016年2月日商簿記2級取得。現在は公益社団法人管理職。